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NTTコム オンライン、「マーケティング・オートメーション」に関する調査結果を発表
[15/02/03]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜 マーケティング・オートメーションの認知度は40％を超え、大企業では、効率的なリード獲得と多様な顧客アプローチが求められている現状が浮き彫りに 〜
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江、以下 NTTコム オンライン)は、「マーケティング・オートメーション」への現状の認識や今後の意向に関する調査を実施しました。
NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」登録モニターの中から、WEBマーケティング（WEBサイトの戦略策定・企画、ネット広告による集客、WEBサイト上での顧客の会員・顧客化のいずれか）に携わっている方を対象に調査を実施しました。
調査結果の詳細 http://research.nttcoms.com/database/data/001951/
＜調査結果のポイント＞
＊主に「企業規模別」の観点から特徴を確認しました。
1.マーケティング・オートメーションに関する認知度は、既に全体で約40％を超えており、このうち、従業員数が100人以上の企業では60％以上を占めるに至った。
2.特に1,000人以上の企業では、「内容まで詳しく知っている」が32％と認知度が高く、大企業ほどマーケティング・オートメーションに注目している現状がみられた。
[画像: http://prtimes.jp/i/6600/53/resize/d6600-53-995495-0.jpg ]
【マーケティング・オートメーション」の認知度＿従業員数別】
1,000人以上（n=66）
内容まで詳しく知っている 31.8％
聞いたことがある 30.3％
知らない 37.9％
3.マーケティングや広告施策上の課題について、企業規模別に大きく異なる結果となった。特に企業規模が大きくなるにつれ、最新のアドテクノロジーやマーケティング・オートメーションに注目するだけではなく、「施策に対する効率化」によりROIが求められる傾向がみられた。
4.1,000人以上の大企業では、マーケティング・オートメーションのメリットとして、「マーケティング活動の最適化」「見込み客へのアプローチを多様化しつつ大幅なコストダウン」「顧客へのアプローチの自動化」といった結果が出ており、大企業ほどリード(見込み客)を獲得したい、施策を多様化させつつ顧客へアプローチしたい、といったニーズが顕著に現れた結果となった。
5.「マーケティング・オートメーション」ツールを提供している企業名では、Salesforce Marketing Cloudの認知率が全体で約4割を超えた。この傾向は、特に1,000人以上の大企業で顕著だった。
6.アドテクノロジー関連広告・ソリューションでは、新たな広告のコンテンツ訴求施策である「ネイティブ広告」「インフィード広告」「動画広告」を重視される方が約半数に達しており、その関心の高さが感じられる。同時に、施策に対する効率性が求められていることから、今後は、その施策効果を検証していくための「効果測定とPDCAサイクル」が課題になると想定される。
（本件に関連するサービス）
Salesforce Marketing Cloud
http://www.nttcoms.com/service/sfmc/
＜調査概要＞
1. 調査対象 ： 「NTTコム リサーチ」登録モニター
2. 調査方法 ： 非公開型インターネットアンケート
3. 調査期間 ： 2014年11月14日（金）〜2014年11月17日（月）
4. 有効回答者数 ： 356名
5. 回答者の属性 ： WEBマーケティングに携わっている方
（WEBサイトの戦略策定・企画、ネット広告集客、WEBサイト上での顧客の会員・顧客化のいずれか）
従業員規模
10人未満：43.5％、10人以上100人未満：19.1％、
100人以上1000人未満：18.8％、1000人以上：18.5％
対象顧客
消費者向け（B2C)：48.6％、企業・官公庁向け(B2B)：33.1％、
消費者と企業・官公庁の両方(B2CおよびB2B）：16.3％、その他：2.0％
業種
農林水産・鉱業：0.8％、建設、土木、工事、プラント：3.7％、製造：15.7％、
電気・ガス・熱供給・水道：0.6％、情報通信・IT関連サービス：30.6％、
新聞・出版・放送：0.8％、運輸、倉庫、郵便：1.1％、小売・卸売：17.4％、
金融、保険、投資、共済：2.2％、不動産：3.4％、飲食店：1.1％、学校・教育：3.7％、
保健・医療・福祉：5.3％、政府・地方公共団体・各種法人・団体等：2.2％、その他：11.2％
役職
CEO(最高経営責任者)/代表取締役/社長/オーナー/個人経営者：34.3％、
取締役クラス：6.5％、部長クラス：10.4％、課長クラス：12.9％、
係長・主任・リーダークラス：13.2％、一般社員：19.7％、その他：3.1％
○今回検証した主なマーケティング・広告系ソリューション
マーケティング・オートメーション：最適なタイミングで最適なメッセージを個々の顧客に届ける自動化ツール
O2Oソリューション：ウェブサイトと実店舗の送客マーケティング
リターゲティング広告：サイトを訪れたことのある人に限定して、何度も再訪を促す広告
オーディエンス・ターゲティング広告：複数のサイトでの行動履歴データを分析し、その属性や行動に対してターゲティング配信する広告
ネイティブ広告：サイト上のコンテンツと同じデザインを用いて、ストレスなく情報を届ける広告
インフィード広告：スマホアプリ内の記事や投稿コンテンツの間に表示される広告(例：Facebookのフィード広告、twitterのプロモーテッドツイート等）
動画広告：ネットで動画を閲覧する際に表示されるプレロール（動画の本編が始まる前に挿入されるタイプ）で配信される動画広告
(※)【 NTTコム リサーチ 】http://research.nttcoms.com/index.html
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が企画・実査・集計を行う、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2014年7月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
ビジネスインテリジェンス本部
(Tel)03-4330-8402 (FAX)03-4330-8900
(E-mail) research-info@nttcoms.com
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江、以下 NTTコム オンライン)は、「マーケティング・オートメーション」への現状の認識や今後の意向に関する調査を実施しました。
NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」登録モニターの中から、WEBマーケティング（WEBサイトの戦略策定・企画、ネット広告による集客、WEBサイト上での顧客の会員・顧客化のいずれか）に携わっている方を対象に調査を実施しました。
調査結果の詳細 http://research.nttcoms.com/database/data/001951/
＜調査結果のポイント＞
＊主に「企業規模別」の観点から特徴を確認しました。
1.マーケティング・オートメーションに関する認知度は、既に全体で約40％を超えており、このうち、従業員数が100人以上の企業では60％以上を占めるに至った。
2.特に1,000人以上の企業では、「内容まで詳しく知っている」が32％と認知度が高く、大企業ほどマーケティング・オートメーションに注目している現状がみられた。
[画像: http://prtimes.jp/i/6600/53/resize/d6600-53-995495-0.jpg ]
【マーケティング・オートメーション」の認知度＿従業員数別】
1,000人以上（n=66）
内容まで詳しく知っている 31.8％
聞いたことがある 30.3％
知らない 37.9％
3.マーケティングや広告施策上の課題について、企業規模別に大きく異なる結果となった。特に企業規模が大きくなるにつれ、最新のアドテクノロジーやマーケティング・オートメーションに注目するだけではなく、「施策に対する効率化」によりROIが求められる傾向がみられた。
4.1,000人以上の大企業では、マーケティング・オートメーションのメリットとして、「マーケティング活動の最適化」「見込み客へのアプローチを多様化しつつ大幅なコストダウン」「顧客へのアプローチの自動化」といった結果が出ており、大企業ほどリード(見込み客)を獲得したい、施策を多様化させつつ顧客へアプローチしたい、といったニーズが顕著に現れた結果となった。
5.「マーケティング・オートメーション」ツールを提供している企業名では、Salesforce Marketing Cloudの認知率が全体で約4割を超えた。この傾向は、特に1,000人以上の大企業で顕著だった。
6.アドテクノロジー関連広告・ソリューションでは、新たな広告のコンテンツ訴求施策である「ネイティブ広告」「インフィード広告」「動画広告」を重視される方が約半数に達しており、その関心の高さが感じられる。同時に、施策に対する効率性が求められていることから、今後は、その施策効果を検証していくための「効果測定とPDCAサイクル」が課題になると想定される。
（本件に関連するサービス）
Salesforce Marketing Cloud
http://www.nttcoms.com/service/sfmc/
＜調査概要＞
1. 調査対象 ： 「NTTコム リサーチ」登録モニター
2. 調査方法 ： 非公開型インターネットアンケート
3. 調査期間 ： 2014年11月14日（金）〜2014年11月17日（月）
4. 有効回答者数 ： 356名
5. 回答者の属性 ： WEBマーケティングに携わっている方
（WEBサイトの戦略策定・企画、ネット広告集客、WEBサイト上での顧客の会員・顧客化のいずれか）
従業員規模
10人未満：43.5％、10人以上100人未満：19.1％、
100人以上1000人未満：18.8％、1000人以上：18.5％
対象顧客
消費者向け（B2C)：48.6％、企業・官公庁向け(B2B)：33.1％、
消費者と企業・官公庁の両方(B2CおよびB2B）：16.3％、その他：2.0％
業種
農林水産・鉱業：0.8％、建設、土木、工事、プラント：3.7％、製造：15.7％、
電気・ガス・熱供給・水道：0.6％、情報通信・IT関連サービス：30.6％、
新聞・出版・放送：0.8％、運輸、倉庫、郵便：1.1％、小売・卸売：17.4％、
金融、保険、投資、共済：2.2％、不動産：3.4％、飲食店：1.1％、学校・教育：3.7％、
保健・医療・福祉：5.3％、政府・地方公共団体・各種法人・団体等：2.2％、その他：11.2％
役職
CEO(最高経営責任者)/代表取締役/社長/オーナー/個人経営者：34.3％、
取締役クラス：6.5％、部長クラス：10.4％、課長クラス：12.9％、
係長・主任・リーダークラス：13.2％、一般社員：19.7％、その他：3.1％
○今回検証した主なマーケティング・広告系ソリューション
マーケティング・オートメーション：最適なタイミングで最適なメッセージを個々の顧客に届ける自動化ツール
O2Oソリューション：ウェブサイトと実店舗の送客マーケティング
リターゲティング広告：サイトを訪れたことのある人に限定して、何度も再訪を促す広告
オーディエンス・ターゲティング広告：複数のサイトでの行動履歴データを分析し、その属性や行動に対してターゲティング配信する広告
ネイティブ広告：サイト上のコンテンツと同じデザインを用いて、ストレスなく情報を届ける広告
インフィード広告：スマホアプリ内の記事や投稿コンテンツの間に表示される広告(例：Facebookのフィード広告、twitterのプロモーテッドツイート等）
動画広告：ネットで動画を閲覧する際に表示されるプレロール（動画の本編が始まる前に挿入されるタイプ）で配信される動画広告
(※)【 NTTコム リサーチ 】http://research.nttcoms.com/index.html
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が企画・実査・集計を行う、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2014年7月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
ビジネスインテリジェンス本部
(Tel)03-4330-8402 (FAX)03-4330-8900
(E-mail) research-info@nttcoms.com
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