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14日の香港市場では主要指数のハンセン指数が反発となり、前営業日比113.22ポイント高（+0.49％）の23346.67で取引を終えた。H株指数（本土企業株で構成）は同78.16ポイント高（+0.75％）の10457.77、レッドチップ指数（中資企業株で構成）は同30.13ポイント高（+0.68％）の4472.78だった。

ハンセン指数は終日堅調に推移。前週末の米国株高やこの日の本土株高が支援材料。また、足元で香港ドル相場の高止まりが続いていることや、サッカーワールドカップ（W杯）ブラジル大会の終了に伴い、市場への資金流入観測が強まった。ただ、今週はイエレン米連邦準備理事会（FRB）議長の議会証言や中国の4-6月期の国内総生産（GDP）を控えており、その内容を見極めたいとの思惑から上値の重い推移が続いた。

ハンセン指数の構成銘柄では、本土系通信セクターが高い。中国聯通（00762/HK）が4.72％高、中国移動（00941/HK）が2.55％高となり、指数の上昇を主導した。両社と中国電信（00728/HK）の3社は11日の取引終了後、共同で基地局の建設・保守を手掛ける新会社を設立することを発表。インフラの共有化により、投資効率の向上やコスト圧縮が期待されている。

半面、カジノセクターが安く、銀河娯楽（00027/HK）が1.12％安、サンズ・チャイナ（01928/HK）が0.87％安で引けた。シティグループでは、今年のマカオのVIP向けカジノ収入が前年比で1％減少すると予測。従来予想の同2.5％増から下方修正した。このほか、長江実業（00001/HK）や新鴻基地産（00016/HK）など香港系不動産株の一角が売られた。

ハンセン銘柄以外では、比亜迪（BYD：01211/HK）が3.81％上昇。中国政府が公用車への新エネルギー車導入を拡大させる方針を示したことが買い手掛かりに。政府は先ごろ、新エネ車の購入税免除（2017年末まで）を発表したばかりだ。このほか、UBSによる投資判断引き上げを手掛かりに、瑞声科技（02018/HK）が1.68％値を上げた。



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