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GEヘルスケア・ジャパンが医療現場におけるデータ活用に新たなソリューションを提供
[19/11/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜データの転送における従来の問題を解決し、慶應義塾大学病院で国内初の導入〜
日本の医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：多田荘一郎。以下GEヘルスケア）は、当社が持つオープンなデータ管理プラットフォームであるVNA（Vendor Neutral Archive）と、そのデータベースをオープンに開示するOCDB（Open Connect Database）、さらにデータ交換の高速化のためのDICOMweb技術を組み合わせてマルチベンダーと高速に接続し、臨床画像診断で活用するという国内初の取り組みを開始しました。これら技術の組み合わせは、他社ビューワがVNA接続時に高速でデータへのアクセスを可能にする新しいソリューションです。これにより、異なるメーカーのビューワがVNAからデータを取得する際の遅延が解消され、同一メーカーのビューワとPACSの接続時とほぼ同じスピードでデータ転送が行えるようになります。その第一弾として、PSP株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：八木裕子。以下PSP）のビューワが接続され、慶應義塾大学病院にて臨床画像診断での利用が開始されました。
Vender Neutral Archive +Open Connect Databaseの特長
日本国内の多くの施設で、PACS(医療用画像管理システム）が導入されています。そのほとんどが、同一メーカーの「PACSサーバ」と「画像ビューワ」の組み合わせで運用されていますが、これは多くのPACSが各社固有の独自圧縮アルゴリズムや独自通信プロトコルを用いた仕組みになっているからです。そのため、メーカーの異なる循環器やマンモグラフィなどの専用ビューワを使いたい場合、それぞれ専用のサーバが必要になり、医療機関のコスト負担を増大させています。また3D画像解析ビューワの場合、専用サーバに保管できるデータ容量には限りがあり、診療に必要なデータにアクセスできない、あるいは再取得が必要といった問題も顕在化していました。
こうしたPACSの独自性に伴うマルチベンダービューワを利用する際の問題点を整理すると、１.ビューワごとに必要となるサーバの導入コストと維持費が膨らむこと、２.データが複数のサーバに分散管理されることにより患者データの俯瞰的な参照がしづらいこと、３.各サーバの保管容量が少ないために必要なデータにアクセスしづらいこと、といった点が挙げられます。こうした問題を解決するために開発されたのがVNAです。
VNAは、ベンダー中立的に画像データの保存・管理が行えることが特徴です。そのため、ここ数年、院内のデータ管理システムとして導入が急速に進んでいます。ただ、従来型のVNAは、画像のデータ通信にDICOM Q/Rを用いるため、一回につき数千枚の画像を撮像することもある近年の検査では画像表示までに長時間を要し、実用的とは言えませんでした。
実際に、慶應義塾大学病院の放射線診断科（診療部長：陣崎雅弘教授）では、年間約5万件のCT検査や、約3万件のMRI検査、その他の検査種も含めて膨大な数の検査を行っており、これらの検査画像に対し迅速かつ正確な画像診断を提供することが求められていました。発生する画像データ枚数の増大に伴い、これら画像診断専門医の生産性の向上が急務となったのです。読影ビューワは、画像診断専門医にとって、生産性を大きく左右する業務ツールです。膨大な画像データを正確かつ迅速に診断するために、非常勤の医師も数多く診断業務に取り組んでいますが、派遣先病院と同じ使い慣れた読影ビューワが使えれば、より業務効率を向上できるとの要望が高まっていました。
こうした課題を解決するためにGEヘルスケアでは、VNAに保存されている画像データを他社ビューワから高速にアクセスできるようDICOMwebにいち早く対応し、他社ビューワが画像を展開する際に必要な情報を事前に取得できるようにVNAのデータベースを公開しました。これにより、PACSサーバとビューワが同一メーカーの場合と遜色ない速度で画像表示が可能になったのです。
VNA＋DICOMweb＋OCDBによるメリットとしては、大きく下記の３点があげられます。
より正確な診断を目指してデータを活用する多くの医療従事者のニーズに対応し、メーカーに関係なく、必要なビューワを選びやすくしました。
VNA内のデータへ高速にアクセスできることで、ビューワごとに必要だった専用サーバやストレージ容量を低減することが可能となります。
VNAに画像データを一元管理することで、様々なビューワがデータの種別や期間に依存せず、患者を中心とした一元的かつ俯瞰的な画像診断に寄与します。
OCDBの概念図
[画像: https://prtimes.jp/i/51346/2/resize/d51346-2-233947-0.png ]
同院の陣崎教授は次のように語っています。「DICOMwebによる接続では当初期待していたほどのパフォーマンスが見られませんでした。しかし、GEヘルスケアとPSPが協力して継続的なチューニングを行ったことで、マルチベンダーであることを感じさせない実用的な速度での表示が可能となり、臨床での利用が可能になりました。」 「このような環境が整ったことで、将来的には様々な診療科の医師のニーズに応じたビューワの選択において柔軟な対応が可能になりました。更にAIホスピタルの実現に取り組む当院にとって、データを活用するオープンなプラットフォームを構築できたことで、様々な研究や、AIアプリケーションの開発などへのデータ活用に可能性を拡げることができると期待しています。」
PSP代表取締役社長の八木氏は次のように語っています。「私どもがこの仕事を長く続けてきておりますのは、ユーザーである病院様において少しでも効率よく、快適に画像をご覧いただきたいからです。複数の会社が協力することで、それぞれの良い点を活かしたシステム構築が可能なのであれば、これからも積極的に取り組んでいきたいと考えています。」
GEヘルスケア代表取締役社長兼CEOの多田は以下のように語っています。「100年を超える歴史を通じて医療業界におけるイノベーションをグローバルにリードしてきたGEヘルスケアでは、日本のお客様の課題を明らかにし、解決に向けて取り組んでまいりました。その１つに、『パートナーとの協力』があげられます。メーカーの違いという垣根を取り除き、医療従事者の皆様が本当に必要とされるシステムの導入が、この度、慶應義塾大学病院で国内初として開始されたことを、心から嬉しく思います。このようなシステムづくりを通じて、今後もより精度の高い検査の実現と、医療の質向上への貢献を目指してまいります。」
GEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約2,000名、本社および60カ所の事業拠点があります(2019年4月1日現在)。ホームページアドレスはwww.gehealthcare.co.jp。
日本の医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：多田荘一郎。以下GEヘルスケア）は、当社が持つオープンなデータ管理プラットフォームであるVNA（Vendor Neutral Archive）と、そのデータベースをオープンに開示するOCDB（Open Connect Database）、さらにデータ交換の高速化のためのDICOMweb技術を組み合わせてマルチベンダーと高速に接続し、臨床画像診断で活用するという国内初の取り組みを開始しました。これら技術の組み合わせは、他社ビューワがVNA接続時に高速でデータへのアクセスを可能にする新しいソリューションです。これにより、異なるメーカーのビューワがVNAからデータを取得する際の遅延が解消され、同一メーカーのビューワとPACSの接続時とほぼ同じスピードでデータ転送が行えるようになります。その第一弾として、PSP株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：八木裕子。以下PSP）のビューワが接続され、慶應義塾大学病院にて臨床画像診断での利用が開始されました。
Vender Neutral Archive +Open Connect Databaseの特長
日本国内の多くの施設で、PACS(医療用画像管理システム）が導入されています。そのほとんどが、同一メーカーの「PACSサーバ」と「画像ビューワ」の組み合わせで運用されていますが、これは多くのPACSが各社固有の独自圧縮アルゴリズムや独自通信プロトコルを用いた仕組みになっているからです。そのため、メーカーの異なる循環器やマンモグラフィなどの専用ビューワを使いたい場合、それぞれ専用のサーバが必要になり、医療機関のコスト負担を増大させています。また3D画像解析ビューワの場合、専用サーバに保管できるデータ容量には限りがあり、診療に必要なデータにアクセスできない、あるいは再取得が必要といった問題も顕在化していました。
こうしたPACSの独自性に伴うマルチベンダービューワを利用する際の問題点を整理すると、１.ビューワごとに必要となるサーバの導入コストと維持費が膨らむこと、２.データが複数のサーバに分散管理されることにより患者データの俯瞰的な参照がしづらいこと、３.各サーバの保管容量が少ないために必要なデータにアクセスしづらいこと、といった点が挙げられます。こうした問題を解決するために開発されたのがVNAです。
VNAは、ベンダー中立的に画像データの保存・管理が行えることが特徴です。そのため、ここ数年、院内のデータ管理システムとして導入が急速に進んでいます。ただ、従来型のVNAは、画像のデータ通信にDICOM Q/Rを用いるため、一回につき数千枚の画像を撮像することもある近年の検査では画像表示までに長時間を要し、実用的とは言えませんでした。
実際に、慶應義塾大学病院の放射線診断科（診療部長：陣崎雅弘教授）では、年間約5万件のCT検査や、約3万件のMRI検査、その他の検査種も含めて膨大な数の検査を行っており、これらの検査画像に対し迅速かつ正確な画像診断を提供することが求められていました。発生する画像データ枚数の増大に伴い、これら画像診断専門医の生産性の向上が急務となったのです。読影ビューワは、画像診断専門医にとって、生産性を大きく左右する業務ツールです。膨大な画像データを正確かつ迅速に診断するために、非常勤の医師も数多く診断業務に取り組んでいますが、派遣先病院と同じ使い慣れた読影ビューワが使えれば、より業務効率を向上できるとの要望が高まっていました。
こうした課題を解決するためにGEヘルスケアでは、VNAに保存されている画像データを他社ビューワから高速にアクセスできるようDICOMwebにいち早く対応し、他社ビューワが画像を展開する際に必要な情報を事前に取得できるようにVNAのデータベースを公開しました。これにより、PACSサーバとビューワが同一メーカーの場合と遜色ない速度で画像表示が可能になったのです。
VNA＋DICOMweb＋OCDBによるメリットとしては、大きく下記の３点があげられます。
より正確な診断を目指してデータを活用する多くの医療従事者のニーズに対応し、メーカーに関係なく、必要なビューワを選びやすくしました。
VNA内のデータへ高速にアクセスできることで、ビューワごとに必要だった専用サーバやストレージ容量を低減することが可能となります。
VNAに画像データを一元管理することで、様々なビューワがデータの種別や期間に依存せず、患者を中心とした一元的かつ俯瞰的な画像診断に寄与します。
OCDBの概念図
[画像: https://prtimes.jp/i/51346/2/resize/d51346-2-233947-0.png ]
同院の陣崎教授は次のように語っています。「DICOMwebによる接続では当初期待していたほどのパフォーマンスが見られませんでした。しかし、GEヘルスケアとPSPが協力して継続的なチューニングを行ったことで、マルチベンダーであることを感じさせない実用的な速度での表示が可能となり、臨床での利用が可能になりました。」 「このような環境が整ったことで、将来的には様々な診療科の医師のニーズに応じたビューワの選択において柔軟な対応が可能になりました。更にAIホスピタルの実現に取り組む当院にとって、データを活用するオープンなプラットフォームを構築できたことで、様々な研究や、AIアプリケーションの開発などへのデータ活用に可能性を拡げることができると期待しています。」
PSP代表取締役社長の八木氏は次のように語っています。「私どもがこの仕事を長く続けてきておりますのは、ユーザーである病院様において少しでも効率よく、快適に画像をご覧いただきたいからです。複数の会社が協力することで、それぞれの良い点を活かしたシステム構築が可能なのであれば、これからも積極的に取り組んでいきたいと考えています。」
GEヘルスケア代表取締役社長兼CEOの多田は以下のように語っています。「100年を超える歴史を通じて医療業界におけるイノベーションをグローバルにリードしてきたGEヘルスケアでは、日本のお客様の課題を明らかにし、解決に向けて取り組んでまいりました。その１つに、『パートナーとの協力』があげられます。メーカーの違いという垣根を取り除き、医療従事者の皆様が本当に必要とされるシステムの導入が、この度、慶應義塾大学病院で国内初として開始されたことを、心から嬉しく思います。このようなシステムづくりを通じて、今後もより精度の高い検査の実現と、医療の質向上への貢献を目指してまいります。」
GEヘルスケア・ジャパンについて
GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約2,000名、本社および60カ所の事業拠点があります(2019年4月1日現在)。ホームページアドレスはwww.gehealthcare.co.jp。
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