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JBS、顧客への「Microsoft Teams」利活用・定着化支援が評価され「マイクロソフトジャパン パートナー オブ ザ イヤー」を 8年連続受賞
[20/08/26]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜新設の「Adoption & Change Management」を受賞〜
日本ビジネスシステムズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：牧田 幸弘 以下、JBS）は、2020年8月26日、日本マイクロソフト株式会社（以下、日本マイクロソフト）が主催する「Empower Partner Days 2020」にて、「Adoption & Change Management アワード」を受賞しました。この受賞により、JBS の「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」受賞は 8年連続となります。
「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」は、マイクロソフト パートナーネットワーク参加のパートナー企業を対象として、21分野において優れた実績をおさめた企業を選出する制度であり、「Adoption & Change Management アワード」は 2020年度新設のカテゴリです。マイクロソフトのチームコラボレーションツールである「Microsoft Teams」を使用して、サービスやソリューションの提供で優れた実績をあげ、継続的にビジネス価値を創出したパートナーに授与されます。
[画像: https://prtimes.jp/i/51640/20/resize/d51640-20-168002-0.png ]
JBS は「ワークスタイル変革サービス」（※）シリーズを通じて、新しい働き方を社内に定着させるための施策の検討から、施策の効果の見える化、また実際の定着化までを支援し、企業の皆さまへ「真の働き方改革」を提供してまいりました。
JBS が本アワードの受賞に至った理由は以下の通りです。
昨今、システムの”導入”だけでなく、”利活用と定着化”が課題となっている背景を受け、JBS は、お客さまのご要望に細やかに対応するための Adoption ＆ Change Management の専門部隊を立ち上げました。また、世界標準のチェンジマネジメント認定資格である Prosci(R) のチェンジマネジメントプラクティショナーの資格取得も早期に推進し、認定資格を持つ 12名のコンサルタントが、企業の皆さまのシステム活用と定着化をサポートしています。その結果、既に 30社を超える企業への「Microsoft Teams」の定着化を実現しました。
なお、この度の受賞に関して、日本マイクロソフトよりエンドースメントをいただいております。
この度の JBS 様の「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 2020」 Adoption & Change Managementアワードの受賞を心よりお祝い申し上げます。
JBS 様は、多くの日本企業・ユーザーに寄り添って「Microsoft Teams」の活用と定着化を推進して来られました。リモートワークが主流となる”新しい日常”において、生産性を損なわず、高めて行く働き方には「Microsoft Teams」が不可欠です。JBS 様が今回のアワード受賞を励みとし、これまでのご経験とノウハウを活かしながら、企業のコミュニケーション・コラボレーション基盤としての「Microsoft Teams」定着活動をさらに発展されることを期待します。
今後も日本マイクロソフトは、日本ビジネスシステムズ株式会社様との強力な連携を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。
日本マイクロソフト株式会社
執行役員 常務 パートナー事業本部長
檜山太郎
JBS は今回の受賞をさらなる励みとし、お客さまに寄り添ったビジネスパートナーとして、企業のデジタルトランスフォーメーションを実現するソリューションとサービス提供にますます注力してまいります。
参考情報
マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー2020
https://partner.microsoft.com/ja-jp/connect/jp-award
価値を最大化できていない--JBSが提唱する「Microsoft Teams」定着の勘所（TechRepublic Japan）
https://japan.techrepublic.com/article/35157036.htm
※JBS の ワークスタイル変革サービスシリーズについて
ワークスタイル変革コンサルティングサービス（2019年7月22日リリース）
ワークスタイル変革に関わる様々なステークホルダーの思いを汲み取り、お客様独自の「改革のテーマ」を定義します。 テーマに則した IT 施策の検討と、効果のモニタリングに必要な KPI 設定に加え、新しい働き方を社内に定着させるための定着化施策の検討まで幅広くカバーします。（KPI の測定は行いません）
https://www.jbs.co.jp/solution/list/workstyle
ワークスタイル変革 効果の見える化支援サービス（2019年11月29日リリース）
働き方改革をブームで終わらせず“定着”させるための支援サービス。企業が働き方改革実現のために実施した IT 施策の効果を KPI に沿って測定＝“見える化”し、真の働き方改革を実現するための「次の一手」の計画をします。
https://www.jbs.co.jp/solution/list/workstylekpi
ワークスタイル変革 活用＆定着化支援サービス for Office 365（2019年12月19日リリース）
チェンジマネジメントの手法に基づいて、ユーザーの「Office 365」徹底活用と定着化を図り、企業と組織の変革をスムーズに進め、ビジネス成功を導くサービスです。
https://www.jbs.co.jp/solution/list/workstyleoffice365
【日本ビジネスシステムズ株式会社（JBS）について】
■会社概要
代表者：代表取締役社長 牧田 幸弘
設立：1990年10月4日
社員数：2,250名（2019年10月時点）
URL：https://www.jbs.co.jp
■事業概要：
JBS は豊富な経験と高い専門性を持つマイクロソフトパートナーとして、お客さまのデジタルトランスフォーメーションの実現を支援します。
・マイクロソフトコーポレーションが選出し、マイクロソフトにおける 2018年度に日本で 1社に与えられる「2018 Microsoft Country Partner of the Year」受賞
・日本マイクロソフトが選出する「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」を 2013年より連続受賞（2020年は Adoption & Change Management アワードカテゴリ）
・マイクロソフト Gold コンピテンシー 19カテゴリ保有
※ Microsoft、Office 365、Microsoft Teams、Teams は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。
※ 記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
※ 本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。また、様々な事由・背景により、一部または全部が変更、キャンセル、実現困難となる場合があります。予めご了承下さい。
日本ビジネスシステムズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：牧田 幸弘 以下、JBS）は、2020年8月26日、日本マイクロソフト株式会社（以下、日本マイクロソフト）が主催する「Empower Partner Days 2020」にて、「Adoption & Change Management アワード」を受賞しました。この受賞により、JBS の「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」受賞は 8年連続となります。
「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」は、マイクロソフト パートナーネットワーク参加のパートナー企業を対象として、21分野において優れた実績をおさめた企業を選出する制度であり、「Adoption & Change Management アワード」は 2020年度新設のカテゴリです。マイクロソフトのチームコラボレーションツールである「Microsoft Teams」を使用して、サービスやソリューションの提供で優れた実績をあげ、継続的にビジネス価値を創出したパートナーに授与されます。
[画像: https://prtimes.jp/i/51640/20/resize/d51640-20-168002-0.png ]
JBS は「ワークスタイル変革サービス」（※）シリーズを通じて、新しい働き方を社内に定着させるための施策の検討から、施策の効果の見える化、また実際の定着化までを支援し、企業の皆さまへ「真の働き方改革」を提供してまいりました。
JBS が本アワードの受賞に至った理由は以下の通りです。
昨今、システムの”導入”だけでなく、”利活用と定着化”が課題となっている背景を受け、JBS は、お客さまのご要望に細やかに対応するための Adoption ＆ Change Management の専門部隊を立ち上げました。また、世界標準のチェンジマネジメント認定資格である Prosci(R) のチェンジマネジメントプラクティショナーの資格取得も早期に推進し、認定資格を持つ 12名のコンサルタントが、企業の皆さまのシステム活用と定着化をサポートしています。その結果、既に 30社を超える企業への「Microsoft Teams」の定着化を実現しました。
なお、この度の受賞に関して、日本マイクロソフトよりエンドースメントをいただいております。
この度の JBS 様の「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 2020」 Adoption & Change Managementアワードの受賞を心よりお祝い申し上げます。
JBS 様は、多くの日本企業・ユーザーに寄り添って「Microsoft Teams」の活用と定着化を推進して来られました。リモートワークが主流となる”新しい日常”において、生産性を損なわず、高めて行く働き方には「Microsoft Teams」が不可欠です。JBS 様が今回のアワード受賞を励みとし、これまでのご経験とノウハウを活かしながら、企業のコミュニケーション・コラボレーション基盤としての「Microsoft Teams」定着活動をさらに発展されることを期待します。
今後も日本マイクロソフトは、日本ビジネスシステムズ株式会社様との強力な連携を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。
日本マイクロソフト株式会社
執行役員 常務 パートナー事業本部長
檜山太郎
JBS は今回の受賞をさらなる励みとし、お客さまに寄り添ったビジネスパートナーとして、企業のデジタルトランスフォーメーションを実現するソリューションとサービス提供にますます注力してまいります。
参考情報
マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー2020
https://partner.microsoft.com/ja-jp/connect/jp-award
価値を最大化できていない--JBSが提唱する「Microsoft Teams」定着の勘所（TechRepublic Japan）
https://japan.techrepublic.com/article/35157036.htm
※JBS の ワークスタイル変革サービスシリーズについて
ワークスタイル変革コンサルティングサービス（2019年7月22日リリース）
ワークスタイル変革に関わる様々なステークホルダーの思いを汲み取り、お客様独自の「改革のテーマ」を定義します。 テーマに則した IT 施策の検討と、効果のモニタリングに必要な KPI 設定に加え、新しい働き方を社内に定着させるための定着化施策の検討まで幅広くカバーします。（KPI の測定は行いません）
https://www.jbs.co.jp/solution/list/workstyle
ワークスタイル変革 効果の見える化支援サービス（2019年11月29日リリース）
働き方改革をブームで終わらせず“定着”させるための支援サービス。企業が働き方改革実現のために実施した IT 施策の効果を KPI に沿って測定＝“見える化”し、真の働き方改革を実現するための「次の一手」の計画をします。
https://www.jbs.co.jp/solution/list/workstylekpi
ワークスタイル変革 活用＆定着化支援サービス for Office 365（2019年12月19日リリース）
チェンジマネジメントの手法に基づいて、ユーザーの「Office 365」徹底活用と定着化を図り、企業と組織の変革をスムーズに進め、ビジネス成功を導くサービスです。
https://www.jbs.co.jp/solution/list/workstyleoffice365
【日本ビジネスシステムズ株式会社（JBS）について】
■会社概要
代表者：代表取締役社長 牧田 幸弘
設立：1990年10月4日
社員数：2,250名（2019年10月時点）
URL：https://www.jbs.co.jp
■事業概要：
JBS は豊富な経験と高い専門性を持つマイクロソフトパートナーとして、お客さまのデジタルトランスフォーメーションの実現を支援します。
・マイクロソフトコーポレーションが選出し、マイクロソフトにおける 2018年度に日本で 1社に与えられる「2018 Microsoft Country Partner of the Year」受賞
・日本マイクロソフトが選出する「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」を 2013年より連続受賞（2020年は Adoption & Change Management アワードカテゴリ）
・マイクロソフト Gold コンピテンシー 19カテゴリ保有
※ Microsoft、Office 365、Microsoft Teams、Teams は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。
※ 記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
※ 本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。また、様々な事由・背景により、一部または全部が変更、キャンセル、実現困難となる場合があります。予めご了承下さい。
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