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30日の日経平均は大幅に反発。422.50円高の20193.69円（出来高概算17億1766万株）で取引を終えた。終値ベースでは3月6日以来の高値水準を回復した。連邦公開市場委員会（FOMC）では、当面大規模緩和を維持する姿勢を示したほか、原油先物相場の反発、さらに米ギリアド社のレムデシビルの臨床試験で、半数以上で効果が確認されたことが好感され材料視された。

シカゴ先物にサヤ寄せする格好から2万円を回復して始まった日経平均は、買い一巡後は2万円をキープしながらのこう着をみせているが、後場には一時20365.89円まで上げ幅を広げる局面もみられた。指数インパクトの大きい値がさ株が終日強含みに推移しており、売買代金は3月末以来の3兆円に乗せている。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1400を超えており、全体の7割近くを占めている。セクターでは、鉱業、証券、鉄鋼の上昇率が4％を超えたほか、不動産、非鉄金属、ガラス土石、電気機器が堅調。半面、電力ガス、その他製品、空運、情報通信、食料品が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>、ダイキン<6367>、信越化<4063>がけん引。

日経平均は足元で上値を抑えられていた19900円処を突破し、2万円の大台を回復した。楽観視する訳ではないが、ショートカバー中心とはいえ、足元のもち合いレンジを上放れてきたことは、一段の買い戻しを誘う流れに向かいやすいだろう。この水準から21000円処までは商いが薄いこともあり、ショートカバーの需給のみでもトレンドが強まりやすいところ。

また、世界が経済再開に向けて動き出している中、長期スタンスでの資金流入も増えてくることが見込まれる。日本では緊急事態宣言の延長が確実的であり、延長報道後の市場反応を見極めたいとする模様眺めムードが強まりやすいだろうが、反対に発表後はアク抜けも意識されてくる。ゴールデンウイーク後半に入ることでポジションは取りづらいところであろうが、足元ではゴールデンウイーク明け後の上昇を想定したポジションが積み上がりやすい局面にも映る。




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