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15日の日経平均は続落。209.23円安の16405.01円（出来高概算16億7000万株）と約3週間ぶりの安値水準で取引を終えた。原油相場の下落や為替の円高基調が嫌気されるなか、売り先行で始まった。その後はやや下げ渋りをみせる局面もあったが、戻りの鈍さが嫌気される格好から円相場が円高に振れて推移しており、これが輸出関連等への売りにつながった。午後には日銀のETF買入れに対する下支えが意識されてはいたが、昨日の戻りの鈍さにより効果が限られているとの見方もあるなか、16400円を挟んでのこう着が続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1400を超えており、全体の7割を占めている。規模別指数は大型、中型、小型株指数いずれも2ケタの下落。セクターでは、不動産、証券、輸送用機器、保険、銀行、海運、電力ガス、金属、精密、陸運が軟調。一方で、その他製品が上昇率トップとなり、4％を超える上昇をみせた任天堂<7974>のインパクトが大きい。

日経平均は直近安値水準まで下げてきており、いったんは自律反発が意識されやすい水準である。ただし、翌週には米連邦公開市場委員会（FOMC）、日銀の金融政策決定会合を控えており、日米金融政策を見極めたいとする模様眺めムードが強まりそうである。政策期待からの先回り的な買いは期待しづらく、一方でポジション圧縮を強める流れが警戒されそうである。

物色はテーマ株の循環のほか、低位材料株、直近IPOなどでの短期的な値幅取り狙いの売買が中心になるだろう。ただし、資金回転は速く、いったん資金が流出すると大きく値を崩す展開も警戒されるため、やや割り切りスタンスで臨むことになりそうだ。



＜AK＞