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レアジョブ×Z会、オンライン英会話サービスにおける業務提携契約を締結

〜「本当に英語が話せる」ためのサービスを共同開発・提供、大学入試改革に対応〜

オンライン英会話サービス事業を運営する株式会社レアジョブ(本社:東京都渋谷区、社長:中村 岳、以下「レアジョブ」)は、株式会社増進会出版社(本社:静岡県駿東郡、代表取締役社長:藤井孝昭、以下増進会)とオンライン英会話サービスの共同販売、英語教育サービスの共同開発に関する業務提携契約を結びました。今後両社は、株式会社Z会(本社:静岡県駿東郡、代表取締役社長:藤井孝昭、以下Z会)をはじめとする増進会傘下の事業会社(以下Z会グループ)による、業務提携内容の実現を進めてまいります。




[画像: http://prtimes.jp/i/15102/16/resize/d15102-16-518006-0.jpg ]

■業務提携の背景および提携のねらい
企業法人の海外展開が急激に加速するなど、国内に留まらずグローバルに活躍する人材の創出が求められる中、小学校における英語必修化、中学や高校での英語による授業実施、2020年に予定されている大学入試改革(※1)等により、英語4技能(聞く・話す・読む・書く)のうち、特に「話す」「書く」の、英語による発信力の強化に向けた教育へと大きく変化しています。

レアジョブは2007年に創業し、「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」をサービスミッションに掲げ、マンツーマンオンライン英会話「レアジョブ英会話」を主たる事業として展開しております。「レアジョブ英会話」では、「安価・たくさん量を話せる・高品質」という強みを活かし、「英語を話せるようになるためのサービス」として40万人以上のユーザーに累計2000万回以上のレッスンを提供、674社以上の法人企業、教育機関にご採用いただき、国内No.1(※2)のオンライン英会話サービスへと成長してまいりました。

一方で、Z会をはじめとするZ会グループ各社は、創業以来、志望校合格だけではない、将来においても生きる「本物の学力」の養成にこだわってまいりました。この理念を体現するため、教材の素材選びから実際の指導の細部に至るまでこだわったサービスを提供しております。中でも英語教育については一貫して力を注いでおり、Z会の主業態である通信教育だけでなく、速読英単語(学習参考書)・NEW TREASURE(中高生用検定外英語教科書)などで、お客様から高い評価をいただいてきました。

今回の業務提携を通じて、お客様ニーズに沿った共同開発の新サービスを投入することで、昨今の英語4技能のニーズに応えるだけでなく、国際社会での協働を可能にする英語コミュニケーション能力を備えた人材を育成し、社会の革新と発展に貢献してまいります。

■業務提携の主要内容について
まずは、本年3月より、Z会グループ会員へのレアジョブオンライン英会話レッスンの共同販売、Z会グループが学校に対して販売するNEW TREASUREに準じたオンライン英会話レッスンの提供、Z会グループによる学校、塾・予備校に対する、レアジョブのオンライン英会話レッスンの販売代理、英語教育サービスの共同開発などを進める予定です。

今後は、オンライン英会話事業サービスに関する業務提携を進めることにより、協業を深めるとともに、両社の強みを生かした高品質・高付加価値のサービスを提供し、大学入試改革(※1)に伴い高まりつつある英語4技能向上に向けたニーズに応え、世界共通の価値基準に基づいた新しい英語教育サービスの実現を目指していきたいと考えております。

なお、業務提携の実効性を高めるべく、増進会はレアジョブの株式(発行済み株式総数に対する所有割合4.33%)を保有する予定です。

■各社コメント
株式会社増進会出版社 代表取締役社長 藤井孝昭
本日の発表を無事に迎えられたことを大変喜ばしく感じております。現在、教育という分野は大きな変化の時代を迎えています。我々Z会グループも、お客様一人ひとりに「最高の教育」と感じていただくため、日々サービスの改善に努めております。今回、マンツーマンオンライン英会話の分野において国内No.1のサービスを提供する株式会社レアジョブ様との業務提携が実現したことは、我々が目指すICTを活用した新しい英語教育サービスの具体化に向け、大きな一歩を踏み出すことになると確信しております。レアジョブ様との今回の提携を通じて、両社の強みを融合することにより、英語教育の発展に大きな成果をもたらすことのできるものと考えております。
今後の両社協働での展開にご期待ください。

株式会社レアジョブ 代表取締役社長 中村岳
この度、増進会出版社様と業務提携し、小中高分野中心の英語学習体験を一段と高める新商品開発や、オンライン英会話の展開に関する共同事業を行う運びとなりました。本提携に至るにあたって、私たちは増進会出版社様の理念に共感し、増進会出版社様とならば、一緒に既存の英語教育を変化させ、より成果を上げるための商品づくりができると確信いたしました。私自身、中学1年生から大学受験まで、Z会ブランドの通信講座にお世話になったOBでもあります。自ら実感してきた高品質なサービスを、当社の強みとする英会話領域でも多くの方々に体験いただくことを通じ、ミッション「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」の実現に向けて、事業速度を加速してまいります。

【株式会社レアジョブについて】
所在地: 東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル2F
代表者: 代表取締役社長 中村 岳
URL : https://www.rarejob.com/
事業内容:
グループビジョン「Chances for everyone, everywhere.」に基づき、世界中のより多くの人々が国境や言語の壁を越えて活躍できる社会をめざし、「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」をサービスミッションに掲げ、マンツーマンオンライン英会話「レアジョブ英会話」を主たる事業として展開しております。「レアジョブ英会話」では、「安価・たくさん量を話せる・高品質」という強みを活かし、「英語を話せるようになるためのサービス」として、2014年6月に東証マザーズに上場し、40万人以上のユーザー、674社以上の法人企業、教育機関など多くの方へ提供し、国内No.1(※2)のオンライン英会話サービスへと成長しています。

■提供サービス
・個人向けオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」 https://www.rarejob.com/
・「レアジョブ英会話」法人向けサービス https://www.rarejob.com/corporate/
・「レアジョブ英会話」教育機関向けサービス https://www.rarejob.com/school/
・ブラジル版オンライン英会話サービス「ENPOWER」
・英単語学習アプリ「瞬間英単語」 http://flash-words.com/
・スタンプ英会話アプリ「Chatty」 http://chatty-r.com/
・英語を手段にチャンスをつかむためのメディア「English Path」 https://www.rarejob.com/englishpath

【株式会社増進会出版社について】
所在地:静岡県駿東郡長泉町下土狩105-17
代表者:代表取締役社長 藤井 孝昭
URL:http://www.zkai.co.jp/
事業内容:
グループ理念である「最高の教育で、未来をひらく。」に基づき、将来においても活用できる本物の学力を身につけるための通信教育事業・教室事業・出版事業を展開し、年間23万人以上の会員のみなさまにご利用いただいております。Z会グループでは、通信教育事業を主たる事業として展開する株式会社Z会を中心に、来るべき2020年以降の大きな変化に向け、通信教育事業での「総合講座」の展開、教室事業での新しい授業スタイル「メテウス」や、Cambridge English(ケンブリッジ英語検定)の試験実施運営を手がけ、お客様一人ひとりにとっての「最高の教育」の実現を目指しております。

■提供サービス
・株式会社Z会(通信教育事業) http://www.zkai.co.jp/
中1・中2向け「総合講座」 http://www.zkai.co.jp/ikkan/c1/course/detail/s.html
・株式会社Z会(出版事業) https://www.zkai.co.jp/books/index.html
・株式会社Z会(映像事業) http://www.zkai.co.jp/vod/jr/
・株式会社Z会エデュース(教室事業) http://www.zkai.co.jp/juku/high/index.html
新しい授業スタイル「メテウス」 http://www.zkai.co.jp/juku/metheus/ad.html
・株式会社Z会CA(大学生・社会人向け事業) http://www.zkai.co.jp/ca/index.html
・株式会社基盤学力総合研究所(アセスメント事業) http://www.21lri.co.jp/
※1 大学入学試験においては、2019年で現在のセンター試験を終え、2020年には「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」の開始が計画されています。今回の入学試験改革では、1年に1度約50万人が一斉にテストを受験するという現在の状況から、年に複数回テストを受験して学習の到達度を測る方式が採用される予定です。特に英語科目は4技能(リスニング、リーディング、スピーキング、ライティング)すべての能力を直接測定されることとなります。
※2 MMD研究所「オンライン英会話の利用に関する調査」(2015.6.19)より
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