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ソニー、大林組、東洋建設など
[14/03/10]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
本日の注目個別銘柄
<6758> ソニー 1864 +20しっかり。クレディ・スイス（ＣＳ）では投資判断「アウトパフォーム」を再強調としている。目標株価も2600円を継続へ。リストラの発表やＰＳ４によるストック型ビジネスの復活で、16.3 期までの増益確度が高まったと評価している。現状0.7-0.8倍のＰＢＲ水準からは、株価の上昇余地は大きいと指摘。
<8031> 三井物産 1579 -44売り先行。中国企業の社債デフォルトなどを受けて、先週末には非鉄市況の下落が目立っている。とりわけ、鉄鉱石の軟化などが目立つようだ。つれて、欧州の資源関連株でも軟調な動きが多く散見されている。週末の中国貿易統計の悪化なども、資源関連株にはマイナス材料につながる格好へ。鉄鉱石へのエクスポージャーが相対的に大きい同社にも、警戒感が強まる状況となっている。
<5711> 三菱マテリアル 319 -9軟調。同社のほか、住友鉱<5713>、東邦亜鉛<5707>など大手非鉄金属株の下げが目立っている。中国企業のデフォルト、中国貿易収支の悪化を受けて、非鉄市況の先行き懸念が強まる状況になっているようだ。先週末も、銅市況が4％近い下落となったほか、亜鉛やアルミなど軒並みマイナスに。中国上海市場が売り先行のスタートになっていることなども逆風に。
<1802> 大林組 646 +9続伸で昨年来の高値を更新。本日はシティが建設セクターの投資判断を「弱気」から「中立」に格上げしており、ゼネコン大手4社は軒並み買い先行の展開になっている。個別では、同社、清水建設<1803>、鹿島<1812>を「３」から「２」に格上げ。足元の着工単価上昇や受注案件の損失処理進展を背景に、今後は各社とも高位な実質増益率が期待できるとしている。なお、各社で東京五輪決定直後の高値期日が到来していることも、今後の需給改善期待を高めさせている。
<1890> 東洋建設 366 +24人気化。先週末に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の35億円から36.5億円に、最終利益は13億円から18億円に増額修正。また、期末配当金も5円から7円に引き上げている。公共投資、民間投資ともに堅調で、受注が予想を上回る見込みとなっているもよう。大手ゼネコン各社が堅調な動きとなっていることも支援材料に。
<9678> カナモト 3260 +225大幅反発。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は56.5億円で前年同期比45.6％増と大幅増益を達成している。業績予想に変更はないが、上半期計画の73.9億円、同9.5％増益見通しに対する進捗率は76％に達しており、上振れ期待は十分に高まる状況へ。積極的なレンタル資産取得効果などによって、好調な需要をストレートに取り込めている状況。
<6770> アルプス電気 1290 -41反落。シティでは目標株価を1100円から1200円に引き上げているものの、投資判断「３」を継続している。ＯＩＳ付きＶＣＭが期待材料となっているが、ＯＩＳでの単価上昇があっても、ハイエンドスマホがマイナス成長に転じた場合は、株価へのマイナス影響が無視できないと指摘。株式市場では来期営業利益350億円を織り込んでいるが、計画がその水準で発表されれば好材料出尽くしと捉えているようだ。
<4680> ラウンドワン 835 +30しっかり。先週末に2月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比4.0％減と、3ヶ月ぶりのマイナスに転じている。ボウリングの減収率が拡大、マイナス幅は同14.5％減と今年最大の減少率になっている。ただ、記録的な豪雪の影響が大きかったと見られ、比較的健闘しているとの評価が優勢に。足元の既存店動向もプラス推移となっているようだ。
<6723> ルネサスエレ 703 -12さえない。モルガン・スタンレー（ＭＳ）では投資判断「アンダーウェイト」で調査を再開、目標株価は500円としている。今後の減収リスクは過小評価されており、来年度以降は業績改善ペースが大幅に鈍化することで、ネガティブな反応につながっていくとみているもよう。現在の株価は市場予想以上の収益成長を織り込んでいるが、ＭＳでは、15年度は市場予想を10％程度下回る営業利益水準を予想と。
<6594> 日本電産 12740 +155続伸で昨年来の高値を更新。先週末、3月末を基準日として、1：2の株式分割を実施すると発表している。個人投資家の裾野の広がりなど、流動性の向上期待が高まる展開になっているようだ。とりわけ、最低売買単価が100万円を超え、これまではＮＩＳＡによる買い付けの対象となっていなかったことで、中期成長期待の高さなども背景に、今後のＮＩＳＡ資金の流入期待なども高まる状況へ。
<2282> 日本ハム 1672 +13逆行高。先週末、自己株式の取得、並びに、第三者割当によるＣＢの発行を発表している。中計最終年度のＲＯＥ7％達成を目指すことが主要因。自己株式の取得目標2100万株に対して、転換価額2239円を基にした潜在株は1340万株弱となる。ＣＢ発行を伴わない自社株買いの実施も想定されていたため、朝方はマイナス視する動きもあったが、朝方の立会外取引による自社株買いは1522万株にとどまり、目先的には未達分の市場内買い付けによる需給インパクトなどを期待する動きにも。
<2193> クックパッド 2918 -6売り優勢。先週末に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は7.1億円で前年同期比3％増益にとどまっている。4-6月期の同50％増、7-9月期の同27％増との比較で増益ペースが鈍化する格好になっており、弱材料視されているようだ。米国子会社での一過性のコスト増要因などを考慮しても、スマホシフトの端境期といった状況下で、広告事業の伸びが鈍っているもよう。
＜FA＞
<8031> 三井物産 1579 -44売り先行。中国企業の社債デフォルトなどを受けて、先週末には非鉄市況の下落が目立っている。とりわけ、鉄鉱石の軟化などが目立つようだ。つれて、欧州の資源関連株でも軟調な動きが多く散見されている。週末の中国貿易統計の悪化なども、資源関連株にはマイナス材料につながる格好へ。鉄鉱石へのエクスポージャーが相対的に大きい同社にも、警戒感が強まる状況となっている。
<5711> 三菱マテリアル 319 -9軟調。同社のほか、住友鉱<5713>、東邦亜鉛<5707>など大手非鉄金属株の下げが目立っている。中国企業のデフォルト、中国貿易収支の悪化を受けて、非鉄市況の先行き懸念が強まる状況になっているようだ。先週末も、銅市況が4％近い下落となったほか、亜鉛やアルミなど軒並みマイナスに。中国上海市場が売り先行のスタートになっていることなども逆風に。
<1802> 大林組 646 +9続伸で昨年来の高値を更新。本日はシティが建設セクターの投資判断を「弱気」から「中立」に格上げしており、ゼネコン大手4社は軒並み買い先行の展開になっている。個別では、同社、清水建設<1803>、鹿島<1812>を「３」から「２」に格上げ。足元の着工単価上昇や受注案件の損失処理進展を背景に、今後は各社とも高位な実質増益率が期待できるとしている。なお、各社で東京五輪決定直後の高値期日が到来していることも、今後の需給改善期待を高めさせている。
<1890> 東洋建設 366 +24人気化。先週末に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の35億円から36.5億円に、最終利益は13億円から18億円に増額修正。また、期末配当金も5円から7円に引き上げている。公共投資、民間投資ともに堅調で、受注が予想を上回る見込みとなっているもよう。大手ゼネコン各社が堅調な動きとなっていることも支援材料に。
<9678> カナモト 3260 +225大幅反発。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は56.5億円で前年同期比45.6％増と大幅増益を達成している。業績予想に変更はないが、上半期計画の73.9億円、同9.5％増益見通しに対する進捗率は76％に達しており、上振れ期待は十分に高まる状況へ。積極的なレンタル資産取得効果などによって、好調な需要をストレートに取り込めている状況。
<6770> アルプス電気 1290 -41反落。シティでは目標株価を1100円から1200円に引き上げているものの、投資判断「３」を継続している。ＯＩＳ付きＶＣＭが期待材料となっているが、ＯＩＳでの単価上昇があっても、ハイエンドスマホがマイナス成長に転じた場合は、株価へのマイナス影響が無視できないと指摘。株式市場では来期営業利益350億円を織り込んでいるが、計画がその水準で発表されれば好材料出尽くしと捉えているようだ。
<4680> ラウンドワン 835 +30しっかり。先週末に2月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比4.0％減と、3ヶ月ぶりのマイナスに転じている。ボウリングの減収率が拡大、マイナス幅は同14.5％減と今年最大の減少率になっている。ただ、記録的な豪雪の影響が大きかったと見られ、比較的健闘しているとの評価が優勢に。足元の既存店動向もプラス推移となっているようだ。
<6723> ルネサスエレ 703 -12さえない。モルガン・スタンレー（ＭＳ）では投資判断「アンダーウェイト」で調査を再開、目標株価は500円としている。今後の減収リスクは過小評価されており、来年度以降は業績改善ペースが大幅に鈍化することで、ネガティブな反応につながっていくとみているもよう。現在の株価は市場予想以上の収益成長を織り込んでいるが、ＭＳでは、15年度は市場予想を10％程度下回る営業利益水準を予想と。
<6594> 日本電産 12740 +155続伸で昨年来の高値を更新。先週末、3月末を基準日として、1：2の株式分割を実施すると発表している。個人投資家の裾野の広がりなど、流動性の向上期待が高まる展開になっているようだ。とりわけ、最低売買単価が100万円を超え、これまではＮＩＳＡによる買い付けの対象となっていなかったことで、中期成長期待の高さなども背景に、今後のＮＩＳＡ資金の流入期待なども高まる状況へ。
<2282> 日本ハム 1672 +13逆行高。先週末、自己株式の取得、並びに、第三者割当によるＣＢの発行を発表している。中計最終年度のＲＯＥ7％達成を目指すことが主要因。自己株式の取得目標2100万株に対して、転換価額2239円を基にした潜在株は1340万株弱となる。ＣＢ発行を伴わない自社株買いの実施も想定されていたため、朝方はマイナス視する動きもあったが、朝方の立会外取引による自社株買いは1522万株にとどまり、目先的には未達分の市場内買い付けによる需給インパクトなどを期待する動きにも。
<2193> クックパッド 2918 -6売り優勢。先週末に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は7.1億円で前年同期比3％増益にとどまっている。4-6月期の同50％増、7-9月期の同27％増との比較で増益ペースが鈍化する格好になっており、弱材料視されているようだ。米国子会社での一過性のコスト増要因などを考慮しても、スマホシフトの端境期といった状況下で、広告事業の伸びが鈍っているもよう。
＜FA＞
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