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12日の米国株式相場は大幅下落。ダウ平均は315.51ドル安の17280.83、ナスダックは54.56ポイント安の4653.60で取引を終了した。前日60ドルの節目を割り込んだNY原油先物市場が大きく一段安となったことでエネルギー関連株を中心に売りが広がり、全面安商状となった。12月ミシガン大学消費者信頼感指数が予想以上に上昇したものの一時的な好感にとどまり、引けにかけて下げ幅を拡大させた。ダウ平均は週間で3.5％下落し、2011年9月以来で最大の下げを記録。セクター別では全面安となり、素材や各種金融の下落が目立った。

通信会社のウィンドストリーム（WIN）が、最高経営責任者の退任の発表を受けて下落。電気自動車のテスラ・モーターズ（TSLA）も、中国事業の責任者の退任が嫌気され、軟調推移となった。投資銀行大手のモルガン・スタンレー（MS）は、一部アナリストの投資判断引き下げを受け、売られた。一方、デザインソフト大手のアドビ・システムズ（ADBE）が、予想を上回る9-11月期決算を発表して上昇。革製品メーカーのコーチ（COH）は、同業から買収提案を受ける可能性があるとの観測を背景に続伸した。

NY原油先物価格は、1バレル57ドル台まで続落し、2009年5月以来の安値を更新した。原油安やドル高を受けて、今後数カ月にわたりインフレ率が連銀の目標とする2％を下回る見通し。利上げ開始時期などについて来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）の動向が注目される。

（Horiko Capital Management LLC）



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