誰にでも使いやすい就業システム「タイムログDX」新発売
[22/03/31]
提供元:PRTIMES
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〜 簡単導入・柔軟な運用設定・法改正にも自動対応。誰でもカンタンに操作できる「タイムログDX」で働くすべての人を笑顔に 〜
関彰商事株式会社(本社:茨城県つくば市、代表取締役:関 正樹)は、2022年4月1日より「ADVANCE勤怠クラウド」を一新し、就業管理システム「タイムログDX」として発売開始いたします。働き方改革関連法成立後、中小企業においても労務時間や業務効率の見直しが迫られています。弊社では、「ADVANECE勤怠クラウド」での17年間・17万ユーザーの運用実績をもとに、新システム「タイムログDX」を開発しました。法改正への無償の自動更新をはじめ、多様な勤務形態・業態に合わせた計算式の設定や、ダッシュボードによる最適化表示など、働くすべての人の「使いやすさ」にこだわり、開発しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/96313/10/resize/d96313-10-f0d678047b1b2cc811ff-1.png ]
【「タイムログDX」の4つの特徴】
1. あらゆる勤務体系に対応。会社の運用に合わせて計算式を設定し、複雑な集計も自動化できます。
2. 就業状況はダッシュボード上でリアルタイムにわかりやすく表示。就業状況が一目で把握できます。
3. 誰でもカンタンに使える便利で豊富な打刻方法。端末台数制限ナシ、追加オプション費用ナシ。
4. 法改正にも無償で自動アップデート。常に最新の環境で運用できます。
【「タイムログDX」製品概要】
価 格: 導入費用:¥100,000〜 月額料金:¥300〜/人(従量制)
販売方法: 直販、販売店卸
販 売 店 : 富士通グループ、ダイワボウ情報システムなど
【お客様からのお問い合わせ先】
関彰商事株式会社 ビジネストランスフォーメーション部
〒305-8515 茨城県つくば市東新井12-2
TEL 029-855-7758 │ FAX029-855-3028
Email: sales@timelogdx.jp
URL: https://www.timelogdx.jp/
【「タイムログDX」の使い方・利用シーン】
1 サーマルカメラでBCP・感染症対策
サーマルカメラと連携させることで、出勤時に発熱している従業員をその場で発見。完全非接触打刻での感染症対策だけでなく、なりすましの防止や業務効率の改善やセキュリティレベルの向上にもつながります。マスクをしたままの顔認証、体温計測、就業管理を同時に行い、システム上に記録することが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/96313/10/resize/d96313-10-48d708cb4e6f71a35bdb-5.png ]
2 見たい情報はダッシュボードに一目でわかりやすく表示
年次有給取得状況・残業時間のグラフ表示をはじめ、集計されたデータはリアルタイムに画面上のダッシュボード上に一元的にわかやすく表示。申請者、管理者それぞれの画面で管理すべき情報を配置させ、状況を素早く把握することができます。画面のパーソナライズも可能です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/96313/10/resize/d96313-10-34fb00497014e9baeab8-2.png ]
3 ワークスタイルに合わせた豊富な打刻方法
ワークスタイルに合わせて様々な打刻方法をお選びいただけます。PC、スマホ、ICカードリーダー、手のひら静脈、専用タイムレコーダー、そしてサーマルカメラからも打刻可能。アプリ不要でスマートフォンからラクラク打刻。端末台数にも制限ナシ。どの打刻方法を選んでも追加のオプション費用をいただきません。
[画像4: https://prtimes.jp/i/96313/10/resize/d96313-10-be647a20d84f55b757ba-6.png ]
【「タイムログDX」将来への展望】
HRM(ヒューマンリソースマネジメント)機能として、人事教育を手助けする「研修機能」や、在宅勤務などで要望がある「PC使用状況確認機能」、また、2024年にはPC使用状況確認機能や、サーマルカメラなどから読み取った表情などをAIが分析し、従業員の体調管理を支援する「コンディション管理機能」などを追加する予定です。「タイムログDX」は、今後も企業と社員双方の幸福度の発展、就業環境の改善に必要不可欠な存在を目指し、今後も開発を継続します。
【会社概要】
会社名: 関彰商事株式会社
代表者: 代表取締役社長 関 正樹
本 社: 茨城県つくば市二の宮1-23-6
U R L : https://www.sekisho.co.jp/
設 立: 1908年
社員数: 2,363名(2021年12月時点)
事業内容:総合商社
【関彰商事株式会社について】
1908年創業以来、茨城県を中心に事業を行う総合商社。ビジネス関連、モバイル、デジタルトランスフォーメーションの他、エネルギー、モビリティ、介護福祉など幅広い領域にて地域密着型ビジネスを展開しています。
関彰商事株式会社(本社:茨城県つくば市、代表取締役:関 正樹)は、2022年4月1日より「ADVANCE勤怠クラウド」を一新し、就業管理システム「タイムログDX」として発売開始いたします。働き方改革関連法成立後、中小企業においても労務時間や業務効率の見直しが迫られています。弊社では、「ADVANECE勤怠クラウド」での17年間・17万ユーザーの運用実績をもとに、新システム「タイムログDX」を開発しました。法改正への無償の自動更新をはじめ、多様な勤務形態・業態に合わせた計算式の設定や、ダッシュボードによる最適化表示など、働くすべての人の「使いやすさ」にこだわり、開発しました。
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【「タイムログDX」の4つの特徴】
1. あらゆる勤務体系に対応。会社の運用に合わせて計算式を設定し、複雑な集計も自動化できます。
2. 就業状況はダッシュボード上でリアルタイムにわかりやすく表示。就業状況が一目で把握できます。
3. 誰でもカンタンに使える便利で豊富な打刻方法。端末台数制限ナシ、追加オプション費用ナシ。
4. 法改正にも無償で自動アップデート。常に最新の環境で運用できます。
【「タイムログDX」製品概要】
価 格: 導入費用:¥100,000〜 月額料金:¥300〜/人(従量制)
販売方法: 直販、販売店卸
販 売 店 : 富士通グループ、ダイワボウ情報システムなど
【お客様からのお問い合わせ先】
関彰商事株式会社 ビジネストランスフォーメーション部
〒305-8515 茨城県つくば市東新井12-2
TEL 029-855-7758 │ FAX029-855-3028
Email: sales@timelogdx.jp
URL: https://www.timelogdx.jp/
【「タイムログDX」の使い方・利用シーン】
1 サーマルカメラでBCP・感染症対策
サーマルカメラと連携させることで、出勤時に発熱している従業員をその場で発見。完全非接触打刻での感染症対策だけでなく、なりすましの防止や業務効率の改善やセキュリティレベルの向上にもつながります。マスクをしたままの顔認証、体温計測、就業管理を同時に行い、システム上に記録することが可能です。
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2 見たい情報はダッシュボードに一目でわかりやすく表示
年次有給取得状況・残業時間のグラフ表示をはじめ、集計されたデータはリアルタイムに画面上のダッシュボード上に一元的にわかやすく表示。申請者、管理者それぞれの画面で管理すべき情報を配置させ、状況を素早く把握することができます。画面のパーソナライズも可能です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/96313/10/resize/d96313-10-34fb00497014e9baeab8-2.png ]
3 ワークスタイルに合わせた豊富な打刻方法
ワークスタイルに合わせて様々な打刻方法をお選びいただけます。PC、スマホ、ICカードリーダー、手のひら静脈、専用タイムレコーダー、そしてサーマルカメラからも打刻可能。アプリ不要でスマートフォンからラクラク打刻。端末台数にも制限ナシ。どの打刻方法を選んでも追加のオプション費用をいただきません。
[画像4: https://prtimes.jp/i/96313/10/resize/d96313-10-be647a20d84f55b757ba-6.png ]
【「タイムログDX」将来への展望】
HRM(ヒューマンリソースマネジメント)機能として、人事教育を手助けする「研修機能」や、在宅勤務などで要望がある「PC使用状況確認機能」、また、2024年にはPC使用状況確認機能や、サーマルカメラなどから読み取った表情などをAIが分析し、従業員の体調管理を支援する「コンディション管理機能」などを追加する予定です。「タイムログDX」は、今後も企業と社員双方の幸福度の発展、就業環境の改善に必要不可欠な存在を目指し、今後も開発を継続します。
【会社概要】
会社名: 関彰商事株式会社
代表者: 代表取締役社長 関 正樹
本 社: 茨城県つくば市二の宮1-23-6
U R L : https://www.sekisho.co.jp/
設 立: 1908年
社員数: 2,363名(2021年12月時点)
事業内容:総合商社
【関彰商事株式会社について】
1908年創業以来、茨城県を中心に事業を行う総合商社。ビジネス関連、モバイル、デジタルトランスフォーメーションの他、エネルギー、モビリティ、介護福祉など幅広い領域にて地域密着型ビジネスを展開しています。