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24日の日経平均は反落。484.33円安の29671.70円（出来高概算15億7041万株）で取引を終え、終値ベースでは12日以来約2週間ぶりに3万円の大台を割り込んだ。22、23日の米国市場でハイテク関連株が下落した流れを引き継ぐ流れとなり、値がさ株中心に幅広く売りが先行した。一方、景気敏感株の一角には買いが継続したものの、日銀の上場投資信託（ETF）買い観測がなかったほか、時間外取引での米株先物が下落していることから、次第に買い見送り気分が強まり、安値引けとなった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1500を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、空運、不動産が2％を超える上昇となったほか、倉庫運輸、石油石炭など6業種が値上がりした。一方、電気機器、精密機器、情報通信、パルプ紙、金属製品の弱さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>が2％上昇し、日経平均を約76円支えたほか、住友不<8830>、アサヒ<2502>、三井不<8801>、ヤマハ<7951>が堅調。一方、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、東エレク<8035>、エムスリー<2413>、ダイキン<6367>が軟調だった。

足元の米国市場は、長期金利上昇を嫌ってナスダックやSOX指数が下落している。また、ビットコイン市況が大幅に下落した流れを背景にマネックスG<8698>など関連銘柄が下落したことも個人を中心に投資マインドを冷やす一因になったもようだ。ただ、金利上昇を背景に銀行株が堅調に推移しているほか、関西3府県の月内での緊急事態宣言解除要請を映して空運など景気敏感セクターに値を上げる銘柄が目立っていた。

米政府による大規模な追加経済対策や新型コロナウイルスのワクチン普及が米経済の正常化、引いては世界的な景況感の改善に寄与するとの見方が強まっている一方、長期金利の高止まりで、米国市場では相対的に割高感が意識されやすいハイテク株は下落傾向が続いており、国内でも同様にハイテク関連株には手掛けにくさが出始めている。このため、目先は直近の相場急騰の反動から調整局面を強いられる可能性がありそうだが、これまで相場の主力となっていた大型株から、出遅れ感のある中小型株へ修正の動きが強まってくるのかどうかが今後のポイントとされ、再び上昇基調に回帰することも期待できるとみられている。




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