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■学研ホールディングス<9470>の今後の見通し

3. 中期経営計画の進捗状況
2019年9月期からスタートした中期経営計画「Gakken 2020」では、教育分野と医療福祉分野を成長エンジンとして、経営基盤の強化と資本効率の向上並びに株主還元に取り組み、持続的成長による企業価値の向上を目指す方針を打ち出した。

1年目の評価として、全体の業績数値に関してはほぼ想定どおりに推移しており、なかでも医療福祉分野については既述のとおり業容拡大によって収益が順調に拡大しており、全体のけん引役となっている。一方で、教育分野については新規事業の見極めや育成にやや時間が掛かっているほか、既存事業（進学塾等）の収益が当初計画を下回って推移しており、今後の課題点として挙げられる。同社では収益性改善に向けて、引き続きモニタリングを強化し、事業ポートフォリオの見直しを継続していく方針を示している。

各事業セグメントにおける課題と対策については、これら施策に取り組むことで持続的な成長を可能とする強固な経営基盤を構築していく考えだ。特に、進学塾事業については複数の事業会社で10を超えるブランドを運営しており、グループ経営から見た改善余地は大きいと見られる。保育園や幼稚園などの幼児教育から小学校低学年が主体の学研教室、小・中・高校生をカバーする進学塾までグループで展開している強みを生かして、顧客のLTVを最大化していく仕組みを構築できれば、少子化という逆風下であっても成長余地はあると見られる。

また、「教育の学研」として中長期的視野で取り組む分野として、EdTechや英語教育などに注力していく。EdTech領域としては、映像配信とAIを活用した次世代型の自立型個別学習塾「G-PAPILS」と看護師向けeラーニングサービス「学研ナーシングサポート」を展開している。このうち、「G-PAPILS」については、学習データを蓄積していくことで品質向上を図り、事業を拡大していく方針となっている。蓄積した学習データをアセスメント事業で活用することで、付加価値の高いソリューションサービスを提供していくことも可能となる。一方、eラーニングサービスについては看護師向けで業界トップシェアを握っており順調に成長している。今後は看護師向けで蓄積したノウハウを、介護士向けや教員の免許更新講習向け、企業研修向けなどに横展開し、更なる事業拡大を目指している。

英語教育に関しては、入試制度改革に対応し、小学生向けの英語教材、英検対策用の問題集や参考書の需要拡大に対応すべく、ラインナップの拡充を図っていく。また、国内最大級となる体験型英語学習施設「TGG」も収益化を目指している。

2021年9月期からスタートする次期中期経営計画では、教育分野における具体的な強化施策がポイントとなるほか、経営基盤の強化を実現するための施策として掲げた「事業戦略モニタリング、組織人事改革、収益構造改革、ポートフォリオ変革、財務戦略、投資評価、マーケティング強化」に関するアクションプログラムや、ESGやSDGsに対する取り組みなどにも注目したい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）




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