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【レポート公開】新型コロナウィルス感染拡大による企業の顧客コミュニケーションへの影響広がる。60％以上が影響ありと回答。
[20/03/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜顧客訪問の制限やイベント中止など多数。オンラインへの切り替えも。〜
コミュニティマーケティングツール「commmune」を提供するコミューン株式会社（本社 東京都品川区、代表取締役CEO高田優哉、以下「当社」）は、新型コロナウイルス感染拡大による企業の顧客コミュニケーションに関する調査を実施し、結果をまとめましたのでお知らせいたします。
■調査結果のサマリー
新型コロナウイルスの感染拡大により、企業やサービス、事業者と顧客のコミュニケーションに大きな影響が出ています。イベントや外出自粛やリモートワークの推奨などにより、直接対面でのコミュニケーション機会が制限され、計画変更や修正を余儀なくされていることがわかりました。
特に、リモートワークが進んでいることや顧客との対面訪問の制限により、コミュニケーションや商談等が中断したり遅延していることにより、今後の活動にも影響が及ぶことが予測されます。
このような状態が継続、またはより厳しい制限の可能性も予測される中、活動を継続するためにオンラインでの商談やセミナーなどを実施できるツールも増え、利用企業も増加していきそうです。
＜調査サマリー＞
顧客（企業向け、または消費者向け）とのコミュニケーションにおいて、「大きく影響」「影響が出てきている」との回答が、60.5%、「今後影響がありそう」を合わせると、80.1%となった。
日を追うごとに状況が変わっていく中、多くの企業へ影響が拡大している結果となった。
影響の内容については、「顧客への対面訪問が制限され、商談の進行が中断または遅延している」が38.2%とトップ。次いで、「自社開催イベント/セミナー/ユーザー会が延期・中止となった」（28.3%）、「展示会の出展が中止となった」（25.4%）とイベント関係の自粛に伴うものとなった。
今後のオンラインでの対応検討、実施については、61.0％が「検討していない」と回答。
「すでに実施」「実施を検討している」の39％に対し、対面（オフライン）でのコミュニケーションを主体と考えている企業が多いことがわかった。
「現在利用している」オンラインの顧客コミュニケーションツールについては、「メールマガジン」が37.0%、「SNS」が33.3%となり、他のツールの2倍以上の結果となった。
一方、今後のオンラインの顧客コミュニケーションツールの利用意向については、「SNS」が37.5%、「オンラインコミュニティ」が31.3%となり、昨今利用する企業が増加傾向にあるコミュニティをオンラインでも利用する動きも見えてきた。
■調査概要
・調査名：新型コロナウィルス感染症拡大による企業の顧客コミュニケーションに関する意識調査
※「顧客コミュニケーション」とは、顧客（企業向け、または消費者向け）のセールス、PR、マーケティング等を指します。
・調査目的：新型コロナウイルス感染拡大の企業コミュニケーションへの影響を定量的に把握するため
・調査期間：2020年3月27日〜30日
・調査手法：Web調査
・調査対象地域：全国
・サンプル数：108
＜Q1＞新型コロナウイルス感染の拡大により、顧客（企業向けまたは消費者向け）とのコミュニケーションでの影響はありますか？
[画像1: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-608537-1.png ]
*<Q1>にて、「影響が大きく出ている」「影響が出てきている」「今後影響が出てくると感じる」と答えたのみが以下の設問対象
＜Q2＞影響の内容について、該当するものをお答えください
[画像2: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-944434-11.png ]
＜Q3＞今後、オンラインでの顧客コミュニケーションの実施を検討していますか？
[画像3: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-718890-3.png ]
＜Q4＞（Q3で「すでにオンラインでも実施している」と答えた場合) 現在利用しているオンラインでの顧客コミュニケーションツールについてお答えください
[画像4: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-243220-10.png ]
＜Q5＞（Q3で「すでにオンラインでも実施している」あるいは「今後オンラインでの実施を検討している」と答えた場合) 今後利用したいオンラインでの顧客コミュニケーションはありますか？
[画像5: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-329160-9.png ]
■コミュニティマーケティングツールcommmuneについて
コミュニティマーケティングツール「commmune」は、ユーザーコミュニティを通じて顧客との対話の場を構築し、SNSやメルマガでは困難だった継続的なユーザーインサイトの取得やLTV向上、コンテンツマーケティングを実現するサービスです。2019年のベータ版提供開始以来、BtoB、BtoC問わず、顧客エンゲージメントを重要視する企業での導入が加速しています。
当社では、オフラインでの活動が制限されている中でのオンライン上での接点作りのための事例を公開し、「オフライン施策→オンライン施策への移行 / 活用の具体事例」をご紹介しております。
『いまこそ、オンライン顧客接点が重要 ~オフラインを代替する4つの事例~』
https://commmune.jp/blog/202003290948/
[画像6: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-135693-0.jpg ]
■主な導入企業
株式会社ミスミグループ本社、株式会社プロトコーポレーション、ＫＮＴ-ＣＴホールディングス株式会社、株式会社ユーザベース、ベースフード株式会社、プレイド株式会社、株式会社凪スピリッツ 等
・commmune 製品紹介サイト：https://commmune.jp
・commmune デモコミュニティ：https://user.commmune.com
※一部のコンテンツは未登録でも閲覧可能ですが、会員登録いただくと全コンテンツの実際の操作が可能となります
■コミューン株式会社
会社概要社名 : コミューン株式会社
代表 : 高田優哉・橋本翔太
設立 : 2018年5月10日
事業内容 : Webサービス・スマートフォンアプリの企画、開発、運営
本社所在地 : 〒141-0031 東京都品川区西五反田１丁目２３−７ 五反田シティトラストビル 9F
HP：https://commmune.jp
■報道機関からのお問い合わせ先
コミューン株式会社 広報担当
MAIL：pr@commmune.jp
コミュニティマーケティングツール「commmune」を提供するコミューン株式会社（本社 東京都品川区、代表取締役CEO高田優哉、以下「当社」）は、新型コロナウイルス感染拡大による企業の顧客コミュニケーションに関する調査を実施し、結果をまとめましたのでお知らせいたします。
■調査結果のサマリー
新型コロナウイルスの感染拡大により、企業やサービス、事業者と顧客のコミュニケーションに大きな影響が出ています。イベントや外出自粛やリモートワークの推奨などにより、直接対面でのコミュニケーション機会が制限され、計画変更や修正を余儀なくされていることがわかりました。
特に、リモートワークが進んでいることや顧客との対面訪問の制限により、コミュニケーションや商談等が中断したり遅延していることにより、今後の活動にも影響が及ぶことが予測されます。
このような状態が継続、またはより厳しい制限の可能性も予測される中、活動を継続するためにオンラインでの商談やセミナーなどを実施できるツールも増え、利用企業も増加していきそうです。
＜調査サマリー＞
顧客（企業向け、または消費者向け）とのコミュニケーションにおいて、「大きく影響」「影響が出てきている」との回答が、60.5%、「今後影響がありそう」を合わせると、80.1%となった。
日を追うごとに状況が変わっていく中、多くの企業へ影響が拡大している結果となった。
影響の内容については、「顧客への対面訪問が制限され、商談の進行が中断または遅延している」が38.2%とトップ。次いで、「自社開催イベント/セミナー/ユーザー会が延期・中止となった」（28.3%）、「展示会の出展が中止となった」（25.4%）とイベント関係の自粛に伴うものとなった。
今後のオンラインでの対応検討、実施については、61.0％が「検討していない」と回答。
「すでに実施」「実施を検討している」の39％に対し、対面（オフライン）でのコミュニケーションを主体と考えている企業が多いことがわかった。
「現在利用している」オンラインの顧客コミュニケーションツールについては、「メールマガジン」が37.0%、「SNS」が33.3%となり、他のツールの2倍以上の結果となった。
一方、今後のオンラインの顧客コミュニケーションツールの利用意向については、「SNS」が37.5%、「オンラインコミュニティ」が31.3%となり、昨今利用する企業が増加傾向にあるコミュニティをオンラインでも利用する動きも見えてきた。
■調査概要
・調査名：新型コロナウィルス感染症拡大による企業の顧客コミュニケーションに関する意識調査
※「顧客コミュニケーション」とは、顧客（企業向け、または消費者向け）のセールス、PR、マーケティング等を指します。
・調査目的：新型コロナウイルス感染拡大の企業コミュニケーションへの影響を定量的に把握するため
・調査期間：2020年3月27日〜30日
・調査手法：Web調査
・調査対象地域：全国
・サンプル数：108
＜Q1＞新型コロナウイルス感染の拡大により、顧客（企業向けまたは消費者向け）とのコミュニケーションでの影響はありますか？
[画像1: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-608537-1.png ]
*<Q1>にて、「影響が大きく出ている」「影響が出てきている」「今後影響が出てくると感じる」と答えたのみが以下の設問対象
＜Q2＞影響の内容について、該当するものをお答えください
[画像2: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-944434-11.png ]
＜Q3＞今後、オンラインでの顧客コミュニケーションの実施を検討していますか？
[画像3: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-718890-3.png ]
＜Q4＞（Q3で「すでにオンラインでも実施している」と答えた場合) 現在利用しているオンラインでの顧客コミュニケーションツールについてお答えください
[画像4: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-243220-10.png ]
＜Q5＞（Q3で「すでにオンラインでも実施している」あるいは「今後オンラインでの実施を検討している」と答えた場合) 今後利用したいオンラインでの顧客コミュニケーションはありますか？
[画像5: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-329160-9.png ]
■コミュニティマーケティングツールcommmuneについて
コミュニティマーケティングツール「commmune」は、ユーザーコミュニティを通じて顧客との対話の場を構築し、SNSやメルマガでは困難だった継続的なユーザーインサイトの取得やLTV向上、コンテンツマーケティングを実現するサービスです。2019年のベータ版提供開始以来、BtoB、BtoC問わず、顧客エンゲージメントを重要視する企業での導入が加速しています。
当社では、オフラインでの活動が制限されている中でのオンライン上での接点作りのための事例を公開し、「オフライン施策→オンライン施策への移行 / 活用の具体事例」をご紹介しております。
『いまこそ、オンライン顧客接点が重要 ~オフラインを代替する4つの事例~』
https://commmune.jp/blog/202003290948/
[画像6: https://prtimes.jp/i/36356/10/resize/d36356-10-135693-0.jpg ]
■主な導入企業
株式会社ミスミグループ本社、株式会社プロトコーポレーション、ＫＮＴ-ＣＴホールディングス株式会社、株式会社ユーザベース、ベースフード株式会社、プレイド株式会社、株式会社凪スピリッツ 等
・commmune 製品紹介サイト：https://commmune.jp
・commmune デモコミュニティ：https://user.commmune.com
※一部のコンテンツは未登録でも閲覧可能ですが、会員登録いただくと全コンテンツの実際の操作が可能となります
■コミューン株式会社
会社概要社名 : コミューン株式会社
代表 : 高田優哉・橋本翔太
設立 : 2018年5月10日
事業内容 : Webサービス・スマートフォンアプリの企画、開発、運営
本社所在地 : 〒141-0031 東京都品川区西五反田１丁目２３−７ 五反田シティトラストビル 9F
HP：https://commmune.jp
■報道機関からのお問い合わせ先
コミューン株式会社 広報担当
MAIL：pr@commmune.jp
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