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株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、デジタル人材育成・研修サービス市場、デジタル人材派遣サービス市場、デジタル人材紹介サービス市場を調査し、各分野の市場動向、参入事業者の動向、将来展望を明らかに致しました。

1.市場概況
2020年度のデジタル人材関連サービス市場規模（デジタル人材育成・研修サービス、デジタル人材派遣サービス、デジタル人材紹介サービス3市場の合計）は、前年度比6.5％増の9,678億円と推計する。
近年、IT・デジタル技術の活用による業務プロセスの改善・効率化、ビジネス変革などの必要性が高まっており、IT・デジタル技術を有する人材需要の拡大とともに当該市場は拡大傾向にある。
2020年度はコロナ禍の影響によってIT・デジタル領域の人材育成・研修サービスは減少となり、また、同領域の人材紹介サービスおよび人材派遣サービスは伸長鈍化となったものの、旺盛なIT・デジタル人材需要に下支えられ、当該市場は拡大基調を維持している。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000252552&id=bodyimage1】

2.注目トピック〜コロナ禍でのサービス分野別需要動向〜
デジタル人材育成・研修サービス市場は、コロナ禍での研修スタイルが確立されたことで、2020年度ほどの大きなマイナス影響は受けず、さらに製品・サービスのデジタルシフト、ビジネスや経営における更なるDX推進が予想され、今後も堅調に推移する見込みである。
デジタル人材派遣サービス市場は、2020年度後半より人材需要は回復基調となり、今後もIT・デジタル人材不足によって再び拡大推移していく見込みである。
デジタル人材紹介サービス市場は、次世代通信技術の普及、IoTの浸透によるデジタル社会の到来による製品・サービスにおけるソフトウェア化の進展に加え、IT・デジタル技術の活用による業務プロセスの改善・効率化やビジネス変革の必要性が高まっていることを背景に、当該市場はコロナ禍においてもプラス成長を維持しており、今後も拡大する見込みである。

3.将来展望
2021年度のデジタル人材関連サービス市場は前年度比11.2％増の1兆758億円を見込む。
2021年度は、2020年度のコロナ禍の影響による人材育成・教育や採用などへの投資控えからの反動で大幅な伸長が見込まれ、今後においてはIT・デジタル人材領域の研修、派遣、紹介の全ての分野において堅調に推移していく見通しである。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2913

調査要綱
1.調査期間： 2021年10月〜12月
2.調査対象： IT系人材育成・研修サービス事業者、IT系人材派遣サービス事業者、IT系人材紹介サービス事業者等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mailによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2021年12月28日

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