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21日の日経平均は上昇。39.68円高の22920.30円（出来高概算9億1000万株）で取引を終えた。買い先行で始まり寄り付き直後には23100円を回復する場面もみられたが、前場半ば辺りから弱含みとなり22934.35円と23000円を下回っている。後場寄り付き段階で23000円を回復するも戻りは鈍く、こう着感の強い相場展開が続く中、日経平均は本日の安値で取引を終えている。一方で個人主体による中小型株への物色は引き続き活発であり、マザーズ指数は2％を超える上昇となっている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターではその他製品、空運、鉄鋼、ゴム製品、精密機器、不動産が堅調。半面、石油石炭、海運、銀行、食料品が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、エムスリー<2413>、ファーストリテ<9983>が堅調。一方で、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>、ファミリーマート<8028>、テルモ<4543>が冴えない。

日経平均は反発とはなったが、23000円レベルでの強弱感が対立しているようであり、こう着感の強い相場展開だった。ソフトバンクG<9984>やハイテク、医薬品株などの弱い値動きが目立っており、小幅な下げではあるが日経平均の戻りの鈍さにつながっている。また、出来高も膨れず、5日連続で10億株を下回った他、売買代金についても5日連続で2兆円を下回っている。海外勢が夏休み休暇に入っていることで海外勢の資金流入が限られている影響が大きいようである。

一方でマザーズ指数の強い動きにみられるように、個人主体による中小型株への物色は根強い。物色対象は変化しつつも、強いトレンドを形成している銘柄は多く、一旦大きく調整したとしても速い段階で切り返しをみせており、需給状況の良好さが窺える。ただし、過熱感が警戒されていたとしても出遅れている銘柄などへシフトする動きにもならず、強い銘柄へ継続的に物色しているようである。来週も海外勢の資金流入は限られると考えられるが、米国の追加経済対策や米中閣僚級協議の日程調整などの動きが出てくるようだと、東証1部の主要銘柄にシフトする可能性はありそうだ。



＜AK＞