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11日の日経平均は反発。99.53円高の21125.09円（出来高概算10億4000万株）で取引を終えた。前週末の大幅な下げに対する自律反発の流れが先行した。前場半ばには一時20938.00円と下げに転じる局面もみられたが、21000円割れでは買い戻しの動きも意識されており、こう着ながらも後場は21000円を上回っての推移が続いた。米雇用統計の予想上回る下振れの影響は限られたが、米中交渉への不透明感や北朝鮮情勢などが手掛けづらくさせている。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは電力ガス、パルプ紙、不動産、水産農林、非鉄金属、鉄鋼がしっかり。半面、海運、鉱業、精密機器、証券が冴えない。指数インパクトの大きいところではソフトバンクG<9984>が1社で日経平均を約25円押し上げたほか、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、花王<4452>、ダイキン<6367>がしっかりだった。

日経平均は21000円を挟んでのこう着となり、自律反発の域は脱していない。ただし、米中首脳会談の行方などイベント待ちの状況のほか、期末要因による需給要因もあってか、21000円を下回る局面においては、売り方の買い戻しが入りやすいようである。新規の買いは入りづらいだろうが、買い戻しによって底堅さは意識されてくるだろう。

また、週末のオムロン<6645>の指数組み入れに伴う買い需要に対して、資金手当てに伴う売りが重石になりそうだが、これが通過してくると期末に向けては配当落ちに伴う再投資の資金流入が意識されてくるため、新規売りが積み上がる流れにはなり難いと考えられる。北朝鮮情勢への不透明感から防衛関連の一角が動意づいているが、相場全体の方向感が掴みづらいこともあり、短期筋の資金が集中しやすいだろう。

その他、ノルウェーの政府年金基金が、石油・ガス関連株を投資先から外すと報じられている。産油国ノルウェーが石油外しに動いたことから世界の機関投資家にも影響を与える可能性があるとみられている。資源関連の動向には今後注意しておきたいところであろう。




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