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ソーバル Research Memo(8):事業の安定化に向け特定顧客以外からの受注拡大を推進

注目トピックス 日本株
■2016年2月期トピックス

(3)業務・案件の作業効率化及びノウハウの共有促進

ソーバル<2186>の業務・案件の作業効率化及びノウハウの共有促進に関しては、利益の分析で触れたとおりである。ただ、本社移転に伴い、エンジニアや営業が1ヶ所で業務を行う体制となり、作業効率化とノウハウ共有が進んだほか、社内やグループ間で柔軟に受注を融通しあうシステムが構築されていると一言で言うのは簡単だが、実践は非常に難しい。社員を大切にする基本姿勢など様々な蓄積があったからこそ、これを実現できている点を高く評価すべきであろう。

(4)特定顧客以外からの受注拡大による事業の更なる安定化

同社が連結決算となった2012年2月期は売上高の75.8%をキヤノングループに依存していたが、既に触れたとおり、2016年2月期は58.4%まで低下し、初めて60%を割った。キヤノン以外からの受注拡大が着実に進んでいる。

しかし、キヤノングループからの受注を減らすということではない。例えば、デジタルカメラは、スマートフォンの普及で需要が減少していると言われているが、キヤノンの主力である一眼レフに関して言えば、写真のプロや愛好家向け、新興国富裕層などに根強い人気があり、消費者の要求に対応するためにより高度なファームウェアの開発が引き続き行われており、開発費も維持されることが推測できる。

また、キヤノングループからは今後、医療機器関連のソフト開発受注が増加することも期待できる。したがって、今後はキヤノングループからの受注は金額面では漸増し、それ以外からの受注がキヤノングループの受注増加以上のペースで増えていくというイメージになるだろう。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柄澤 邦光)



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