SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
CA Technologies、最新のサステナビリティ・レポートを発表
[18/07/11]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
本資料は、2018年7月9日に米CAが発表した情報の抄訳です。
（2018年7月9日、ニューヨーク発）
CA Technologies（本社：米国ニューヨーク州、マディソン・アヴェニュー、CEO：マイケル・グレゴア）は、長期にわたる業務効率化へのコミットメントの証明として、サステナビリティ・レポートの最新リリースを発表しました。CAは、2006年にこのプロジェクトに着手して以来、二酸化炭素排出量を約50％削減しました。
同レポートは、環境に対する責務から広範な社会的影響に至るまでCAが企業としての責任を継続的に進化させてきたことを強調しています。また、CAによる「企業の社会的責任（CSR）」活動の進展がどのようにその事業に関連しているのか、そしてまた世界中の顧客、従業員、および地域社会にどのようにしてプラスの効果をもたらしているのかも明らかにしています。
CA Technologies CSR担当バイス・プレジデント Erica Christensen
CAでは、事業を成功させるために不可欠なものだけでなく、当社の従業員、地域社会、そして人々が共有している自然環境に役立つことにも注力しています。CAは、私たちの社会が今後何年にもわたって生き残るために取り組んでいかなければならない、気候変動、業界の信頼とセキュリティ、将来の労働力のスキルなどの中核的な課題の解決をサポートしています。この最新のサステナビリティ・レポートでは、これらのテーマについて調査を行い、CAによる最新の成果が紹介されています。
2017年を対象としたこの報告書は、コアレベルのGRI（Global Reporting Initiative）G4スタンダードに基づいて作成され、国連グローバルコンパクトの10原則が組み込まれています。これには、CAの温室効果ガス（GHG）排出量の独立した外部保証が含まれています。このレポートの注目点を以下に示します。
・環境上の進展状況：2017年には、合計47,841トンのGHG排出量が報告されており、2006年に比べて約50％の削減を達成しました。米国環境保護庁（EPA）によると、50％の削減（47,347メートルトン）は、1年の期間に10,139台の乗用車を1年間使用しなかったことに相当します。CAは、2015年の値を基準値として、2030年までに40％の温室効果ガス削減を次の達成目標としています。
・信頼とセキュリティ：CAは、お客様が企業のセキュリティへの積極的なアプローチをすることができるようにするアイデンティティ/アクセス管理ソリューションを提供しています。CAは2017年に、既存のソリューション・スイートにVeracodeを追加してセキュリティ機能を強化しました。これにより、開発者は、導入されたWebアプリケーションに対して動的セキュリティ・スキャンを実行して、計画から運用に至るまでリリース・コンテンツを追跡することができます。
・CSRイニシアチブ：CAは、100Kin10、AnitaB.org、ボーイズ＆ガールズ・クラブ・オブ・アメリカ、Citizen Schools、Code.org、DonorsChoose.org、Girls Who Code、NPower、PENCILといった組織との提携やプログラムを通じて、STEM（科学・技術・工学・数学）教育の促進への取り組みをさらに強化しています。
・国連の持続可能な開発目標：CAは、持続可能な開発戦略に国連の持続可能な開発目標（SDGs）を組み込み、進展を加速させています。
・将来の人材のためのスキル：CAは、科学、技術、工学、数学（STEM）分野の慢性的な人材不足の解決を図るため、この分野に将来の自分のキャリアを求める欧州の18歳以下の学生が2020年までに50,000人に達することを目標とする計画を最近発表しました。CAはまた、世界経済フォーラムのIT産業スキル・イニシアチブの創設パートナーでもあります。このイニシアチブは、SkillSETポータル上でリソースとトレーニングの機会を提供することで2021年1月までに100万人に技術の再教育を行おうとするものです。
・従業員の関与：CAは、新生児の育児または養子縁組後の最初の12カ月間に、全従業員に最低12週間の有給休暇を提供する世界的な新育児休暇制度を導入しました。この新しい制度は、CAで働く世界中のすべての家族に捧げるもので、男女平等を促進するインクルーシブな（包容力のある）文化を創造するCAの取り組みを一段と強化します。CAはこの他にも、仕事と生活のバランス、柔軟性、そして機会に関わる様々な福利厚生やプログラムですべての働く親をサポートしています。
・インクルージョン（包容性）とダイバーシティ（多様性）：2017年、CAは「無意識の偏見」に関する教育を対面型のワークショップに拡大し、さらにCEOであるMike Gregoireは世界規模のCEO連合体「CEO Action for Diversity and InclusionTM（ダイバーシティとインクルージョンのためのCEOアクション）」の誓約に署名しました。
・カスタマ・ソリューションCAのモダン・ソフトウェア・ファクトリは、俊敏性、自動化、インサイト、そしてセキュリティが連携して、アプリケーション・エコノミーにおいて企業のデジタル・トランスフォーメーションの実現を後押しします。モダン・ソフトウェア・ファクトリには、サステナビリティが組み込まれており、それは自動化によって実現される効率や節減された時間とリソースから、CAがデジタル・エコノミーに提供して事業継続性を実現可能にする安定性とセキュリティに至るまでカバーされています。
CA Technologiesは、あらゆる面で持続可能性を追求する製品やリソースの使用を制限する効率的なプラットフォームを提供することにより、お客様のIT運用の機会を最大化することに努めています。CAは、その製品がそのライフサイクル全体にわたり、材料やエネルギーなどの物理的リソースを効率的に使用できるようにすることで、環境への影響を低減することを目指しています。
CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、＜http://www.ca.com/us.html＞（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
（2018年7月9日、ニューヨーク発）
CA Technologies（本社：米国ニューヨーク州、マディソン・アヴェニュー、CEO：マイケル・グレゴア）は、長期にわたる業務効率化へのコミットメントの証明として、サステナビリティ・レポートの最新リリースを発表しました。CAは、2006年にこのプロジェクトに着手して以来、二酸化炭素排出量を約50％削減しました。
同レポートは、環境に対する責務から広範な社会的影響に至るまでCAが企業としての責任を継続的に進化させてきたことを強調しています。また、CAによる「企業の社会的責任（CSR）」活動の進展がどのようにその事業に関連しているのか、そしてまた世界中の顧客、従業員、および地域社会にどのようにしてプラスの効果をもたらしているのかも明らかにしています。
CA Technologies CSR担当バイス・プレジデント Erica Christensen
CAでは、事業を成功させるために不可欠なものだけでなく、当社の従業員、地域社会、そして人々が共有している自然環境に役立つことにも注力しています。CAは、私たちの社会が今後何年にもわたって生き残るために取り組んでいかなければならない、気候変動、業界の信頼とセキュリティ、将来の労働力のスキルなどの中核的な課題の解決をサポートしています。この最新のサステナビリティ・レポートでは、これらのテーマについて調査を行い、CAによる最新の成果が紹介されています。
2017年を対象としたこの報告書は、コアレベルのGRI（Global Reporting Initiative）G4スタンダードに基づいて作成され、国連グローバルコンパクトの10原則が組み込まれています。これには、CAの温室効果ガス（GHG）排出量の独立した外部保証が含まれています。このレポートの注目点を以下に示します。
・環境上の進展状況：2017年には、合計47,841トンのGHG排出量が報告されており、2006年に比べて約50％の削減を達成しました。米国環境保護庁（EPA）によると、50％の削減（47,347メートルトン）は、1年の期間に10,139台の乗用車を1年間使用しなかったことに相当します。CAは、2015年の値を基準値として、2030年までに40％の温室効果ガス削減を次の達成目標としています。
・信頼とセキュリティ：CAは、お客様が企業のセキュリティへの積極的なアプローチをすることができるようにするアイデンティティ/アクセス管理ソリューションを提供しています。CAは2017年に、既存のソリューション・スイートにVeracodeを追加してセキュリティ機能を強化しました。これにより、開発者は、導入されたWebアプリケーションに対して動的セキュリティ・スキャンを実行して、計画から運用に至るまでリリース・コンテンツを追跡することができます。
・CSRイニシアチブ：CAは、100Kin10、AnitaB.org、ボーイズ＆ガールズ・クラブ・オブ・アメリカ、Citizen Schools、Code.org、DonorsChoose.org、Girls Who Code、NPower、PENCILといった組織との提携やプログラムを通じて、STEM（科学・技術・工学・数学）教育の促進への取り組みをさらに強化しています。
・国連の持続可能な開発目標：CAは、持続可能な開発戦略に国連の持続可能な開発目標（SDGs）を組み込み、進展を加速させています。
・将来の人材のためのスキル：CAは、科学、技術、工学、数学（STEM）分野の慢性的な人材不足の解決を図るため、この分野に将来の自分のキャリアを求める欧州の18歳以下の学生が2020年までに50,000人に達することを目標とする計画を最近発表しました。CAはまた、世界経済フォーラムのIT産業スキル・イニシアチブの創設パートナーでもあります。このイニシアチブは、SkillSETポータル上でリソースとトレーニングの機会を提供することで2021年1月までに100万人に技術の再教育を行おうとするものです。
・従業員の関与：CAは、新生児の育児または養子縁組後の最初の12カ月間に、全従業員に最低12週間の有給休暇を提供する世界的な新育児休暇制度を導入しました。この新しい制度は、CAで働く世界中のすべての家族に捧げるもので、男女平等を促進するインクルーシブな（包容力のある）文化を創造するCAの取り組みを一段と強化します。CAはこの他にも、仕事と生活のバランス、柔軟性、そして機会に関わる様々な福利厚生やプログラムですべての働く親をサポートしています。
・インクルージョン（包容性）とダイバーシティ（多様性）：2017年、CAは「無意識の偏見」に関する教育を対面型のワークショップに拡大し、さらにCEOであるMike Gregoireは世界規模のCEO連合体「CEO Action for Diversity and InclusionTM（ダイバーシティとインクルージョンのためのCEOアクション）」の誓約に署名しました。
・カスタマ・ソリューションCAのモダン・ソフトウェア・ファクトリは、俊敏性、自動化、インサイト、そしてセキュリティが連携して、アプリケーション・エコノミーにおいて企業のデジタル・トランスフォーメーションの実現を後押しします。モダン・ソフトウェア・ファクトリには、サステナビリティが組み込まれており、それは自動化によって実現される効率や節減された時間とリソースから、CAがデジタル・エコノミーに提供して事業継続性を実現可能にする安定性とセキュリティに至るまでカバーされています。
CA Technologiesは、あらゆる面で持続可能性を追求する製品やリソースの使用を制限する効率的なプラットフォームを提供することにより、お客様のIT運用の機会を最大化することに努めています。CAは、その製品がそのライフサイクル全体にわたり、材料やエネルギーなどの物理的リソースを効率的に使用できるようにすることで、環境への影響を低減することを目指しています。
CA Technologiesについて
CA Technologies （NASDAQ: CA） は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、＜http://www.ca.com/us.html＞（米CA Technologies）、＜http://www.ca.com/jp＞ （日本）をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
SEO関連
