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日経平均は大幅続落、原油安や円高を嫌気して一時250円超の下落

相場概況
日経平均は大幅続落。14日の米国市場でNYダウが続落したことに加え、原油価格の下落や米経済指標の下振れで1ドル=102円台前半まで円高が進んだことなどを受けて、日経平均は101円安からスタートした。寄り付き後も下げ幅を広げる展開となり、前場に一時16359.78円(前日比254.46円安)まで下落する場面があった。その後は円高が一服したこともあり、16400円を挟んだもみ合いが続いた。東証1部の値下がり銘柄数は全体の約7割となり、規模別では大型株の下げが目立った。

大引けの日経平均は前日比209.23円安の16405.01円となった。東証1部の売買高は16億7356万株、売買代金は1兆8744億円だった。業種別では、不動産業が3%近く下げたほか、証券、輸送用機器が下落率上位だった。一方、上昇したのはその他製品、パルプ・紙の2業種のみだった。

個別では、三菱UFJ<8306>、トヨタ自<7203>、ソフトバンクグ<9984>、三井住友<8316>、みずほ<8411>などが軟調。ファーストリテ<9983>は2.8%の下落で日経平均を約37円押し下げた。売買代金上位では前日買われていた三井不<8801>や第一生命<8750>の下げが目立った。一部証券会社の投資評価引き下げが観測された北海電力<9509>は6%安。また、ファストロジク<6037>、IDOM<7599>、サイバーコム<3852>などが東証1部下落率上位となった。一方、売買代金トップの任天堂<7974>が4%超の上昇となり、アルプス電<6770>も前日に続き買われた。村田製<6981>、リクルートHD<6098>、信越化<4063>はしっかり。三菱商事<8058>による子会社化が報じられたローソン<2651>は7%高と急伸した。また、神東塗<4615>、宇徳<9358>、シーアールイー<3458>などが東証1部上昇率上位となった。

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