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先生が黒板に書いたものを自分でノートや紙に写し、書いて勉強したほうが頭に入りやすくていいという考え方はもう古くなっているようだ。
学校の授業で生徒にタブレット端末を配布し活用する動きが広がってきており、米アップルや日本マイクロソフト（MS）が教育委員会などへの売り込みに力を入れている。
タブレット端末の基本ソフト（OS）では、アップルの「iPad（アイパッド）」が操作性の良さやアプリの数・質が充実している一方、MSの「ウィンドウズ」がワードやエクセルなどのパソコンソフトとの連携で強みがあるという。
実際に教育現場でタブレット端末を利用している事例として、理科の実験においてグループで1台のタブレットを活用したり、盲学校で筆順の学習をしたり、特別支援学校で身体の動きを把握したりするのに利用されており、生徒同士でお互い協力し教え合って学べるほか、データ処理が簡単にできたり、興味がわきやすく学習意欲が向上したり、個々の能力に応じた学習ができるなどの利点も多く、その効果が期待されている。
調査会社IDCジャパンによると、国内の教育用タブレットの出荷台数は2018年に現在の5.1倍の128万台となり、タブレットを活用したシステム構築などソリューション市場の売上額は同2.9倍の759億円に拡大する見通しだ。
国も2020年までに全ての学校でタブレット端末「1人1台」の整備を打ち出している。
本格的な普及には端末価格の引き下げや、機器のトラブルに対する対処方法や、大量のタブレットの充電に対応するための電源工事、無線LANに関するインフラなど接続・設定環境の安定と取り組むべき課題は多いが、子供達はすでに家庭でパソコンやスマートフォンなどの情報通信技術（ICT）機器の操作にも慣れており、今後学校でのタブレットの活用が広がることは確実で、アップルとMSの販売競争はますます激しさを増しそうだ。




＜YU＞