【MHPS】2019年の排煙脱硫装置(FGD)世界市場でシェア1位を獲得
[20/04/27]
提供元:PRTIMES
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市場調査レポート(米国マッコイ・パワー・レポート)により明らかに
◆ 世界市場でトップシェア37.2%を記録、2014年以来5回目
◆ 大気汚染物質の排出を大幅に抑制し、地球環境の改善に大きく貢献
三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は、2019年における排煙脱硫装置(FGD:Flue Gas Desulfurization)の世界市場で、トップシェアとなる37.2%を獲得しました。有力市場調査レポート※により明らかとなったもので、2014年から6年間の累計でも設備出力5,101万kWで世界最大シェア37%を獲得しました。2014年以来のトップシェアは5回目となります。
当社は、三菱重工業株式会社および株式会社日立製作所が開発・蓄積してきた火力発電設備における環境技術を結集し、FGDをはじめ、脱硝装置、集じん装置といった総合排煙処理システム(AQCS:Air Quality Control System)を一貫して提供できる能力を有しており、一社単独で提案・提供できる世界唯一のメーカーとして基盤を固めてきました。世界最高レベルの環境技術で、硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)、および煤じんなどの大気汚染物質を大幅に抑制し、地球環境の改善に大きく貢献しています。
FGDについては、これまで世界市場で300基を超える納入実績を有しています。また、経済発展とともに先進的なAQCSに対する需要が高まる国・地域に対する技術供与・指導や、これらの技術を船舶用の脱硫装置に生かした製品を三菱造船株式会社と共同で開発する等、事業展開を進めています。当社は、脱硝装置についても世界で高いシェアを誇っており、業界をリードしています。
MHPSは、高い市場シェアを獲得するに至った顧客からの強い支持を励みに、ニーズを的確に把握しながら技術を磨きAQCSの普及に一層力を注ぎ、世界各地の経済発展に不可欠な電力の安定供給に寄与するとともに、エネルギーの低炭素化を促進し地球環境の保全に貢献していきます。
※ 世界の発電事業に関する詳細な市場調査資料を提供している米国のマッコイ・パワー・レポート(McCoy Power Report)における「Technology Owner」(技術提供先を含む)の数値に基づいており、出力5,000kW以上の火力発電設備に設置されたFGDが対象となっています。
[画像: https://prtimes.jp/i/25611/125/resize/d25611-125-630550-1.png ]
■MHPS公式Twitter
https://twitter.com/MHPS_Japan
◆ 世界市場でトップシェア37.2%を記録、2014年以来5回目
◆ 大気汚染物質の排出を大幅に抑制し、地球環境の改善に大きく貢献
三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は、2019年における排煙脱硫装置(FGD:Flue Gas Desulfurization)の世界市場で、トップシェアとなる37.2%を獲得しました。有力市場調査レポート※により明らかとなったもので、2014年から6年間の累計でも設備出力5,101万kWで世界最大シェア37%を獲得しました。2014年以来のトップシェアは5回目となります。
当社は、三菱重工業株式会社および株式会社日立製作所が開発・蓄積してきた火力発電設備における環境技術を結集し、FGDをはじめ、脱硝装置、集じん装置といった総合排煙処理システム(AQCS:Air Quality Control System)を一貫して提供できる能力を有しており、一社単独で提案・提供できる世界唯一のメーカーとして基盤を固めてきました。世界最高レベルの環境技術で、硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)、および煤じんなどの大気汚染物質を大幅に抑制し、地球環境の改善に大きく貢献しています。
FGDについては、これまで世界市場で300基を超える納入実績を有しています。また、経済発展とともに先進的なAQCSに対する需要が高まる国・地域に対する技術供与・指導や、これらの技術を船舶用の脱硫装置に生かした製品を三菱造船株式会社と共同で開発する等、事業展開を進めています。当社は、脱硝装置についても世界で高いシェアを誇っており、業界をリードしています。
MHPSは、高い市場シェアを獲得するに至った顧客からの強い支持を励みに、ニーズを的確に把握しながら技術を磨きAQCSの普及に一層力を注ぎ、世界各地の経済発展に不可欠な電力の安定供給に寄与するとともに、エネルギーの低炭素化を促進し地球環境の保全に貢献していきます。
※ 世界の発電事業に関する詳細な市場調査資料を提供している米国のマッコイ・パワー・レポート(McCoy Power Report)における「Technology Owner」(技術提供先を含む)の数値に基づいており、出力5,000kW以上の火力発電設備に設置されたFGDが対象となっています。
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