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ハンファQセルズジャパン、持続可能な脱炭素社会の実現を目指すグループ「JCLP:日本気候リーダーズ・パートナーシップ」に加盟
[18/12/05]
提供元：PRTIMES
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―太陽光発電を通じた気候変動リスク低減への貢献を目指す―
ハンファQセルズジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長： キム・ジョンソ 、以下「Qセルズ」）は、2018年11月15日付で「日本気候リーダーズ・パートナーシップ」（以下、JCLP）に賛助会員として加盟いたしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/9490/70/resize/d9490-70-336129-2.jpg ]
「より持続可能な未来の創造」をスローガンに全世界325の拠点において、ケミカル、機械産業、金融、レジャーなどの多様な事業をグローバルに行うハンファグループは、再生可能エネルギーの普及にも積極的に取り組んでおり、太陽光発電事業を中心に世界で事業を拡大しています。 その日本法人であるQセルズは、主力事業として太陽光発電事業を行い、太陽電池モジュール出荷量では日本No.1※ を誇っています。
パリ協定締結など気候変動リスクに関する問題解決への世界的な動き、そして日本国内で高まる脱炭素化に対応すべく、Qセルズはこの度JCLPに賛助会員として加盟いたしました。弊社はこの加盟を通じ、気候変動リスクの低減を目指すべく、日本の再生可能エネルギー普及に向けて貢献して参ります。
【日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について】
JCLPは国際非営利組織The Climate Groupとのパートナーシップの下、国際企業イニシアティブRE100、EP100、EV100に関心のある日本企業の参加を、日本の加盟窓口として支援しています。
日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）公式URL： https://japan-clp.jp
※株式会社富士経済『2018年版太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望』（2017年度実績）調べ
企業プロフィール
【ハンファＱセルズジャパン株式会社について】
1984年に韓国最大手企業であるハンファグループの日本法人として設立。太陽光発電関連事業（太陽光モジュール輸入販売、IPP事業）をはじめ化学品、鉄工、機械・設備、自動車部品、ＩＴ関連機器等、多部門にわたる基幹産業のアジア諸国間での輸出入業務と日本市場での販売事業を30年以上にわたり展開している。2011年より日本の太陽光事業に参入し、2017年12月現在で日本向けの出荷量累計3.5GW、住宅設置数30,000棟を達成した。
URL: http://www.q-cells.jp
[画像2: https://prtimes.jp/i/9490/70/resize/d9490-70-369137-1.jpg ]
ハンファQセルズジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長： キム・ジョンソ 、以下「Qセルズ」）は、2018年11月15日付で「日本気候リーダーズ・パートナーシップ」（以下、JCLP）に賛助会員として加盟いたしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/9490/70/resize/d9490-70-336129-2.jpg ]
「より持続可能な未来の創造」をスローガンに全世界325の拠点において、ケミカル、機械産業、金融、レジャーなどの多様な事業をグローバルに行うハンファグループは、再生可能エネルギーの普及にも積極的に取り組んでおり、太陽光発電事業を中心に世界で事業を拡大しています。 その日本法人であるQセルズは、主力事業として太陽光発電事業を行い、太陽電池モジュール出荷量では日本No.1※ を誇っています。
パリ協定締結など気候変動リスクに関する問題解決への世界的な動き、そして日本国内で高まる脱炭素化に対応すべく、Qセルズはこの度JCLPに賛助会員として加盟いたしました。弊社はこの加盟を通じ、気候変動リスクの低減を目指すべく、日本の再生可能エネルギー普及に向けて貢献して参ります。
【日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について】
JCLPは国際非営利組織The Climate Groupとのパートナーシップの下、国際企業イニシアティブRE100、EP100、EV100に関心のある日本企業の参加を、日本の加盟窓口として支援しています。
日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）公式URL： https://japan-clp.jp
※株式会社富士経済『2018年版太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望』（2017年度実績）調べ
企業プロフィール
【ハンファＱセルズジャパン株式会社について】
1984年に韓国最大手企業であるハンファグループの日本法人として設立。太陽光発電関連事業（太陽光モジュール輸入販売、IPP事業）をはじめ化学品、鉄工、機械・設備、自動車部品、ＩＴ関連機器等、多部門にわたる基幹産業のアジア諸国間での輸出入業務と日本市場での販売事業を30年以上にわたり展開している。2011年より日本の太陽光事業に参入し、2017年12月現在で日本向けの出荷量累計3.5GW、住宅設置数30,000棟を達成した。
URL: http://www.q-cells.jp
[画像2: https://prtimes.jp/i/9490/70/resize/d9490-70-369137-1.jpg ]
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