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VTホールディングス Research Memo（5）：2014年3月期は売上高・利益ともに過去最高を更新
[14/07/28]
提供元：株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■業績動向
（1）2014年3月期の通期業績
○損益状況
VTホールディングス<7593>の2014年3月期の決算は表のように売上高132,682百万円（前期比12.1%増）、営業利益10,082百万円（同29.1%増）、経常利益9,976百万円（同30.3%増）、当期純利益5,126百万円（同7.4%増）となった。売上高、利益ともに過去最高を更新した。
売上総利益率は前期の21.2%から21.3%へ改善したが、これは主に新車部門において各種販売強化の取り組みなどにより販売台数や売上、利益が前期比2ケタの伸びとなったためである。販売管理費は18,196百万円（同5.2%増）となり、対売上高比率は前期の14.6%から13.7%へ低下した。
主な部門の状況は下記のとおりとなった。
（新車）
2014年3月期の国内新車市場は、上期は前年並みであったが、下期は消費税増税前の駆け込み需要もあり前年同期比120%に伸長し、通期でも109.2%となった。そのような環境下で、同社グループの新車販売も各種の販売強化の取り組みなどにより好調に推移し、販売台数は31,427台（前期比3,808台増、13.8%増）となった。この結果、新車部門の売上高は63,577百万円（同16.6%増）、粗利益は9,726百万円（同15.3%増）となり、粗利率は15.3%（前期15.5%）となった。
（中古車）
国内の中古車市場全般は輸出台数の増加もあり前期比103.9%増と安定的に推移した。このような環境下、同社の中古車販売台数は47,783台（前期比4,517台増、10.4%増）となり、中古車部門の売上高は35,042百万円（同15.2%増）、粗利益は5,506百万円（同33.6%増）、粗利率は15.7%（前期13.6%）となった。
（サービス）
サービス部門の売上高は26,239百万円（前期比0.1%増）、粗利益10,205百万円（同1.8%増）、粗利率38.9%（前期38.2%）となった。国内における乗用車保有台数は安定的に推移しており、他社との競合は厳しいものの営業努力の成果もあり前期並みの売上、利益を確保した。
（レンタカー）
レンタカー部門は新規の出店効果などもあり、売上高は5,545百万円（前期比11.7%増）、粗利益2,465百万円（同11.3%増）、粗利率44.5%（前期44.6%）となった。
（住宅・その他）
住宅部門の売上高は2,147百万円（前期比4.0%増）、粗利益は333百万円（同21.1%増）、粗利率15.5%（前期13.3%）となった。消費税増税前の駆け込み需要も見られたが、一部は売上計上（完工）が2015年3月期にずれ込んでいる。
その他の売上高は147百万円（前期比1.3%減）粗利益は42百万円（同4.5%減）となった。
粗利益に占める各部門の比率は、販売台数の伸長により、新車及び中古車の比率が上昇した。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
＜FA＞
（1）2014年3月期の通期業績
○損益状況
VTホールディングス<7593>の2014年3月期の決算は表のように売上高132,682百万円（前期比12.1%増）、営業利益10,082百万円（同29.1%増）、経常利益9,976百万円（同30.3%増）、当期純利益5,126百万円（同7.4%増）となった。売上高、利益ともに過去最高を更新した。
売上総利益率は前期の21.2%から21.3%へ改善したが、これは主に新車部門において各種販売強化の取り組みなどにより販売台数や売上、利益が前期比2ケタの伸びとなったためである。販売管理費は18,196百万円（同5.2%増）となり、対売上高比率は前期の14.6%から13.7%へ低下した。
主な部門の状況は下記のとおりとなった。
（新車）
2014年3月期の国内新車市場は、上期は前年並みであったが、下期は消費税増税前の駆け込み需要もあり前年同期比120%に伸長し、通期でも109.2%となった。そのような環境下で、同社グループの新車販売も各種の販売強化の取り組みなどにより好調に推移し、販売台数は31,427台（前期比3,808台増、13.8%増）となった。この結果、新車部門の売上高は63,577百万円（同16.6%増）、粗利益は9,726百万円（同15.3%増）となり、粗利率は15.3%（前期15.5%）となった。
（中古車）
国内の中古車市場全般は輸出台数の増加もあり前期比103.9%増と安定的に推移した。このような環境下、同社の中古車販売台数は47,783台（前期比4,517台増、10.4%増）となり、中古車部門の売上高は35,042百万円（同15.2%増）、粗利益は5,506百万円（同33.6%増）、粗利率は15.7%（前期13.6%）となった。
（サービス）
サービス部門の売上高は26,239百万円（前期比0.1%増）、粗利益10,205百万円（同1.8%増）、粗利率38.9%（前期38.2%）となった。国内における乗用車保有台数は安定的に推移しており、他社との競合は厳しいものの営業努力の成果もあり前期並みの売上、利益を確保した。
（レンタカー）
レンタカー部門は新規の出店効果などもあり、売上高は5,545百万円（前期比11.7%増）、粗利益2,465百万円（同11.3%増）、粗利率44.5%（前期44.6%）となった。
（住宅・その他）
住宅部門の売上高は2,147百万円（前期比4.0%増）、粗利益は333百万円（同21.1%増）、粗利率15.5%（前期13.3%）となった。消費税増税前の駆け込み需要も見られたが、一部は売上計上（完工）が2015年3月期にずれ込んでいる。
その他の売上高は147百万円（前期比1.3%減）粗利益は42百万円（同4.5%減）となった。
粗利益に占める各部門の比率は、販売台数の伸長により、新車及び中古車の比率が上昇した。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
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