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ヘイズ・ジャーナル最新号発行＞職場のウェルネスプログラムへの参加の有効性
[18/12/07]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：マーク・ブラジ、以下ヘイズ）はこの度、グローバルな人事・採用専門誌『ヘイズ・ジャーナル』（年2回発行）を発行しました。最新号では、従業員の健康の為にジムでの運動などを推奨する「ウェルネスプログラム」の有効性について分析しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/8738/199/resize/d8738-199-166861-0.png ]
【2018年12月7日】
ユナイテッド・ヘルスケア*の統計によると、職場のウェルネスプログラムを利用している従業員のうち、62%が「生産性が上がった」、また56%が「病気による欠勤日が減った」と答えています。
しかし、このようなメリットがあるにもかかわらず、実際にウェルネスプログラムに参加している人は参加資格のある従業員の39%に満たないということが、全米経済研究所(NBER)*の調査で明らかになりました。
ウェルネスプログラムは労働力の生産性や定着を高めることを目的としていますが、参加する従業員は5人中2人未満です。プログラムへの参加について、マーク・ブラジは次のように指摘しています。「ウェルネスプログラムにあえて異を唱える人はあまりいないと思いますが、雇用主が参加を強制するには、説得力のある根拠が必要となるでしょう」
◆ウェルネスプログラムを実施している企業
ヘイズ・ジャーナル(https://www.haysplc.com/our-expert-view/hays-journal/latest-issue)によると、コンサルタント会社のKPMGは今年初め、イギリスを拠点とするすべての監査人を対象に「KPMGオーディット・ユニバーシティ（監査大学）」という3日間の講座を開設しました。必修セッションには、仕事にともなうストレスや監視に対処できるようサポートするマインドフルネスやヨガのクラスが含まれています。
一方、スウェーデンでは、ファッションとスポーツウエアを扱う企業Björn Borgが、毎週金曜日に仕事を休んで近所のジムで運動することをスタッフに義務づけています。
しかし、アメリカ心理学会のアシスタント・エグゼクティブ・ディレクター、デヴィッド・W・バラード氏は、従業員に参加を無理強いするのは危険だと警告します。「企業は善意から健康増進活動への参加を義務付けているのかもしれませんが、そのような取り組みは適切に行われなければ裏目に出る可能性があります。信頼関係が損なわれたり、緊張が高まったり、職場に冷めた雰囲気が広がったりしかねません」
◆参加意欲を高めるには？
ヘイズ・ジャーナルは、強制しなくてもウェルネスプログラムへの参加者を増やすことのできる方法を提示しています。
1. インセンティブを与える
IBMでは、12週間のトレーニングコースからなる4つのウェルネスプログラムを実施し、参加することで最大で年間300米ドルが支給されます（1コース修了ごとに150米ドル）。その結果、40万人を超えるスタッフの80%が、毎年少なくとも1つのウェルネスプログラムに参加しました。
2. 使わないと無駄になる
雇用主が、ウェルネスオプションのうち、従業員のフレキシブル給付枠に移す割合を増やせば、使わないと無駄になるという意識を持つようになり、少なくともある程度は福利サービスに関与させることができます。
3. 年次レビューに加える
メンタルヘルス関連の慈善機関MINDで「タイム・トゥ・チェンジ（変革の時）」運動のディレクターを務めるスー・ベイカー氏は、従業員のメンタルヘルスの問題を把握するためには、レビュープロセスを利用する方が効果的だと考えています。「なぜ一部の大企業がメンタルヘルス検診を年次レビューや入社時の審査に組み込まないのか理解に苦しみます」
4. 文化を変える
ESCPヨーロッパ・ビジネススクールのアイザック・ゲッツ教授は、文化を変えることが一番大切だと述べています。「多くのウェルネスプログラムは解熱剤のようなものです。つまり、熱を下げることはできますが、症状を引き起こした根本的な原因には効かないのです。ウェルネスプログラムは、仕事に関わる他のすべての要素の整合性がとれて初めて功を奏します。上司が部下を働かせすぎていたり、職場環境が支配的すぎたり、差別があったり、自主性が認められなかったりすれば、瞑想やレジリエンスのクラスを実施しても意味がありません。ウェルネスはビジネス全体と結びついていなければならないのです」
ヘイズ・ジャーナル最新号では、この問題をさらに深く掘り下げています。
* ユナイテッド・ヘルスケア：ユナイテッド・ヘルスケアの2018年ウェルネス確認調査(https://www.uhc.com/content/dam/uhcdotcom/en/B2B-Newsletters/b2b-img/2018%20Wellness-Check-up-Survey%20-%2005-22-2018%20-%20FINAL.jpg)
* NBER：イリノイ職場ウェルネス調査(https://www.nber.org/papers/w24229)
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2018年6月30日現在、世界33カ国*、257 の拠点（総従業員10,978人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。（*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ）
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（日本本社、大阪支店、横浜支店）を有する外資系人材紹介会社です。15の専門分野（経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/8738/199/resize/d8738-199-166861-0.png ]
【2018年12月7日】
ユナイテッド・ヘルスケア*の統計によると、職場のウェルネスプログラムを利用している従業員のうち、62%が「生産性が上がった」、また56%が「病気による欠勤日が減った」と答えています。
しかし、このようなメリットがあるにもかかわらず、実際にウェルネスプログラムに参加している人は参加資格のある従業員の39%に満たないということが、全米経済研究所(NBER)*の調査で明らかになりました。
ウェルネスプログラムは労働力の生産性や定着を高めることを目的としていますが、参加する従業員は5人中2人未満です。プログラムへの参加について、マーク・ブラジは次のように指摘しています。「ウェルネスプログラムにあえて異を唱える人はあまりいないと思いますが、雇用主が参加を強制するには、説得力のある根拠が必要となるでしょう」
◆ウェルネスプログラムを実施している企業
ヘイズ・ジャーナル(https://www.haysplc.com/our-expert-view/hays-journal/latest-issue)によると、コンサルタント会社のKPMGは今年初め、イギリスを拠点とするすべての監査人を対象に「KPMGオーディット・ユニバーシティ（監査大学）」という3日間の講座を開設しました。必修セッションには、仕事にともなうストレスや監視に対処できるようサポートするマインドフルネスやヨガのクラスが含まれています。
一方、スウェーデンでは、ファッションとスポーツウエアを扱う企業Björn Borgが、毎週金曜日に仕事を休んで近所のジムで運動することをスタッフに義務づけています。
しかし、アメリカ心理学会のアシスタント・エグゼクティブ・ディレクター、デヴィッド・W・バラード氏は、従業員に参加を無理強いするのは危険だと警告します。「企業は善意から健康増進活動への参加を義務付けているのかもしれませんが、そのような取り組みは適切に行われなければ裏目に出る可能性があります。信頼関係が損なわれたり、緊張が高まったり、職場に冷めた雰囲気が広がったりしかねません」
◆参加意欲を高めるには？
ヘイズ・ジャーナルは、強制しなくてもウェルネスプログラムへの参加者を増やすことのできる方法を提示しています。
1. インセンティブを与える
IBMでは、12週間のトレーニングコースからなる4つのウェルネスプログラムを実施し、参加することで最大で年間300米ドルが支給されます（1コース修了ごとに150米ドル）。その結果、40万人を超えるスタッフの80%が、毎年少なくとも1つのウェルネスプログラムに参加しました。
2. 使わないと無駄になる
雇用主が、ウェルネスオプションのうち、従業員のフレキシブル給付枠に移す割合を増やせば、使わないと無駄になるという意識を持つようになり、少なくともある程度は福利サービスに関与させることができます。
3. 年次レビューに加える
メンタルヘルス関連の慈善機関MINDで「タイム・トゥ・チェンジ（変革の時）」運動のディレクターを務めるスー・ベイカー氏は、従業員のメンタルヘルスの問題を把握するためには、レビュープロセスを利用する方が効果的だと考えています。「なぜ一部の大企業がメンタルヘルス検診を年次レビューや入社時の審査に組み込まないのか理解に苦しみます」
4. 文化を変える
ESCPヨーロッパ・ビジネススクールのアイザック・ゲッツ教授は、文化を変えることが一番大切だと述べています。「多くのウェルネスプログラムは解熱剤のようなものです。つまり、熱を下げることはできますが、症状を引き起こした根本的な原因には効かないのです。ウェルネスプログラムは、仕事に関わる他のすべての要素の整合性がとれて初めて功を奏します。上司が部下を働かせすぎていたり、職場環境が支配的すぎたり、差別があったり、自主性が認められなかったりすれば、瞑想やレジリエンスのクラスを実施しても意味がありません。ウェルネスはビジネス全体と結びついていなければならないのです」
ヘイズ・ジャーナル最新号では、この問題をさらに深く掘り下げています。
* ユナイテッド・ヘルスケア：ユナイテッド・ヘルスケアの2018年ウェルネス確認調査(https://www.uhc.com/content/dam/uhcdotcom/en/B2B-Newsletters/b2b-img/2018%20Wellness-Check-up-Survey%20-%2005-22-2018%20-%20FINAL.jpg)
* NBER：イリノイ職場ウェルネス調査(https://www.nber.org/papers/w24229)
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2018年6月30日現在、世界33カ国*、257 の拠点（総従業員10,978人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。（*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ）
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（日本本社、大阪支店、横浜支店）を有する外資系人材紹介会社です。15の専門分野（経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
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