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避妊の必要性や性病の危険性などを教える必要性を指摘

日本財団(東京都港区、会長笹川陽平)は10月下旬、「セックス」をテーマに6回目の「18歳意識調査」を実施しました。その結果、ほぼ4人に1人にセックス経験があり、4人に3人が性病への不安を持ち9割近くが避妊の必要性を感じていました。性に関する情報はWebサイトが最多、マスターベーションの際に最も多く使用するものはスマホが4人中3人と最大を占め、学校での性教育について6割が役に立ったとした半面、残りは否定的な回答を寄せ避妊の必要性や性病の危険性などを教える必要性を指摘していました。国際的にも遅れが目立つ日本の性教育の見直しの必要性があらためて浮き彫りになった形です。




調査結果ポイント
▼性に関する情報源　Webサイト 55.8% 友人50.2%
▼マスターベーションで最も多く使用　スマホ74.8%
▼性病への不安を感じる 75.9%
▼避妊の必要性認識 86.7%


学校での性教育40.9%が役立たず


[画像1: https://prtimes.jp/i/25872/8/resize/d25872-8-970865-0.png ]



性に関する情報源　Webサイト ５５．８％　友人５０．２％


[画像2: https://prtimes.jp/i/25872/8/resize/d25872-8-827791-1.png ]



性病への不安を感じる 75.9%


[画像3: https://prtimes.jp/i/25872/8/resize/d25872-8-311949-2.png ]



避妊の必要性認識　86.7%


[画像4: https://prtimes.jp/i/25872/8/resize/d25872-8-493210-3.png ]

■調査報告書について
詳細については、報告書をご覧ください。
・第6回18歳意識調査「テーマ:セックス」要約版
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey/img/19.pdf
・第6回18歳意識調査「テーマ: セックス」調査報告書
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey/img/20.pdf

■18歳意識調査について
2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ、翌年の参院選から新たに「18~19歳」が投票に参加しました。民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を10月からスタートさせました。次代を担う18歳が政治や社会、仕事、家族、友人、恋愛などをどのように考え、意識しているか、幅広く知ることで新しい社会づくりに役立てるのが狙いで、多くの社会課題に取り組む日本財団の事業にも調査結果を反映させたいと考えています。

■日本財団公式webサイト:プロジェクトページ
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey/

■過去の調査
・第1回：18歳成人　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000025872.html
・第2回：新聞　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000025872.html
・第3回：恋愛・結婚観　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000025872.html
・第4回：働く　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000025872.html
・第5回：障害　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000025872.html

■お問い合わせ
日本財団 コミュニケーション部
担当：橋本、坂本
メールアドレス：pr@ps.nippon-foundation.or.jp