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ランスタッド 在宅勤務に関する意識調査を実施
[20/06/25]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜急速に拡がった在宅勤務で、半数以上がメリットが多いと回答〜
ランスタッド株式会社が「在宅勤務」について、実施者の意識と現状課題の考察を目的とした意識調査を実施。
コロナ禍を機に急速に拡がった「在宅勤務」ですが、在宅勤務者の半数が在宅勤務にメリットを感じると回答しつつも、頻度においては今よりも少なくてよいという結果になりました。
ランスタッド株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:猿谷哲）は、「在宅勤務」について、実施者の意識と現状課題の考察を目的とした意識調査を2020年4月に実施いたしました。
コロナ禍を機に急速に拡がった「在宅勤務」。在宅勤務者は、自宅という元来生活の場であり、プライベートを前提とした場所で仕事をする経験をしました。従来とは全く異なる環境で働く人々は、何を感じ、状況どのように捉えているのか。その意識に焦点をあて調査をしたところ、半数が在宅勤務にメリットを感じると回答しつつも、頻度においては今よりも少なくてよいという結果になりました。
【調査の結果から】
在宅勤務は、良い点のほうが多い 68.2％
在宅勤務で感じる良い点と悪い点をそれぞれ選択式で挙げてもらい、それらを総合してどちらがより優位に感じるかを尋ねたところ、「良い点(のほうが優位)」は68.2％、「悪い点」の31.8％を大きく上回りました。実際に在宅勤務をしてみると、そこには良い悪いの両面があるものの、どちらかというと在宅勤務にメリットを感じ、肯定的に受け止めている人が多いようです。
今後希望する在宅勤務の頻度は「必要な場合のみ許可を得て行えればよい」32.6％
「今後、どれくらいの頻度で在宅勤務をしていきたいか」を尋ねたところ、32.6％が「必要な場合のみ、許可を得て行えればよい」と回答しました。調査時点での在宅勤務実施頻度は「ほぼすべての業務」が22.4％で最も多く、週3日以上の割合は42.4％に上ります。つまり、回答者の多くが「在宅勤務は今より少なくてよい」と感じているようです。
回答では、多くの人が在宅勤務の「良い点」を評価しながらも、いざ今後の働き方となると現在よりも少ない頻度を希望していました。「仕事は会社で」。根強い意識の背景には何があるのでしょうか。そのひとつには、現在の緊急措置的な在宅勤務の中では、働く人が個人では解決が難しい課題を抱えていることが挙げられそうです。
[画像: https://prtimes.jp/i/4185/69/resize/d4185-69-626573-0.jpg ]
■調査の結果レポートはこちらからダウンロード頂けます
「在宅勤務」に関する意識調査 結果レポート【ランスタッド】
https://hub.randstad.co.jp/zaitakuchosa/
在宅勤務を有効に機能させる鍵は、就業制度・デジタル投資・人材開発の三位一体改革
■ランスタッド株式会社 取締役 兼 チーフピープルオフィサー（CPO) 金子 久子のコメント
今回の調査では「在宅勤務開始1ヶ月以内」が回答者の7割を占めました。これにはコロナ禍で必要に迫られ、遠隔業務環境が未整備なまま「名ばかり在宅勤務」に突入したようなケースも多かったのではないかと想像します。その文脈で「時間効率や対人ストレスで期待したほどではなかった」という結果も不思議ではありません。在宅勤務を有効に機能させるには、フレキシブルな就業制度、遠隔業務を可能にするデジタル投資、自律的な人材の育成の3点セットが必須です。在宅勤務は、環境への適応能力が問われるポストコロナ時代の企業戦略として位置づけられるべきものと言えるでしょう。
【調査概要】
・調査内容 ：在宅勤務を行う勤労者の状況と意識
・調査主体 ：ランスタッド株式会社
・調査手法 ：第三者調査機関((株)クロス・マーケティングによるインターネット調査)
・対象 ：20代〜60代 有職者のうち、調査時現在で在宅勤務を行っている男女
・期間 ：2020年4月17日〜同4月20日
・有効回収数：500サンプル
○ランスタッド（日本法人）の会社概要
[社名] ランスタッド株式会社
[設立] 1980年8月
[代表] 代表取締役会長兼CEO カイエタン・スローニナ
代表取締役社長兼COO 猿谷哲
[所在地] 東京都千代田区紀尾井町4-1ニューオータニガーデンコート21F
[TEL] 03-5275-1871（代）
[資本金] 1億円
[事業内容] 人材派遣サービス/紹介予定派遣サービス/人材紹介サービス/
再就職支援サービス/アウトソーシング事業
[URL] https://www.randstad.co.jp/
○ランスタッドの会社概要
[社名] ランスタッド・エヌ・ヴィー
[設立] 1960年10月
[代表] ジャック・ファン・デン・ブルック
ヘンリー・シューマー
[所在地] オランダ
[従業員数] 38,820人
[売上] 3兆241億円（238億1200万ユーロ）2018年度実績（12月決算）
[資本金] 2,936.2億円（23億1,200万ユーロ）2018年12月末時点
[事業所] オランダ、アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ルクセンブルク、カナダ、チリ、フランス、ドイツ、ギリシャ、インド、イタリア、日本、メキシコ、ポーランド、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、イギリス、アメリカ など、世界38の国と地域
[事業内容] 総合人材サービス
[URL] https://www.randstad.com/
（※1ユーロ127.0円換算/2018年12月末時点）
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ランスタッドについて
ランスタッドは、総合人材サービスのグローバルリーダーです。私たちは「human forward.」のブランドプロミスのもと、最新のテクノロジーと人々への情熱を通して、働く人と企業の双方が真の力を発揮できるようサポートしています。ランスタッドでは、人材派遣をはじめ、人材紹介、インハウスやプロフェッショナルサービス、RPO、MSPを含む人事ソリューション等、多岐に渡るサービスを提供しています。現在、38の国と地域で事業を展開し、約半数の地域にてトップ3以上の地位を確立しています。2018年末時点で、世界4,826支店やインハウス・ロケーションに38,820名の従業員を擁しており、2018年は約238億ユーロの収益を上げ、2018年11月より人材サービス業界で世界一の地位を築いています。1960年に設立されたランスタッドは、オランダのディーメンに本社を置き、NYSEユーロネクスト・アムステルダムに上場しています。詳細は、ランスタッド・ホールディングのウェブサイトをご参照ください。（www.randstad.com）
ランスタッド株式会社が「在宅勤務」について、実施者の意識と現状課題の考察を目的とした意識調査を実施。
コロナ禍を機に急速に拡がった「在宅勤務」ですが、在宅勤務者の半数が在宅勤務にメリットを感じると回答しつつも、頻度においては今よりも少なくてよいという結果になりました。
ランスタッド株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:猿谷哲）は、「在宅勤務」について、実施者の意識と現状課題の考察を目的とした意識調査を2020年4月に実施いたしました。
コロナ禍を機に急速に拡がった「在宅勤務」。在宅勤務者は、自宅という元来生活の場であり、プライベートを前提とした場所で仕事をする経験をしました。従来とは全く異なる環境で働く人々は、何を感じ、状況どのように捉えているのか。その意識に焦点をあて調査をしたところ、半数が在宅勤務にメリットを感じると回答しつつも、頻度においては今よりも少なくてよいという結果になりました。
【調査の結果から】
在宅勤務は、良い点のほうが多い 68.2％
在宅勤務で感じる良い点と悪い点をそれぞれ選択式で挙げてもらい、それらを総合してどちらがより優位に感じるかを尋ねたところ、「良い点(のほうが優位)」は68.2％、「悪い点」の31.8％を大きく上回りました。実際に在宅勤務をしてみると、そこには良い悪いの両面があるものの、どちらかというと在宅勤務にメリットを感じ、肯定的に受け止めている人が多いようです。
今後希望する在宅勤務の頻度は「必要な場合のみ許可を得て行えればよい」32.6％
「今後、どれくらいの頻度で在宅勤務をしていきたいか」を尋ねたところ、32.6％が「必要な場合のみ、許可を得て行えればよい」と回答しました。調査時点での在宅勤務実施頻度は「ほぼすべての業務」が22.4％で最も多く、週3日以上の割合は42.4％に上ります。つまり、回答者の多くが「在宅勤務は今より少なくてよい」と感じているようです。
回答では、多くの人が在宅勤務の「良い点」を評価しながらも、いざ今後の働き方となると現在よりも少ない頻度を希望していました。「仕事は会社で」。根強い意識の背景には何があるのでしょうか。そのひとつには、現在の緊急措置的な在宅勤務の中では、働く人が個人では解決が難しい課題を抱えていることが挙げられそうです。
[画像: https://prtimes.jp/i/4185/69/resize/d4185-69-626573-0.jpg ]
■調査の結果レポートはこちらからダウンロード頂けます
「在宅勤務」に関する意識調査 結果レポート【ランスタッド】
https://hub.randstad.co.jp/zaitakuchosa/
在宅勤務を有効に機能させる鍵は、就業制度・デジタル投資・人材開発の三位一体改革
■ランスタッド株式会社 取締役 兼 チーフピープルオフィサー（CPO) 金子 久子のコメント
今回の調査では「在宅勤務開始1ヶ月以内」が回答者の7割を占めました。これにはコロナ禍で必要に迫られ、遠隔業務環境が未整備なまま「名ばかり在宅勤務」に突入したようなケースも多かったのではないかと想像します。その文脈で「時間効率や対人ストレスで期待したほどではなかった」という結果も不思議ではありません。在宅勤務を有効に機能させるには、フレキシブルな就業制度、遠隔業務を可能にするデジタル投資、自律的な人材の育成の3点セットが必須です。在宅勤務は、環境への適応能力が問われるポストコロナ時代の企業戦略として位置づけられるべきものと言えるでしょう。
【調査概要】
・調査内容 ：在宅勤務を行う勤労者の状況と意識
・調査主体 ：ランスタッド株式会社
・調査手法 ：第三者調査機関((株)クロス・マーケティングによるインターネット調査)
・対象 ：20代〜60代 有職者のうち、調査時現在で在宅勤務を行っている男女
・期間 ：2020年4月17日〜同4月20日
・有効回収数：500サンプル
○ランスタッド（日本法人）の会社概要
[社名] ランスタッド株式会社
[設立] 1980年8月
[代表] 代表取締役会長兼CEO カイエタン・スローニナ
代表取締役社長兼COO 猿谷哲
[所在地] 東京都千代田区紀尾井町4-1ニューオータニガーデンコート21F
[TEL] 03-5275-1871（代）
[資本金] 1億円
[事業内容] 人材派遣サービス/紹介予定派遣サービス/人材紹介サービス/
再就職支援サービス/アウトソーシング事業
[URL] https://www.randstad.co.jp/
○ランスタッドの会社概要
[社名] ランスタッド・エヌ・ヴィー
[設立] 1960年10月
[代表] ジャック・ファン・デン・ブルック
ヘンリー・シューマー
[所在地] オランダ
[従業員数] 38,820人
[売上] 3兆241億円（238億1200万ユーロ）2018年度実績（12月決算）
[資本金] 2,936.2億円（23億1,200万ユーロ）2018年12月末時点
[事業所] オランダ、アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ルクセンブルク、カナダ、チリ、フランス、ドイツ、ギリシャ、インド、イタリア、日本、メキシコ、ポーランド、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、イギリス、アメリカ など、世界38の国と地域
[事業内容] 総合人材サービス
[URL] https://www.randstad.com/
（※1ユーロ127.0円換算/2018年12月末時点）
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ランスタッドについて
ランスタッドは、総合人材サービスのグローバルリーダーです。私たちは「human forward.」のブランドプロミスのもと、最新のテクノロジーと人々への情熱を通して、働く人と企業の双方が真の力を発揮できるようサポートしています。ランスタッドでは、人材派遣をはじめ、人材紹介、インハウスやプロフェッショナルサービス、RPO、MSPを含む人事ソリューション等、多岐に渡るサービスを提供しています。現在、38の国と地域で事業を展開し、約半数の地域にてトップ3以上の地位を確立しています。2018年末時点で、世界4,826支店やインハウス・ロケーションに38,820名の従業員を擁しており、2018年は約238億ユーロの収益を上げ、2018年11月より人材サービス業界で世界一の地位を築いています。1960年に設立されたランスタッドは、オランダのディーメンに本社を置き、NYSEユーロネクスト・アムステルダムに上場しています。詳細は、ランスタッド・ホールディングのウェブサイトをご参照ください。（www.randstad.com）
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