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日本株見通し:15875-16000円のレンジに移行か、安倍・黒田会談で思惑も

注目トピックス 市況・概況

11日の東京市場は堅調な相場展開になりそうだ。10日の米国市場は値ごろ感からの買いが先行し、ダウ、ナスダックともに上昇。シカゴ日経225先物清算値は大阪比130円高の15930円となり、これにサヤ寄せする格好からのギャップ・アップから始まろう。また、円相場は1ドル106円台後半で推移していることも、先高感が強まりそうである。

12日の先物オプションSQを控えているなか、権利行使価格の15875円を突破してくる可能性が高く、15750-15875円のレンジから、15875-16000円のレンジに移行するなか、ヘッジに伴う買いなども意識されやすい。メリルリンチの大規模セミナー開催等による影響から、機関投資家の市場参加が限られ商いが膨らみづらい状況でもあり、先物主導によるインデックス売買によって振れやすくなりそうである。

また、消費税率10%への引き上げ判断を年末に控え、11日、安倍首相と日銀の黒田総裁が、およそ5カ月ぶりに会談することが明らかになったと報じられている。追加緩和期待が再燃することなども、相場の押し上げ要因になる可能性がある。

インデックスに絡んだ商いが中心になりやすく、物色の流れとしてはソフトバンク<9984>、ファーストリテ<9983>といった指数インパクトの大きい銘柄や主力大型株などでの値幅取りの動きになりそうだ。材料系の銘柄や中小型株などへも資金シフトは見られそうだが、逃げ足の速さには注意しておきたい。



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