出社?在宅?働き方を選べる! 従業員の声からより良い「新たな働き方」制度へリニューアル
[22/04/25]
提供元:共同通信PRワイヤー
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〜ワーク・ライフ・シナジーの実現に向けて〜
2022年4月25日
ダイドードリンコ株式会社
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103124/202204139932/_prw_PT1fl_Xq1rTz19.png】
ダイドードリンコ株式会社(本社:大阪市北区)は、2022年3月21日より、さらなる生産性向上を目的に、従業員が「テレワーク・モバイルワークをベースとした働き方」、もしくは「毎日の出社を前提とした働き方」のどちらかを選択できる「新たな働き方」へ制度を改定いたしました。
現在、新型コロナウイルス感染拡大により人々の価値観や働き方が大きく変容する中、当社ではこれらの変化を会社と従業員双方が成長する機会であると捉え、勤務時の服装を自由化する「カジュアルワーク」、「副業」制度、昼休憩時にカフェイン摂取後の昼寝を推奨する「カフェインナップ」、集中力向上とストレス軽減を図る「オフィスBGM」の導入など、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮できる環境創りに取り組んできました。
さらに2020年6月1日より、週3日までの在宅勤務を可能とするテレワークをベースとした働く場所や時間の自由度を上げた「新たな働き方」を導入。制度導入後、在宅勤務による生産性向上を受けて在宅勤務の拡大(週3日超)を希望する声が出てくる一方で、業務特性や勤務環境等により、自宅よりも出社時の方が生産性は高まると感じている従業員も一定数存在することがアンケートなどから分かりました。
そこで、より自身の生産性向上につながる働き方を選択できる新制度を導入。各個人が「テレワーク・モバイルワークをベースとした働き方」、もしくは「毎日の出社を前提とした働き方」のどちらかを選択することで、さらなる生産性向上をめざしてまいります。
今後も当社では、心身ともに健康で、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮できる「ワーク・ライフ・シナジー」を実現し、さらなる成長につなげていきたいと考えています。
※1 「ワーク」(仕事)と「ライフ」(生活)の双方を充実させて、シナジー(相乗効果)を起こそうというワーク・ライフ・バランスを発展させた概念。
「新たな働き方」制度について
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202204139932-O3-L12se5bL】
引き続き当社では、『変化をチャンス』と捉え、将来のありたい姿を示す「グループミッション 2030」の実現に向けチャレンジしてまいります。
2022年4月25日
ダイドードリンコ株式会社
【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103124/202204139932/_prw_PT1fl_Xq1rTz19.png】
ダイドードリンコ株式会社(本社:大阪市北区)は、2022年3月21日より、さらなる生産性向上を目的に、従業員が「テレワーク・モバイルワークをベースとした働き方」、もしくは「毎日の出社を前提とした働き方」のどちらかを選択できる「新たな働き方」へ制度を改定いたしました。
現在、新型コロナウイルス感染拡大により人々の価値観や働き方が大きく変容する中、当社ではこれらの変化を会社と従業員双方が成長する機会であると捉え、勤務時の服装を自由化する「カジュアルワーク」、「副業」制度、昼休憩時にカフェイン摂取後の昼寝を推奨する「カフェインナップ」、集中力向上とストレス軽減を図る「オフィスBGM」の導入など、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮できる環境創りに取り組んできました。
さらに2020年6月1日より、週3日までの在宅勤務を可能とするテレワークをベースとした働く場所や時間の自由度を上げた「新たな働き方」を導入。制度導入後、在宅勤務による生産性向上を受けて在宅勤務の拡大(週3日超)を希望する声が出てくる一方で、業務特性や勤務環境等により、自宅よりも出社時の方が生産性は高まると感じている従業員も一定数存在することがアンケートなどから分かりました。
そこで、より自身の生産性向上につながる働き方を選択できる新制度を導入。各個人が「テレワーク・モバイルワークをベースとした働き方」、もしくは「毎日の出社を前提とした働き方」のどちらかを選択することで、さらなる生産性向上をめざしてまいります。
今後も当社では、心身ともに健康で、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮できる「ワーク・ライフ・シナジー」を実現し、さらなる成長につなげていきたいと考えています。
※1 「ワーク」(仕事)と「ライフ」(生活)の双方を充実させて、シナジー(相乗効果)を起こそうというワーク・ライフ・バランスを発展させた概念。
「新たな働き方」制度について
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202204139932-O3-L12se5bL】
引き続き当社では、『変化をチャンス』と捉え、将来のありたい姿を示す「グループミッション 2030」の実現に向けチャレンジしてまいります。