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26日の日経平均は反落。48.85円安の22258.73円（出来高概算13億1000万株）で平成最後の取引を終えた。決算発表が本格化する中、今期のコンセンサスを下回る見通しが相次いでおり、慎重姿勢につながった。また、アンリツ<6754>の弱い見通しのほか、米半導体のザイリンクスが17％を超える下落となったことで、5G関連への慎重な見方も嫌気される格好となった。ただ、日経平均は前場半ばに22073.10円まで下げ幅を広げたが22000円は割り込まず、後場はじりじりと下げ幅を縮める展開となり、週を通じて底堅さは意識された。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは、非鉄金属、金属製品、石油石炭、倉庫運輸が軟調。半面、精密機器、海運、鉱業、医薬品が小じっかり。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテスト<6857>、ファナック<6954>が重石となる一方で、京セラ<6971>が下支え。

平成最後の日経平均は上昇で締め括ることはできなかったが、引けにかけて下げ幅を縮めるなど、底堅さが意識されていた。また、東証2部、マザーズ、JASDAQは上昇で終えている。いよいよゴールデンウイークの10連休となるが、連休中の中国PMIや米FOMC、米雇用統計などの影響が警戒されている。波乱を警戒してこれまでポジションを圧縮していたこともあり、例え連休中の外部環境の影響からインデックス売買に振らされたとしても、市場は冷静に対応しよう。

外部環境次第の面はあろうが、連休明け後は令和元年相場となることから、好スタートを切りたいところでもある。また、連休明け後は決算が集中するため、決算を手掛かりとした日替わり物色の流れが強まりそうである。



＜AK＞