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6日の日経平均は大幅に続落。290.34円安の15378.99円（出来高概算22億1000万株）で取引を終えた。欧州連合(EU)離脱を巡る英国経済への懸念が再燃したことが嫌気され、米国市場ではNYダウが100ドルを超す下落となるなか、売り先行で始まった。その後もじりじりと下げ幅を広げるなか、円相場が1ドル100円台に乗せてくると、大阪225先物も下げ幅を拡大。これが現物市場へのインデックス売りにつながる格好から、一時15200円を割り込む場面をみせている。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が全体の8割を占めている。セクターでは大引けにかけて水産農林、パルプ紙、食料品、陸運など内需中心にプラス圏を回復。一方で、その他金融、ゴム製品が4％を超える下げとなったほか、証券、鉄鋼、不動産、非鉄金属、銀行、輸送用機器が3％超の下落。

日経平均は大引けにかけて下げ幅を縮めているが、200円程度の下ひげも底打ち感はない。為替市場では円高基調が強まっており、物色は内需系といったリスク回避的な商いにとどまっている。個別に材料が出ている銘柄等での、短期的な値幅取り狙いの商いが中心になりやすい。ただし、週末には米雇用統計が控えているため、材料株への物色も手控えられやすいだろう。

欧州市場は全般売りが先行して始まっている。週末の雇用統計については予想が上回ったとしても年内利上げ観測は高まらないとの見方が大勢。そうなると、円高傾向が続くなか、内需系を中心とした物色に向かわせよう。また、内需でもポジションを膨らませづらいとすれば、ファーストリテ<9983>売り、ニトリＨＤ<9843>買い、といったセクター内でのリバランスに向かわせよう。



＜AK＞