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トライステージ<2178>は、テレビ通販事業者などダイレクトマーケティングを実施する企業に対して、各種メディア枠の販売から、「売れる商品」づくりのための番組制作、受注管理、物流・決済・顧客管理等の提案まで、ダイレクトマーケティングに関する総合的な支援サービスを提供している。

4月21日付で同社は新中期経営計画「Tri’s next vision 2015」を発表した。ダイレクトマーケティングにおけるTV広告の更なる革新、TVとWebのシームレス化による独自のWeb広告の実現、海外事業の革新的なビジネスモデルでの展開を進めていくことで、2018年2月期に売上高555億円（前期比72%増）、償却前営業利益24億円（同116%増）、のれん控除前ROE10%（同7.3%）を目指していく。目標達成のために、今後3年間でM&Aを中心に100億円の投資を実施していくほか、株主還元に関しても配当性向100%水準とするなど積極的な経営方針を打ち出している。今回の中期計画は、10年後の同社のあるべき姿の実現に向けて、何が必要かということを主眼において、社員レベルで数値を作り上げたものだ。あるべき姿とは、マーケティングを語るうえで必ず名前の挙がる会社となっていることで、それはダイレクトマーケティング分野だけにとどまらない。

2016年2月期の連結業績は売上高が前期比8.2%増の34,818百万円、営業利益が同16.0%減の772百万円と増収減益を見込んでいる。これはWeb広告事業や海外事業など新規事業の先行投資負担増が要因。ただ、足元は既存のダイレクトマーケティング支援事業が前年同期比2ケタ増ペースと会社計画を上回るペースで推移しており、業績の上振れ余地はあると弊社ではみている。

なお、2016年2月期の配当金に関しては配当性向100%方針に基づくと64円程度となるが、業績動向次第では上振れする可能性も出てこよう。株主優待制度ではQUOカードの進呈を年2回（2月末、8月末株主）行っている。100株以上500株未満の株主に対しては1,000円相当、500株以上保有の株主に対しては、5,000円相当のQUOカードを年2回進呈している。このため、配当金とQUOカードを合わせた単元当たりの総投資利回りは、現在の株価水準で見ると5%台の水準となる。

■Check Point
・新中期経営計画を発表、再成長に向けて積極的な経営を推進
・新たにROEの目標数値を掲げるなど積極的な施策を発表
・配当性向100%水準となる株主配当を実施していく方針

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）



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