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レブコム、「第22回 テレワーク推進賞」でテレワーク実践部門 奨励賞 を受賞
[22/01/21]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
「働く場所も時間も自分で選ぶ〜フルリモート・フルフレックスで自己実現〜」
株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：會田武史、以下RevComm）は、一般社団法人日本テレワーク協会（会長：栗原博、以下：日本テレワーク協会）が主催する「第22回 テレワーク推進賞」 において、テレワーク実践部門 奨励賞 を受賞しました。
[画像: https://prtimes.jp/i/37840/85/resize/d37840-85-54c3302d661c70fb47e3-0.png ]
日本テレワーク協会では、ICT（情報通信技術）を活用して場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を可能とする「テレワーク」について、その一層の普及促進を目的に「テレワーク推進賞」を 2000年から継続して実施しています。第 22回を迎えた今年度は『あなたのライフワークバランスを実現〜テレワークで生き方改革〜』をテーマにテレワーク実践事例および促進事例を募集し、テレワーク推進賞審査委員会（委員長：比嘉邦彦 東京工業大学名誉教授、日本テレワーク学会特別顧問）により厳正に審査が行われました。
RevCommは「働く場所も時間も自分で選ぶ〜フルリモート・フルフレックスで自己実現〜」として、働く場所と時間を自由に選択できるべきという創業者の強い信念のもと、完全テレワーク制度とフルフレックス制度を導入し、様々な取組を実施したことが評価され、テレワーク実践部門「奨励賞」を受賞しました。
【評価コメント】
RevCommは、働く場所と時間を自由に選択できるべきという創業者の強い信念のもと、完全テレワーク制度とフルフレックス制度を導入。結果、営業や技術部門のテレワーク率はほぼ100％、印鑑や紙ベースの情報を扱う管理部門等でも80％程度となっている。
一般的にリモートでは難易度が高いとされる人事評価制度の構築、1on１、オンラインランチ会、懇親会等コミュニケーションの活性化、また会社の一体感を作り出す為の経営陣への質問会等、様々な取組を実施していることが評価された。
RevCommは今後も、自社のフルリモート・フルフレックスの推進で社員の自己実現を図ると同時に、音声解析AI電話MiiTelの提供によって導入企業のリモートワーク実現をサポートし、企業の生産性向上に貢献してまいります。
【第22回 テレワーク推進賞の詳細】
https://japan-telework.or.jp/associationactivities/suishin/
■会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、リモートワーク体制構築にご活用いただいています。また、オンライン商談ツール「MiiTel Live」は、複数人でのオンライン商談の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。
これまで、Google for Startups Acceleratorの採択をはじめ、B-Dash CampやTechCrunchによる様々な大会で優勝、入賞しているほか、Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング 2021」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」にも選出されています。
・企業名 ：株式会社RevComm
・所在地 : 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 : 會田 武史
・事業内容 ：AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト：https://www.revcomm.co.jp/
■MiiTelについて
音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。
商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
また、MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。
本文中に記載されている会社名、製品名は、当社の登録商標または商標です。
株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：會田武史、以下RevComm）は、一般社団法人日本テレワーク協会（会長：栗原博、以下：日本テレワーク協会）が主催する「第22回 テレワーク推進賞」 において、テレワーク実践部門 奨励賞 を受賞しました。
[画像: https://prtimes.jp/i/37840/85/resize/d37840-85-54c3302d661c70fb47e3-0.png ]
日本テレワーク協会では、ICT（情報通信技術）を活用して場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を可能とする「テレワーク」について、その一層の普及促進を目的に「テレワーク推進賞」を 2000年から継続して実施しています。第 22回を迎えた今年度は『あなたのライフワークバランスを実現〜テレワークで生き方改革〜』をテーマにテレワーク実践事例および促進事例を募集し、テレワーク推進賞審査委員会（委員長：比嘉邦彦 東京工業大学名誉教授、日本テレワーク学会特別顧問）により厳正に審査が行われました。
RevCommは「働く場所も時間も自分で選ぶ〜フルリモート・フルフレックスで自己実現〜」として、働く場所と時間を自由に選択できるべきという創業者の強い信念のもと、完全テレワーク制度とフルフレックス制度を導入し、様々な取組を実施したことが評価され、テレワーク実践部門「奨励賞」を受賞しました。
【評価コメント】
RevCommは、働く場所と時間を自由に選択できるべきという創業者の強い信念のもと、完全テレワーク制度とフルフレックス制度を導入。結果、営業や技術部門のテレワーク率はほぼ100％、印鑑や紙ベースの情報を扱う管理部門等でも80％程度となっている。
一般的にリモートでは難易度が高いとされる人事評価制度の構築、1on１、オンラインランチ会、懇親会等コミュニケーションの活性化、また会社の一体感を作り出す為の経営陣への質問会等、様々な取組を実施していることが評価された。
RevCommは今後も、自社のフルリモート・フルフレックスの推進で社員の自己実現を図ると同時に、音声解析AI電話MiiTelの提供によって導入企業のリモートワーク実現をサポートし、企業の生産性向上に貢献してまいります。
【第22回 テレワーク推進賞の詳細】
https://japan-telework.or.jp/associationactivities/suishin/
■会社概要
「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、リモートワーク体制構築にご活用いただいています。また、オンライン商談ツール「MiiTel Live」は、複数人でのオンライン商談の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。
これまで、Google for Startups Acceleratorの採択をはじめ、B-Dash CampやTechCrunchによる様々な大会で優勝、入賞しているほか、Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング 2021」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」にも選出されています。
・企業名 ：株式会社RevComm
・所在地 : 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9 ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者 : 會田 武史
・事業内容 ：AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト：https://www.revcomm.co.jp/
■MiiTelについて
音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。
商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
また、MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。
本文中に記載されている会社名、製品名は、当社の登録商標または商標です。
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