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三菱地所、日立マクセル、池上通信機など

本日の注目個別銘柄
<6758> ソニー 1800 -10売り先行。前日に業績予想の下方修正を発表している。前期営業利益は従来予想の800億円から260億円にまで減額、前期3度目の下方修正となる。PC事業において約300億円の費用を追加計上したこと、海外ディスク事業において約250億円の減損計上が見込まれることなどが背景に。構造改革に伴う費用の前倒し計上の意味合いが強いものの、前期決算で度重なる下方修正が迫られたことから、今期のガイダンスは厳しいものになるといった見方も強まる方向に。

<7013> IHI 430 +22買い優勢。米サード・ポイントが同社株の保有を明らかにしたと伝わっている。1株1000円以上の価値があるとし、過去のコングロマリット型組織を脱して「高リターン分野」に集中すれば利益を押し上げられると指摘しているようだ。ソニーにエンタ部門の分離・上場を提案したことで知られる投資ファンドであり、格好の押し目買い材料につながる状況へ。

<9449> GMO 1023 +83大幅高。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は22.5億円で前年同期比22%減益に。通期計画は125億円で前期比14%増益見通しであり、低調なスタートにはなっている。ただ、短期的な悪材料出尽くしとも捉えられ、買い戻しの動きが優勢になっているとみられる。また、社長の強気コメントなどが一部で伝わっていることも安心材料につながる。バークレイズでは、一過性の費用増加要因が7.5億円程度あったこと、売上高が堅調だったことなどから、ファンダメンタルズが悪化していると捉える必要はないと指摘。

<6771> 池上通信機 108 +7急伸。前日に発表した業績上方修正が買い材料視されている。前期経常利益は従来予想の5億円から12億円、前期比56.5%増益にまで増額修正、売上は下振れながら、為替の円安効果、原価低減策の推進などが奏効したもよう。営業外では為替差益の計上もあったようだ。第3四半期累計では12.2億円の赤字と前年同期比で赤字幅が拡大していたことから、大幅増益転換にはサプライズも。

<6810> 日立マクセル 1900 +51しっかり。SMBC日興では投資判断を新規に「1」、目標株価を2400円と設定している。自動車向け部品の成長性や将来の税率の正常化を考慮すれば、株価の上昇余地があると判断しているようだ。欧州では今後、自動車の安全機能の充実が予想されており、同社の手掛けるTPMS用電池、車載カメラ用レンズなど車の安全性に大きく貢献する部品には、需要の急拡大が予想さると。

<6709> 明星電気 109 +8人気化。IHIが3Dレーザーデーターの開発・製造を同社に集約と報じられている。これは、高速形状認識装置であり、物体の位置や速度をリアルタイムに計測できる。同社では今後、空港システムや大気汚染観測システムなどへの応用を検討していくもよう。事業領域の広がりに伴う業容拡大への期待感が先行する形となっている。

<2427> アウトソーシング 1462 +95しっかり。引き続き、決算内容を評価する動きが継続の格好に。いちよしではレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューを1200円から1750円に引き上げている。前下期から業績モメンタムが改善、今期に入ってもその勢いが持続しており、収益予想を上方修正しているようだ。2015 年度施行の労働者派遣法改正を見越した人材派遣需要の高まりは今後も継続と。

<5714> DOWA 850 -28軟調。本日は非鉄金属大手が総じて安くなるなど資源関連株の冴えない動きが目立っている。非鉄市況の軟化などが背景となる格好に。前日に発表された中国PMIは前月比小幅改善ながら市場予想は僅かに下回っており、依然として回復モメンタムの弱さが警戒される状況のようだ。つれて、中国での需要減速懸念へとつながる状況になっている。

<6963> ローム 5420 +505上げ目立つ。前日の大引け前に決算を発表、営業利益は236億円と黒字転換、従来予想の210億円を上振れる着地に。一方、今期は255億円で前期比8%増益の見通しとなっている。今期予想は300億円超の市場コンセンサスを大きく下回る状況である。償却費の増加がコンセンサス比下振れの主因とみられる。昨日は決算発表後に売りが優勢となっていたが、もともと保守的な予想が示されるとの見方も強かったため、徐々に買い戻しなども優勢となる形に。

<8802> 三菱地所 2438 +60買い優勢。本日は業種別で不動産セクターが上昇率のトップになっている。消費増税後の反動懸念後退なども手掛かり材料とされているもよう。同社では前日に四半期データを公表している。想定以上の空室率の改善とともに、新築マンションに対する需要は底堅く、消費税駆け込みの反動減は無いとの認識も示しているもよう。また、海外投資家の不動産セクターに対する注目度の高さも指摘する向きが多い。

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