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デジタル・インフォメーション・テクノロジー<3916>は1982年設立の東洋コンピュータシステムが母体だ。関係者からはDIT(ディーアイティー)と呼ばれる。90年代からITの様々な分野に対応すべく、米国を含む5つの会社を立ち上げた。2002年にホールディングス化、2006年に、現在にまで至るカンパニー制を敷いた。一般的なホールディングス化の流れとは反対で、一国一城であった個社を一社にまとめたため、自主独立の意識が強く、事業基盤は厚い。2015年にジャスダックに上場、東証2部を経て2017年に1部に市場変更した。2018年７月に市川聡（いちかわ　さとし）氏が社長に就任。2019年6月期まで9期連続の成長を続けている。

売上構成はソフトウェア開発が主たる事業で、金融業界を主とした業務システムの開発・運用を行うビジネスソリューション事業が全体の6割、コネクティッドカーなど車載関連を主とした組込みシステムの開発・検証を行うエンべデッドソリューション事業が3割を占めている。金融業界との信頼関係は20年以上に及び同社の安定的な基盤であると言う。また、市川社長が先鞭をつけた車載関連の組込み事業は期待される成長分野だ。共同で開発に取り組む顧客には、国内トップの完成車メーカーやTier 1と呼ばれる電装・部品メーカーが名を連ねる。

市川社長が注力しているのは、創業以来投資を続け、前年度初めて黒字化した自社商品事業である。まだまだ売上構成比は小さいが前年比で２桁成長している。「ウェブアルゴス」は、ウイルスの侵入を防ぐのではなく、瞬間で検知して元に戻す製品である。2018年に政府がセキュリティのガイドライン改定を発表したことで、引き合いが急増している。
また、「ゾブロス」は2010年から販売を開始し現在440社以上に導入されているが、そのうちの200社は直近の2年間で導入した。RPAブームが一段落し、実際の現場で氾濫しているエクセル業務との連携が必ずしもうまくいかなかったことがかえって「ゾブロス」が評価された要因だと市川社長は分析する。
「まさに、現場でかゆいところに手が届くのが『ゾブロス』なんです」
現在では、基幹システムやRPA製品を販売する会社やSIerが「ゾブロス」の代理店をし、成長を後押ししている。


4月の入社式では、「会社は方向性を示すが、社員一人ひとりが自分の周りにアンテナを張って、付加価値を追求し、動いてほしい」と話した。
「社会や市場のトレンドは刻々と変わっていきます。当社のようなサイズの会社は常にチャレンジし続けるしかないと思っています」
自社製品を次なる成長ドライバーに、10期連続の増収増益を目指す市川社長の目は輝いていた。




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