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10月1日より、株式会社エネウィルに商号を変更
[22/10/02]
提供元：PRTIMES
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JAG 国際エナジー株式会社（代表取締役社長：坂根 多加弘）は、取締役会決議ならびにその後の株主総会における決議を経て、2022年10月1日より、「JAG国際エナジー株式会社」から「株式会社エネウィル」に商号を変更いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/109140/1/resize/d109140-1-e1a77287faa628cc4869-1.jpg ]
当社は、2012年に再生可能エネルギー開発を主業務とするJAG国際エナジー株式会社として国内における再生可能エネルギー開発事業をスタートしました。2021年9月には、日本アジアグループから離脱し、新たにカーライル・グループが運営・管理するグリーン ホールディングス エルピー（Green Holdings, L.P.）を株主に迎え、新たなスタートの第1歩を踏み出しました。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/109140/table/1_1_3e2137a4af9e3f3a790e0df547db53b9.jpg ]
事業内容は、再生可能エネルギー全般の発電施設の開発から、EPC（設計、調達、建設）、O&M（運用、管理）および付随するコンサルティング、新電力事業まで、地域活性化にもつながる事業開発を進めており、今日では年間2億kＷh以上の電気を生み出し、約58,800世帯の年間消費量をまかなっています。
新たな社名は、エネルギー（Energy）事業を中核とし、地域の持つ“チカラ”を顕在化させ、自律かつ自走するための持続的なサポートを通じて、地域の未来を創出するという当社の強い意思（Will）を込め、株式会社エネウィル（Enewill）としました。同様に新たなロゴマークは、地域の未来、私たち自身の未来、その大地から湧き出るエネルギーをともに創り出す決意をイメージしています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/109140/1/resize/d109140-1-6a3e2cb6955b59568f3b-2.jpg ]
今般の商号変更を新たな起点として、太陽光発電を中心とした再生エネルギー事業だけではなく、より地域に根差した持続性の高い豊かなまちづくりのパートナーとして、エネルギーの地産地消および地域活性化への貢献を標榜し、風力、バイオマスなど多岐にわたる再生エネルギー事業の強化、拡充を図るとともに、エネルギー事業をベースに、その地域で暮らす人々に豊かなまちづくりを支援する地域創生事業にも注力してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/109140/1/resize/d109140-1-e1a77287faa628cc4869-1.jpg ]
当社は、2012年に再生可能エネルギー開発を主業務とするJAG国際エナジー株式会社として国内における再生可能エネルギー開発事業をスタートしました。2021年9月には、日本アジアグループから離脱し、新たにカーライル・グループが運営・管理するグリーン ホールディングス エルピー（Green Holdings, L.P.）を株主に迎え、新たなスタートの第1歩を踏み出しました。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/109140/table/1_1_3e2137a4af9e3f3a790e0df547db53b9.jpg ]
事業内容は、再生可能エネルギー全般の発電施設の開発から、EPC（設計、調達、建設）、O&M（運用、管理）および付随するコンサルティング、新電力事業まで、地域活性化にもつながる事業開発を進めており、今日では年間2億kＷh以上の電気を生み出し、約58,800世帯の年間消費量をまかなっています。
新たな社名は、エネルギー（Energy）事業を中核とし、地域の持つ“チカラ”を顕在化させ、自律かつ自走するための持続的なサポートを通じて、地域の未来を創出するという当社の強い意思（Will）を込め、株式会社エネウィル（Enewill）としました。同様に新たなロゴマークは、地域の未来、私たち自身の未来、その大地から湧き出るエネルギーをともに創り出す決意をイメージしています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/109140/1/resize/d109140-1-6a3e2cb6955b59568f3b-2.jpg ]
今般の商号変更を新たな起点として、太陽光発電を中心とした再生エネルギー事業だけではなく、より地域に根差した持続性の高い豊かなまちづくりのパートナーとして、エネルギーの地産地消および地域活性化への貢献を標榜し、風力、バイオマスなど多岐にわたる再生エネルギー事業の強化、拡充を図るとともに、エネルギー事業をベースに、その地域で暮らす人々に豊かなまちづくりを支援する地域創生事業にも注力してまいります。
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