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【R&D発 生活者インサイト】新聞と折込チラシはまだ有効なツールであるか？
[15/01/23]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
新聞定期購読率の推移と折込チラシ閲覧率 〜生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』より〜
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（所在地：東京都新宿区、代表取締役：五十嵐 幹）は、2014年10月に18〜79歳の首都圏の一般生活者を対象に「生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』」を実施いたしました。
『CORE』は1982年から32年間にわたり毎年実施している自主調査であり、生活意識態度を多岐にわたり継続して聴取しています。今回はその中から「新聞の購読状況」に関するデータをご紹介いたします。
今回、発表しましたデータを含むCOREの集計データは標準価格 100,000 円（税別）にて販売しております。
詳細につきましては弊社ＨＰ http://www.rad.co.jp/ をご覧ください。
中高年でも進む新聞離れ
■新聞の定期購読率は若年層だけではなく、50〜60代でも低下傾向。
10年前から変わらず新聞定期購読している年代は70代のみ。
2014年のスポーツ紙を含む新聞の定期購読率は、50代以上で80％以上を上回るが、年代が下がるにつれて定期購読率は低下。
10年前と比べ、新聞の定期購読率は50〜60代でも10ｐｔ以上低下し、70代のみ購読率に大きな変動はみられず約90％をキープ。
[画像1: http://prtimes.jp/i/11405/7/resize/d11405-7-557183-0.jpg ]
新聞購読者は折込チラシも閲覧
■新聞定期購読者の大半は、年代に関わらず折込チラシに目を通している。
新聞の定期購読率は高齢層ほど高いため、折込チラシの閲覧率も高齢層ほど高くなる。
新聞定期購読者に絞ると、30代では7割、40代以上では8割前後が折込チラシを読んでおり、新聞を購読していればチラシ閲覧はセットになっていると思われる。
[画像2: http://prtimes.jp/i/11405/7/resize/d11405-7-949975-1.jpg ]
R&D発 生活者インサイト
◇世帯を持ったら、新聞購読は当たり前、一人前、独り立ちの証拠・・・という時代は終わったようです。学生時代はコラムや社説を読んで大学受験に備え、社会人になってからは世の中と社会を深く広く知るための媒体として朝一通り目を通す、結婚した時にお互いの実家で購読していた新聞のどちらを選択するかで悩むことも、これからの30代夫婦にはなくなっていくのでしょう。
◇当然、はさんであれば自然に見るはずの折込チラシも縁遠くなっています。しかしながら、新聞購読者に絞ると、折込チラシの閲覧率は年代差はありません。新聞を毎日読むことと折込チラシを見ることは一体となった行動であることは変わりがないのでしょう。
◇社会全体から地元の情報まで、新聞は折込チラシも含めて遠近両方を見る情報源になっていたかと思いますが、新聞離れとは新聞のみから離れるのではなく、その遠近バランスや地元情報からも離れていくということなのかもしれません。10年後のCOREでは、新聞や折込チラシの位置づけはどのようになっているのでしょうか。
◇32年間実施しているCOREは、継続で聴取している項目も多く、このように10年前、項目によっては20・30年前のデータとの比較も可能です。様々な生活領域での意識態度項目データを揃えておりますので、是非一度お問い合わせください。
■生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』■
●調査エリア 首都圏40ｋｍ圏
●調査手法 訪問留置調査（一部郵送調査併用）
●調査対象 18〜79歳男女個人
●サンプル設計 3000サンプル（回収ベース）
●調査時期 毎年１回 10月実施
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
■会社概要■
会社名： 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地： 〒163-1424 東京都新宿区西新宿３-２０-２
代表者： 代表取締役社長 五十嵐 幹
資本金： ３０，０００千円
設立 ： １９６８年１月１７日
ＵＲＬ： http://www.rad.co.jp
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
■本資料に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部 坂根
ＴＥＬ：03-6859-2281 e-mail：radnews@rad.co.jp
■調査内容に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント カスタマーサービス部 庄
ＴＥＬ：03-6859-2281 e-mail：radnews@rad.co.jp
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（所在地：東京都新宿区、代表取締役：五十嵐 幹）は、2014年10月に18〜79歳の首都圏の一般生活者を対象に「生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』」を実施いたしました。
『CORE』は1982年から32年間にわたり毎年実施している自主調査であり、生活意識態度を多岐にわたり継続して聴取しています。今回はその中から「新聞の購読状況」に関するデータをご紹介いたします。
今回、発表しましたデータを含むCOREの集計データは標準価格 100,000 円（税別）にて販売しております。
詳細につきましては弊社ＨＰ http://www.rad.co.jp/ をご覧ください。
中高年でも進む新聞離れ
■新聞の定期購読率は若年層だけではなく、50〜60代でも低下傾向。
10年前から変わらず新聞定期購読している年代は70代のみ。
2014年のスポーツ紙を含む新聞の定期購読率は、50代以上で80％以上を上回るが、年代が下がるにつれて定期購読率は低下。
10年前と比べ、新聞の定期購読率は50〜60代でも10ｐｔ以上低下し、70代のみ購読率に大きな変動はみられず約90％をキープ。
[画像1: http://prtimes.jp/i/11405/7/resize/d11405-7-557183-0.jpg ]
新聞購読者は折込チラシも閲覧
■新聞定期購読者の大半は、年代に関わらず折込チラシに目を通している。
新聞の定期購読率は高齢層ほど高いため、折込チラシの閲覧率も高齢層ほど高くなる。
新聞定期購読者に絞ると、30代では7割、40代以上では8割前後が折込チラシを読んでおり、新聞を購読していればチラシ閲覧はセットになっていると思われる。
[画像2: http://prtimes.jp/i/11405/7/resize/d11405-7-949975-1.jpg ]
R&D発 生活者インサイト
◇世帯を持ったら、新聞購読は当たり前、一人前、独り立ちの証拠・・・という時代は終わったようです。学生時代はコラムや社説を読んで大学受験に備え、社会人になってからは世の中と社会を深く広く知るための媒体として朝一通り目を通す、結婚した時にお互いの実家で購読していた新聞のどちらを選択するかで悩むことも、これからの30代夫婦にはなくなっていくのでしょう。
◇当然、はさんであれば自然に見るはずの折込チラシも縁遠くなっています。しかしながら、新聞購読者に絞ると、折込チラシの閲覧率は年代差はありません。新聞を毎日読むことと折込チラシを見ることは一体となった行動であることは変わりがないのでしょう。
◇社会全体から地元の情報まで、新聞は折込チラシも含めて遠近両方を見る情報源になっていたかと思いますが、新聞離れとは新聞のみから離れるのではなく、その遠近バランスや地元情報からも離れていくということなのかもしれません。10年後のCOREでは、新聞や折込チラシの位置づけはどのようになっているのでしょうか。
◇32年間実施しているCOREは、継続で聴取している項目も多く、このように10年前、項目によっては20・30年前のデータとの比較も可能です。様々な生活領域での意識態度項目データを揃えておりますので、是非一度お問い合わせください。
■生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』■
●調査エリア 首都圏40ｋｍ圏
●調査手法 訪問留置調査（一部郵送調査併用）
●調査対象 18〜79歳男女個人
●サンプル設計 3000サンプル（回収ベース）
●調査時期 毎年１回 10月実施
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
■会社概要■
会社名： 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地： 〒163-1424 東京都新宿区西新宿３-２０-２
代表者： 代表取締役社長 五十嵐 幹
資本金： ３０，０００千円
設立 ： １９６８年１月１７日
ＵＲＬ： http://www.rad.co.jp
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
■本資料に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部 坂根
ＴＥＬ：03-6859-2281 e-mail：radnews@rad.co.jp
■調査内容に関するお問い合わせ先■
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