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日経平均は反発。15日の米国市場の反発や原油相場の上昇を背景に、買い先行で始まった。ただし、米国は予想を下回る経済指標の発表を受けた利上げ観測の後退が背景にあり、これに伴って円相場は円高に振れて推移していたことが重に。一方で連休を前に足元で売られていたメガバンクには買い戻しとみられる動きが強まったほか、米アップルの新型スマートフォン「iPhone 7」の好調が伝わるなか、これを受けたアップル関連等電子部品株の上昇が下支えとなった。

大引けの日経平均は前日比114.28円高の16519.29円となった。東証1部の売買高は18億9425億株、売買代金は2兆1306億円だった。業種別では、銀行が上昇率トップだったほか、保険、精密機器、陸運、電力ガス、小売、電気機器、機械、医薬品、サービスが堅調。半面、不動産が下落率トップ。日銀会合を控え、長期金利の上昇を警戒した流れとなっている。その他、ガラス土石、輸送用機器、パルプ紙、鉄鋼、建設などが小安い。

個別ではメガバンクが堅調。マイナス金利の深掘りによる影響が警戒されていたが、連休を前に買い戻しとみられる動きが強まった。米アップル関連が堅調。「三菱UFJ銀頭取は日銀にマイナス金利の副作用検証を要望と」伝えられたことも買い戻しに向かわせた。一方で長期金利上昇に対する警戒から不動産が冴えないほか、自動車株は為替の円高が重しとなっている。



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