メキシコの祝日『死者の日』に合わせ、神奈川県三浦市三崎港にメスカル&メキシコ料理の店『Mezcal Love』OPEN!
[20/10/31]
提供元:PRTIMES
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日本メスカルテキーラ協会は、神奈川県三浦市三崎港にてメスカルバー&グリル「Mezcal Love」を、2020年11月1日に「死者の日」に合わせて新装オープンする事にいたしました。
マグロの町ならではのメキシコ料理と共に世界的に注目を浴びているメキシコのアガベスピリッツ「メスカル」を、CRMオフィシャルアンバサダーのパンチョ朝倉がご紹介致します。食べたい!飲みたい!学びたい!など興味がある方は是非お越しください。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11168/3/resize/d11168-3-600539-0.jpg ]
■メスカルとは
世界には300種類以上のアガベ(竜舌蘭)があり、そのうちの75%約230種類のアガベがメキシコに生息しています。そのうち半数がメキシコ固有種とよばれ60種類のアガベからメスカルが作られています。
1994年にCRM(Consejo Regulador del Mezcal・メスカル規制委員会)が設立され、現在9つの州(オアハカ、ドゥランゴ、サカテカス、タマウリパス、グアナファト、サン・ルイス・ポトシ、ミチョアカン、ゲレロ、プエブラ)が原産地呼称による保護対象地域に認定。963箇所の市町村でメスカルが作られている。
2013年以降、メスカルの製造者とCRMは、メキシコ「政府のイニシャティブの下で「メキシコの飲料文化」の価値を認める新しい規格を作り、手続きに4年以上かかって2017年に新しい規格NOM-070を発効。メスカルの正統性・多様性が認められた。アルコール度数は35%〜55%までが基準でテキーラとは異なるアガベが使用されている。
メスカルは世界68カ国で販売され、生産量は2019年で7150万リットルと2017年から40%増加し、、輸出量は4700万リットルと2018年より10%増加している。この3年間で大きな伸びを見せている注目のスピリッツである。2019年の主要輸出国は、アメリカ合衆国(69%)、スペイン(6%)、イギリス(4%)、フランス(4%)、オランダ(3%)、オーストラリア(2%)、イタリア(1%)、コロンビア(1%)である。
正規のメスカルの瓶には、CRMの認証を得たメーカー、ブランド毎の番号が記載されたホログラム(holograma)が添付されている。
1994年にメスカルの原産地呼称による保護宣言が公布された後、1997年に民間法人として設立された、メキシコ当局によってメスカルの製造管理を委任された認証機関である。メスカルに関するメキシコ公式規格(NOM-070)が順守されているかを検証・認証し、メキシコ内外でメスカルの原産地呼称を守り、製品の信頼性、トレーサビリティ、品質および持続可能性の保証を主要目的としている。直営のMezcal.comではビデオを通じてアガベ、メスカルの製法、メーカーなどの情報を随時発信している。
■CRMオフィシャルメスカルアンバサダー
CRM(Consejo Regulador del Mezcal・メスカル規制委員会)が認定したオフィシャルメスカルアンバサダーは世界に6名。今年3月に6人目のアンバサダーとしてパンチョ朝倉氏が認定された。
■日本メスカルテキーラ協会について
2016年4月1日発足。 メスカル及びテキーラ製造業者との提携により、国内メスカル&テキーラ市場の拡大と低価格化をはかるとともに、関係諸官庁と協調してメキシコ輸入酒類に対する円滑な運営と将来の発展にそなえ、かつ、メキシコ輸入酒類の専門業者として今後の海外の情勢に対応できるような団体を結成し、『日本国内に於けるメスカル及びテキーラの普及とその需要拡大、並びに円滑な輸入業務の推進』を目的に設立されました。
現在は、メキシコ国内のメスカル及びテキーラ製造業者10社と提携し運営しております。
日本国におけるメキシコからの輸入酒は、メスカル、テキーラ、ラム、リキュール、ビール等、様々な酒が輸入・消費されています。 また、メキシコの伝統料理が『ユネスコ無形文化遺産』に認定されており、メキシコの食文化を象徴する多様な商品が輸入され、愛好される方々が増えています。
この様な環境にあって、当協会は単に消費拡大のみでなく、その商品の安全性、社会的責任等を充分に認識し、メスカル及びテキーラの普及、需要拡大、また、メキシコからの情報提供等に努力をしていきます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/11168/3/resize/d11168-3-308560-1.jpg ]
メスカル規制委員会 公式サイト
http://Mezcal.com
日本メスカルテキーラ協会 公式サイト
https://mezcal-jp.com
メスカルラブ 公式サイト
https://www.facebook.com/Mezcal.misaki/
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
マグロの町ならではのメキシコ料理と共に世界的に注目を浴びているメキシコのアガベスピリッツ「メスカル」を、CRMオフィシャルアンバサダーのパンチョ朝倉がご紹介致します。食べたい!飲みたい!学びたい!など興味がある方は是非お越しください。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11168/3/resize/d11168-3-600539-0.jpg ]
■メスカルとは
世界には300種類以上のアガベ(竜舌蘭)があり、そのうちの75%約230種類のアガベがメキシコに生息しています。そのうち半数がメキシコ固有種とよばれ60種類のアガベからメスカルが作られています。
1994年にCRM(Consejo Regulador del Mezcal・メスカル規制委員会)が設立され、現在9つの州(オアハカ、ドゥランゴ、サカテカス、タマウリパス、グアナファト、サン・ルイス・ポトシ、ミチョアカン、ゲレロ、プエブラ)が原産地呼称による保護対象地域に認定。963箇所の市町村でメスカルが作られている。
2013年以降、メスカルの製造者とCRMは、メキシコ「政府のイニシャティブの下で「メキシコの飲料文化」の価値を認める新しい規格を作り、手続きに4年以上かかって2017年に新しい規格NOM-070を発効。メスカルの正統性・多様性が認められた。アルコール度数は35%〜55%までが基準でテキーラとは異なるアガベが使用されている。
メスカルは世界68カ国で販売され、生産量は2019年で7150万リットルと2017年から40%増加し、、輸出量は4700万リットルと2018年より10%増加している。この3年間で大きな伸びを見せている注目のスピリッツである。2019年の主要輸出国は、アメリカ合衆国(69%)、スペイン(6%)、イギリス(4%)、フランス(4%)、オランダ(3%)、オーストラリア(2%)、イタリア(1%)、コロンビア(1%)である。
正規のメスカルの瓶には、CRMの認証を得たメーカー、ブランド毎の番号が記載されたホログラム(holograma)が添付されている。
1994年にメスカルの原産地呼称による保護宣言が公布された後、1997年に民間法人として設立された、メキシコ当局によってメスカルの製造管理を委任された認証機関である。メスカルに関するメキシコ公式規格(NOM-070)が順守されているかを検証・認証し、メキシコ内外でメスカルの原産地呼称を守り、製品の信頼性、トレーサビリティ、品質および持続可能性の保証を主要目的としている。直営のMezcal.comではビデオを通じてアガベ、メスカルの製法、メーカーなどの情報を随時発信している。
■CRMオフィシャルメスカルアンバサダー
CRM(Consejo Regulador del Mezcal・メスカル規制委員会)が認定したオフィシャルメスカルアンバサダーは世界に6名。今年3月に6人目のアンバサダーとしてパンチョ朝倉氏が認定された。
■日本メスカルテキーラ協会について
2016年4月1日発足。 メスカル及びテキーラ製造業者との提携により、国内メスカル&テキーラ市場の拡大と低価格化をはかるとともに、関係諸官庁と協調してメキシコ輸入酒類に対する円滑な運営と将来の発展にそなえ、かつ、メキシコ輸入酒類の専門業者として今後の海外の情勢に対応できるような団体を結成し、『日本国内に於けるメスカル及びテキーラの普及とその需要拡大、並びに円滑な輸入業務の推進』を目的に設立されました。
現在は、メキシコ国内のメスカル及びテキーラ製造業者10社と提携し運営しております。
日本国におけるメキシコからの輸入酒は、メスカル、テキーラ、ラム、リキュール、ビール等、様々な酒が輸入・消費されています。 また、メキシコの伝統料理が『ユネスコ無形文化遺産』に認定されており、メキシコの食文化を象徴する多様な商品が輸入され、愛好される方々が増えています。
この様な環境にあって、当協会は単に消費拡大のみでなく、その商品の安全性、社会的責任等を充分に認識し、メスカル及びテキーラの普及、需要拡大、また、メキシコからの情報提供等に努力をしていきます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/11168/3/resize/d11168-3-308560-1.jpg ]
メスカル規制委員会 公式サイト
http://Mezcal.com
日本メスカルテキーラ協会 公式サイト
https://mezcal-jp.com
メスカルラブ 公式サイト
https://www.facebook.com/Mezcal.misaki/
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。