SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

22日の日経平均は4営業日ぶりに反発。138.11円高の30156.03円（出来高概算12億5043万株）で取引を終えた。前週末の米国株高などを映して買い戻しの動きが先行した。景気敏感株や指数寄与度の高い値がさ株などを中心に値を上げるものが増加した。また、コロナ後の世界的な景気回復に対する期待感は根強く、半導体関連など主力処への押し目買い意欲も強い状況。ただ、休日の谷間ということ、新規の買い手掛かり材料も見当たらないことなどから、目先の利益を確保する動きが散見され、買いが一巡した後は上げ幅を縮めた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1500を超え、全体の7割を占めた。セクター別では、空運の上昇率が5％を超えたほか、海運、非鉄金属、金属製品など27業種が値上がりした。一方、精密機器、医薬品、食料品、その他製品など6業種が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、アドバンテス<6857>、コナミHD<9766>が堅調。一方、ダイキン<6367>、テルモ<4543>、オリンパス<7733>、ファナック<6954>が軟調だった。

前週末の米国市場は、米大手半導体製造企業の好決算を背景にSOX指数が2％超上昇したことなどから、東京市場でも半導体関連銘柄中心に買いが先行した。また、新型コロナウイルスワクチンが1回の接種でも高い予防効果が得られたというイスラエルでの研究結果が伝えられるなか、経済活動の早期正常化につながるとの期待感につながった。こうした流れから非鉄、鉄鋼、銀行などの景気敏感株にも買い気が波及したほか、暗号資産であるビットコインが一時600万円台まで上昇したことから、ビットコイン関連株にも買いが及んだ。

時間外取引では、米10年債利回りが1.38％超と通常取引の終値を上回って推移するなど、長期金利の上昇基調は続いており、今後も米金利動向は気掛かりだ。また、日経平均は昨年9月以降、月末最終営業日は大きく下落するという傾向が続いている。2月も同様のアノマリーになるのではないかとの警戒感がくすぶっている状況であるため、積極的に上値を買い上がる動きにはつながりにくい面もありそうだ。ただ、コロナ収束後の世界的な景況感の改善への期待は根強く残っているだけに、中長期的な上昇トレンドに対する見方は不変。そのため、こうした強弱感が対立するなかにおいては、目先は利食い売りをこなしながら底堅い展開が続きそうだ。



＜FA＞