SDエンターテイメント---17/3期は営業利益が42.4%増で着地、18/3期も増収大幅増益を見込む
[17/05/16]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
SDエンターテイメント<4650>は15日、2017年3月期連結決算を発表。売上高が前期比1.0%増の82.81億円、営業利益が同42.4%増の1.88億円、経常利益が0.52億円(前期は0.34億円の損失)、親会社株主に帰属する当期純利益が0.20億円(同0.94億円の損失)となった。
売上高については、ゲーム及びフィットネスの店舗閉店があったが、シネマ事業の好調やゲームの新規店舗の売上寄与に加え、前第2四半期連結累計期間に連結を開始した子会社の売上がフルに寄与したことなどがあり、増収での着地となった。
営業利益及び経常利益については、第3四半期連結累計期間は、子会社において新規事業である放課後デイサービス及び認可外保育事業のための開業準備費用の負担など販売費及び一般管理費の押し上げ要因があった。一方で第3四半期連結累計期間の低迷を打開すべく、同社における一番の繁忙期である第4四半期連結会計期間において、フィットネス事業部の移転オープンしたSDフィットネス津藤方店が大成功のスタートを切ったこと、ゲーム事業部における新型クレーンゲームの集中投入による効果が大きく、14四半期ぶりにゲーム事業の売上がプラスに転じたこと、創業99周年プレセール企画による生涯ボウリング投げ放題プラン等の効果があったこと等により、2ケタ営業増益を達成し、経常損益及び純損益は黒字転換を果たした。
2018年3月期業績は、売上高が前期比3.8%増の86.00億円、営業利益が同138.7%増の4.50億円、経常利益が同472.8%増の3.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同884.9%増の2.00億円を見込んでいる。フィットネス事業においては、好調なスタートを切ったSDフィットネス津藤方店が12ヶ月間フルに寄与すること、既存店に「プロテインバー」、並びに「ホットヨガ」・「エアリアルヨガ」等新有料プログラムを当期後半に増設した効果、並びに今後も増設を続けること、また新規店舗の出店を計画していることなどにより、積極的に売上拡大を狙っていく計画だ。 GAME事業においては、当期後半に新型クレーンゲームの集中投入をした効果、並びにさらに集中投入すること、余剰になったゲーム機をスーパー等の一画にゲームコーナーを設置していくことなどによる増収計画の一方で、 不採算・低採算店舗の業態転換・スペース縮小・撤退なども予定しており、ゲーム事業内の選択と集中を遂行していく。 また、連結子会社にて、企業主導型保育施設や放課後デイサービスの開業を積極的に進め、売上拡大を計画している。
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売上高については、ゲーム及びフィットネスの店舗閉店があったが、シネマ事業の好調やゲームの新規店舗の売上寄与に加え、前第2四半期連結累計期間に連結を開始した子会社の売上がフルに寄与したことなどがあり、増収での着地となった。
営業利益及び経常利益については、第3四半期連結累計期間は、子会社において新規事業である放課後デイサービス及び認可外保育事業のための開業準備費用の負担など販売費及び一般管理費の押し上げ要因があった。一方で第3四半期連結累計期間の低迷を打開すべく、同社における一番の繁忙期である第4四半期連結会計期間において、フィットネス事業部の移転オープンしたSDフィットネス津藤方店が大成功のスタートを切ったこと、ゲーム事業部における新型クレーンゲームの集中投入による効果が大きく、14四半期ぶりにゲーム事業の売上がプラスに転じたこと、創業99周年プレセール企画による生涯ボウリング投げ放題プラン等の効果があったこと等により、2ケタ営業増益を達成し、経常損益及び純損益は黒字転換を果たした。
2018年3月期業績は、売上高が前期比3.8%増の86.00億円、営業利益が同138.7%増の4.50億円、経常利益が同472.8%増の3.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同884.9%増の2.00億円を見込んでいる。フィットネス事業においては、好調なスタートを切ったSDフィットネス津藤方店が12ヶ月間フルに寄与すること、既存店に「プロテインバー」、並びに「ホットヨガ」・「エアリアルヨガ」等新有料プログラムを当期後半に増設した効果、並びに今後も増設を続けること、また新規店舗の出店を計画していることなどにより、積極的に売上拡大を狙っていく計画だ。 GAME事業においては、当期後半に新型クレーンゲームの集中投入をした効果、並びにさらに集中投入すること、余剰になったゲーム機をスーパー等の一画にゲームコーナーを設置していくことなどによる増収計画の一方で、 不採算・低採算店舗の業態転換・スペース縮小・撤退なども予定しており、ゲーム事業内の選択と集中を遂行していく。 また、連結子会社にて、企業主導型保育施設や放課後デイサービスの開業を積極的に進め、売上拡大を計画している。
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