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14日の日経平均は4日ぶりに反落。58.38円安の19807.44円（出来高概算16億6000万株）で取引を終えた。13日のNY市場はハイテク株に利益確定の売りが広がったが、原油相場や長期金利の上昇が好感された。シカゴ日経225先物清算値は大阪比55円高の19745円となるなか、日経平均は直近の急ピッチの上昇に対する利益確定の流れもあり、小幅に反落して始まった。寄付き直後にプラスに転じると、前場半ばには一時19900円を回復する場面もみられた。しかし、北朝鮮情勢については、「日本を核爆弾で海の中にぶち込むべき」といった威嚇する発言やICBM（大陸間弾道ミサイル）の発射準備との一部報道も聞かれているなか、次第にポジション圧縮の動きが中小型株を中心に強まっている。

セクターでは空運、非鉄金属、精密機器、情報通信、不動産、鉄鋼、証券、ガラス土石が冴えない。一方で、石油石炭、繊維、その他金融、鉱業、金属製品、倉庫運輸が小じっかり。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。日経平均の下落率が0.29％、TOPIXが0.32％、JASDAQが0.23％だったのに対して、東証2部が1.45％、マザーズが1.51％と、弱さが目立っていた。

JASDAQ銘柄の底堅さが意識されたが、東証2部、マザーズの弱さが目立っており、個人投資家のセンチメントは神経質になりやすいだろう。JASDAQは上昇する25日線を支持線とした上昇トレンドを継続させている一方で、マザーズ指数は下降する25日線に上値を抑えられる弱いトレンドが継続している。マザーズは足元で自律反発をみせていただけに、25日線を抵抗としたレンジ上限からの調整によって、利益確定の流れが強まりそうである。



＜AK＞