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孫中山(孫文)生誕150周年記念「東京孫中山フォーラム」開催 成長戦略総合研究所 山崎養世がプレゼン登壇
[16/07/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜「太陽経済」による世界安全保障システムの構築についてプレゼン〜
株式会社成長戦略総合研究所（所在地：東京都千代田区）、代表取締役である山崎養世が、2016年7月12日（火）、東京ホテルニューオータニにて開催された、孫中山(孫文)生誕150周年記念「東京孫中山フォーラム」において講演パネリストとしてショートプレゼンを行いました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-765817-0.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-620895-1.jpg ]
「東京中山フォーラム」は、孫中山（孫文）氏の生誕150周年を記念し、『孫中山と「アジア運命共同体」の未来』をメインテーマに、孫中山氏の思想や歴史を振り返り、アジアの平和と更なる発展を目指しながら、アジアの運命共同体を構成する方策を追求し、「コミュニティ拡大の為の公共外交プラットフォーム」として位置づけられたものです。
当日は、元内閣総理大臣の福田康夫氏をはじめ、中華人民共和国駐日本国臨時代理大使である劉少賓氏等、日中及び、台湾地域などの学術界や政界、文化経済界において、多大な影響力を有するゲストの方々が登壇されました。山崎養世は成長戦略総合研究所の代表取締役として、ショートプレゼンを行い、自身が提唱する、新しい世界経済のシステム「太陽経済」について講演いたしました。
東京中山フォーラム 第二部テーマ 「アジア太平洋経済の一体化と危機管理システム」
ショートプレゼンタイトル：「太陽経済」による世界安全保障システムの構築
[画像3: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-139327-2.jpg ]
＜米中経済同盟＞
2001年に発表されたBRICsレポートで、「中国のGDPは2016年に日本を抜いて、2041年に米国を上回る」と記されていました。
1993年末、私が「中国は21世紀、世界最大の経済大国になる。」という発言に、当時のゴールドマンサックスの経営トップは大変、驚いていました。私がなぜ、このような事を発言したかというと、中華人民共和国の最高指導者である、鄧小平氏の存在があったからです。鄧小平氏は「資本主義であっても社会主義であっても、金儲けがしっかりと出来ていれば関係ない。中国は、人件費も土地も安く、労働組合もない。中国で仕事をすれば、アメリカ企業は儲かり、そして中国は豊かになる。」という考えをお持ちでした。
私は、鄧小平氏という存在が、中国を世界最大の経済大国に導く、偉大な存在であると感じ「日本は、中国に対するビジネスを強化すべきである。」と提案しました。アメリカ工場は、管理が難しく、コストが莫大に掛ってしまいます。この問題を解決する為、中国がアメリカに工場をつくり、製品を輸出して、アメリカで売買すれば収益が見込めます。その結果、貿易収支は中国が黒字、アメリカは赤字となります。中国がその黒字で、米国債を買った事により、アメリカの財政は保たれました。米中経済は、ライバルではなく、補完、相互依存関係という事です。よく「日米同盟」という言葉を耳にしますが、戦後、アメリカに輸出して黒字を稼いだのは、日本企業です。アメリカ企業にとって日本は、消費者を奪うライバル関係であった為に、貿易摩擦・貿易戦争が起こってしまったのです。
この事実を広める為に、私は2007年に「米中経済同盟」という本を出しました。本当に米中間で経済同盟を結んでいるわけではないですが、アメリカと中国は経済同盟を組んでいるようなものだと考えたからです。「米中経済同盟」という言葉は、鄧小平氏が提唱していた事、そのものでした。
＜石油経済＞
20世紀、アメリカが世界最大の経済大国になったのは、「石油経済」を作り上げたからです。「石油経済」とは、自動車や電気製品をはじめとする、石油によって動くモノを生み出し、現代文明を作り上げたという意味を込めて私が作った言葉です。
石油は、エネルギーとして再生不可能であり、資源として持続不可能なので、地理的に不平等です。その結果、石油を確保する為、ヨーロッパはオスマン帝国を解体し、石油利権のためにイラクやシリアを作り、第二次世界大戦（石油の争奪戦）が勃発しました。石油が、全人類に行きわたる事は難しいでしょう。この根本的な原因の解決なくして、世界は「持続不可能」です。
＜太陽経済＞
この問題の解決策として、私は、「太陽経済」という本を出版しました。
私の提唱する「太陽経済」は、単なる再生可能エネルギー経済ではありません。太陽が植物を育て、酸素を作ります。そして、空気と水と生物が環境を作ります。我々は太陽の恵みで生きているのです。そして現在、太陽が作る光・熱・風・植物・水力などの太陽エネルギーから、電気ができる世の中になりました。言い換えてみれば、太陽エネルギーとは「無尽蔵」なのです。中東や北アフリカ、ゴビ砂漠等の広大な土地では、全人類が必要とする太陽エネルギー以上の発電をする事が可能であるにも関わらず、石油の奪い合いをしています。
また、作った電気を世界中に送り届ける為には、インターネットの様に、世界中の送電網を「相互接続」する必要があります。国境を越えて平和を維持し、電気の相互接続を試みる事が重要になります。電気を使って生活と経済を「電化」すれば、全ての人類に十分な、水、食料、環境を供給する事が可能となり、農業に自動機械を導入すれば、食料生産は飛躍的に増えるはずです。また、自動車、工場、などを電化すれば大気や水の汚染の問題は解消されるでしょう。
中国は、「太陽経済」実現の最短距離にあります。太陽光や風力発電などの分野で、圧倒的な世界レベルを誇り、送電網ネットワークの相互接続のために、韓国やロシアと既に、行動を開始しています。
今、債務国アメリカと貿易赤字国日本は、AIIBに積極的に参加し、中国に協力して、世界に平和のインフラ「太陽経済」を広げ、「人類が100億人になっても平和で共存共栄できる」基礎条件を作るべきです。
さらに、日中米は、金融危機対応やシーレーンの共同防衛など、発生確率が高まっている世界的危機へ共同対処する「日米中安全保障体制」を早急に整えるべきです。「日米安保」と「米中経済同盟」は、既に存在します。発想を変えれば、日中米の利益になります。そして中国は、世界に「太陽経済」を主導的に実現したときに、世界から尊敬されて、今世紀中に「世界最大の経済大国」となるでしょう。
[画像4: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-147377-3.jpg ]
[画像5: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-226707-4.jpg ]
【東京中山フォーラム2016 第二部】
『アジア太平洋経済の一体化と危機管理システム』
司会者 横井弘海氏
他のご登壇者
張燕生 氏 国家発展改革委員会学術委員会秘書長
方風雷 氏 厚朴投資基金管理会社代表取締役
周 琪 氏 清華大学国家戦略研究院執行院長
秋葉剛男 氏 外務省外務審議官
馬小軍 氏 清華大学国家戦略研究院教授司会者
※下記のサイトで東京中山フォーラム2016 の映像ニュースがアップされています。(中国語)
http://www.chinanews.com/m/ga/shipin/cns/2016/07-13/news657034.shtml?from=singlemessage&isappinstalled=0
【株式会社成長戦略総合研究所について】
株式会社成長戦略総合研究所は、「国家経営」、「地域経営」、「企業経営」の3つの観点から日本の再生、成長の実現を目指す成長戦略実現シンクタンクです。
[画像6: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-834897-5.jpg ]
株式会社成長戦略総合研究所 概要
(1) 法人名：株式会社成長戦略総合研究所
(2) 所在地：東京都千代田区丸の内3丁目4番2号 新日石ビル3階
(3) 代表者：代表取締役 山崎 養世
(4) 目的：国、地方、企業の戦略的な成長を支援するシンクタンク活動を多彩に展開
(5) 社設立年月日：2009年12月
(6) 関連グループ：くにうみアセットマネジメント株式会社/一般社団法人 太陽経済の会
(7) ホームページ：http://www.rigs.co.jp/
(8) お問い合わせ：株式会社成長戦略総合研究所 電話番号：03-6212-8850
【太陽経済の会について】
「太陽経済」とは、太陽から得られるエネルギーを活用し、技術・英知によって、人類の生存に必要なエネルギー・食糧・水を全人類に行きわたらせることを可能にした新しい経済を意味し、代表理事を務める山崎養世が提唱した言葉です。太陽経済の会は、「太陽経済」実現のため、理念を普及させるための活動を行う会です。活動内容としては、政策提言、セミナー開催、会員交流、趣旨に合致する研究・企業活動への支援等を行っています。2009年に太陽経済の会を設立した後、その活動の中から生まれた再生可能エネルギー関連プロジェクトの事業化を目的として、山崎養世を代表取締役として2012年、くにうみアセットマネジメント株式会社が設立されました。
一般社団法人 太陽経済の会 概要
(1) 法人名：一般社団法人 太陽経済の会
(2） 所在地：東京都千代田区丸の内3丁目4番2号 新日石ビル3階
(3) 代表者：代表理事 山崎 養世
(4) 目的：太陽経済実現のための政策提言・啓蒙・広報・会員交流・研究企業活動支援事業など
(5) 社設立年月日：2009年2月
(6) 関連グループ：くにうみアセットマネジメント株式会社/株式会社成長戦略総合研究所
(7) 情報：ホームページ：www.taiyo-keizai.com/
Facebook：https://www.facebook.com/taiyo.keizai/
(8) お問い合わせ：一般社団法人 太陽経済の会 事務局 電話番号：03-6212-1919
【参考書籍】 プレゼン内容の詳細が書かれています。（お問い合わせ：太陽経済の会 事務局）
[画像7: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-668180-7.jpg ]
『米中経済同盟を知らない日本人』
山崎養世著 2007年 徳間書店
米中経済同盟を横軸に、歴史を縦軸として世界の大潮流を読み解けば日本が真に豊かな国になる道筋が見えてくる。
[画像8: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-595260-6.jpg ]
『日本「復活」の最終シナリオ』 「太陽経済」を主導せよ！
山崎養世著 2009年 朝日新聞出版
太陽経済の会の理念、日本が再び世界をリードするシナリオ、日米中印協調の提言がここに。
株式会社成長戦略総合研究所（所在地：東京都千代田区）、代表取締役である山崎養世が、2016年7月12日（火）、東京ホテルニューオータニにて開催された、孫中山(孫文)生誕150周年記念「東京孫中山フォーラム」において講演パネリストとしてショートプレゼンを行いました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-765817-0.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-620895-1.jpg ]
「東京中山フォーラム」は、孫中山（孫文）氏の生誕150周年を記念し、『孫中山と「アジア運命共同体」の未来』をメインテーマに、孫中山氏の思想や歴史を振り返り、アジアの平和と更なる発展を目指しながら、アジアの運命共同体を構成する方策を追求し、「コミュニティ拡大の為の公共外交プラットフォーム」として位置づけられたものです。
当日は、元内閣総理大臣の福田康夫氏をはじめ、中華人民共和国駐日本国臨時代理大使である劉少賓氏等、日中及び、台湾地域などの学術界や政界、文化経済界において、多大な影響力を有するゲストの方々が登壇されました。山崎養世は成長戦略総合研究所の代表取締役として、ショートプレゼンを行い、自身が提唱する、新しい世界経済のシステム「太陽経済」について講演いたしました。
東京中山フォーラム 第二部テーマ 「アジア太平洋経済の一体化と危機管理システム」
ショートプレゼンタイトル：「太陽経済」による世界安全保障システムの構築
[画像3: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-139327-2.jpg ]
＜米中経済同盟＞
2001年に発表されたBRICsレポートで、「中国のGDPは2016年に日本を抜いて、2041年に米国を上回る」と記されていました。
1993年末、私が「中国は21世紀、世界最大の経済大国になる。」という発言に、当時のゴールドマンサックスの経営トップは大変、驚いていました。私がなぜ、このような事を発言したかというと、中華人民共和国の最高指導者である、鄧小平氏の存在があったからです。鄧小平氏は「資本主義であっても社会主義であっても、金儲けがしっかりと出来ていれば関係ない。中国は、人件費も土地も安く、労働組合もない。中国で仕事をすれば、アメリカ企業は儲かり、そして中国は豊かになる。」という考えをお持ちでした。
私は、鄧小平氏という存在が、中国を世界最大の経済大国に導く、偉大な存在であると感じ「日本は、中国に対するビジネスを強化すべきである。」と提案しました。アメリカ工場は、管理が難しく、コストが莫大に掛ってしまいます。この問題を解決する為、中国がアメリカに工場をつくり、製品を輸出して、アメリカで売買すれば収益が見込めます。その結果、貿易収支は中国が黒字、アメリカは赤字となります。中国がその黒字で、米国債を買った事により、アメリカの財政は保たれました。米中経済は、ライバルではなく、補完、相互依存関係という事です。よく「日米同盟」という言葉を耳にしますが、戦後、アメリカに輸出して黒字を稼いだのは、日本企業です。アメリカ企業にとって日本は、消費者を奪うライバル関係であった為に、貿易摩擦・貿易戦争が起こってしまったのです。
この事実を広める為に、私は2007年に「米中経済同盟」という本を出しました。本当に米中間で経済同盟を結んでいるわけではないですが、アメリカと中国は経済同盟を組んでいるようなものだと考えたからです。「米中経済同盟」という言葉は、鄧小平氏が提唱していた事、そのものでした。
＜石油経済＞
20世紀、アメリカが世界最大の経済大国になったのは、「石油経済」を作り上げたからです。「石油経済」とは、自動車や電気製品をはじめとする、石油によって動くモノを生み出し、現代文明を作り上げたという意味を込めて私が作った言葉です。
石油は、エネルギーとして再生不可能であり、資源として持続不可能なので、地理的に不平等です。その結果、石油を確保する為、ヨーロッパはオスマン帝国を解体し、石油利権のためにイラクやシリアを作り、第二次世界大戦（石油の争奪戦）が勃発しました。石油が、全人類に行きわたる事は難しいでしょう。この根本的な原因の解決なくして、世界は「持続不可能」です。
＜太陽経済＞
この問題の解決策として、私は、「太陽経済」という本を出版しました。
私の提唱する「太陽経済」は、単なる再生可能エネルギー経済ではありません。太陽が植物を育て、酸素を作ります。そして、空気と水と生物が環境を作ります。我々は太陽の恵みで生きているのです。そして現在、太陽が作る光・熱・風・植物・水力などの太陽エネルギーから、電気ができる世の中になりました。言い換えてみれば、太陽エネルギーとは「無尽蔵」なのです。中東や北アフリカ、ゴビ砂漠等の広大な土地では、全人類が必要とする太陽エネルギー以上の発電をする事が可能であるにも関わらず、石油の奪い合いをしています。
また、作った電気を世界中に送り届ける為には、インターネットの様に、世界中の送電網を「相互接続」する必要があります。国境を越えて平和を維持し、電気の相互接続を試みる事が重要になります。電気を使って生活と経済を「電化」すれば、全ての人類に十分な、水、食料、環境を供給する事が可能となり、農業に自動機械を導入すれば、食料生産は飛躍的に増えるはずです。また、自動車、工場、などを電化すれば大気や水の汚染の問題は解消されるでしょう。
中国は、「太陽経済」実現の最短距離にあります。太陽光や風力発電などの分野で、圧倒的な世界レベルを誇り、送電網ネットワークの相互接続のために、韓国やロシアと既に、行動を開始しています。
今、債務国アメリカと貿易赤字国日本は、AIIBに積極的に参加し、中国に協力して、世界に平和のインフラ「太陽経済」を広げ、「人類が100億人になっても平和で共存共栄できる」基礎条件を作るべきです。
さらに、日中米は、金融危機対応やシーレーンの共同防衛など、発生確率が高まっている世界的危機へ共同対処する「日米中安全保障体制」を早急に整えるべきです。「日米安保」と「米中経済同盟」は、既に存在します。発想を変えれば、日中米の利益になります。そして中国は、世界に「太陽経済」を主導的に実現したときに、世界から尊敬されて、今世紀中に「世界最大の経済大国」となるでしょう。
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【東京中山フォーラム2016 第二部】
『アジア太平洋経済の一体化と危機管理システム』
司会者 横井弘海氏
他のご登壇者
張燕生 氏 国家発展改革委員会学術委員会秘書長
方風雷 氏 厚朴投資基金管理会社代表取締役
周 琪 氏 清華大学国家戦略研究院執行院長
秋葉剛男 氏 外務省外務審議官
馬小軍 氏 清華大学国家戦略研究院教授司会者
※下記のサイトで東京中山フォーラム2016 の映像ニュースがアップされています。(中国語)
http://www.chinanews.com/m/ga/shipin/cns/2016/07-13/news657034.shtml?from=singlemessage&isappinstalled=0
【株式会社成長戦略総合研究所について】
株式会社成長戦略総合研究所は、「国家経営」、「地域経営」、「企業経営」の3つの観点から日本の再生、成長の実現を目指す成長戦略実現シンクタンクです。
[画像6: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-834897-5.jpg ]
株式会社成長戦略総合研究所 概要
(1) 法人名：株式会社成長戦略総合研究所
(2) 所在地：東京都千代田区丸の内3丁目4番2号 新日石ビル3階
(3) 代表者：代表取締役 山崎 養世
(4) 目的：国、地方、企業の戦略的な成長を支援するシンクタンク活動を多彩に展開
(5) 社設立年月日：2009年12月
(6) 関連グループ：くにうみアセットマネジメント株式会社/一般社団法人 太陽経済の会
(7) ホームページ：http://www.rigs.co.jp/
(8) お問い合わせ：株式会社成長戦略総合研究所 電話番号：03-6212-8850
【太陽経済の会について】
「太陽経済」とは、太陽から得られるエネルギーを活用し、技術・英知によって、人類の生存に必要なエネルギー・食糧・水を全人類に行きわたらせることを可能にした新しい経済を意味し、代表理事を務める山崎養世が提唱した言葉です。太陽経済の会は、「太陽経済」実現のため、理念を普及させるための活動を行う会です。活動内容としては、政策提言、セミナー開催、会員交流、趣旨に合致する研究・企業活動への支援等を行っています。2009年に太陽経済の会を設立した後、その活動の中から生まれた再生可能エネルギー関連プロジェクトの事業化を目的として、山崎養世を代表取締役として2012年、くにうみアセットマネジメント株式会社が設立されました。
一般社団法人 太陽経済の会 概要
(1) 法人名：一般社団法人 太陽経済の会
(2） 所在地：東京都千代田区丸の内3丁目4番2号 新日石ビル3階
(3) 代表者：代表理事 山崎 養世
(4) 目的：太陽経済実現のための政策提言・啓蒙・広報・会員交流・研究企業活動支援事業など
(5) 社設立年月日：2009年2月
(6) 関連グループ：くにうみアセットマネジメント株式会社/株式会社成長戦略総合研究所
(7) 情報：ホームページ：www.taiyo-keizai.com/
Facebook：https://www.facebook.com/taiyo.keizai/
(8) お問い合わせ：一般社団法人 太陽経済の会 事務局 電話番号：03-6212-1919
【参考書籍】 プレゼン内容の詳細が書かれています。（お問い合わせ：太陽経済の会 事務局）
[画像7: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-668180-7.jpg ]
『米中経済同盟を知らない日本人』
山崎養世著 2007年 徳間書店
米中経済同盟を横軸に、歴史を縦軸として世界の大潮流を読み解けば日本が真に豊かな国になる道筋が見えてくる。
[画像8: http://prtimes.jp/i/13682/21/resize/d13682-21-595260-6.jpg ]
『日本「復活」の最終シナリオ』 「太陽経済」を主導せよ！
山崎養世著 2009年 朝日新聞出版
太陽経済の会の理念、日本が再び世界をリードするシナリオ、日米中印協調の提言がここに。
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