スパークス・グループ、上智大学で実施の「アントレプレナー養成講座」が閉講。可能性あるビジネスアイデア立案者4名へ総額上限1,000万円の資金を提供。
[24/01/31]
提供元:PRTIMES
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今後も上智大学と連携した起業家養成のための支援活動を継続
スパークス・グループ株式会社(以下、スパークスと表記)が、上智大学(東京都千代田区、学長:曄道佳明)にて昨年11月に開講した「アントレプレナーシップ養成講座」が閉講いたしましたのでお知らせいたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/121382/10/resize/d121382-10-3bca84b15a12b1dfa3b4-0.png ]
本講座は上智大学Sophia Future Design Platform推進室の主催で、上智大学の全学部生からの希望者を対象に2023年11月〜12月にかけてスパークスの企画・運営にて全6回のプログラムによる開催となりました。本講座では、スパークスのベンチャー投資担当者がメンターとなり、学生たちに起業家精神を体系的に学ぶ機会を提供しました。さらに、投資やファイナンス、マーケティングの基本についての理解を深めるとともに、起業経験者(外部講師)との対話の機会や、事業計画・販売戦略の立案など、起業アイデアを具体化するプロセスも体験できるプログラムが実施され、最終回では受講生によるビジネスアイデアの発表会を行い、魅力的で可能性の感じられるアイデアの立案者4名が選出されました。選出された4名には、事業化を目指してビジネスアイデアを精緻化・具体化していくために、スパークスより総額上限1,000万円の資金提供が今後予定されています。
スパークスでは、本講座受講者のインターンシップ受け入れを既に実施しており、これからも上智大学と連携し起業家養成のための支援活動を継続してまいります。
本講座の詳細についてのレポートを弊社子会社スパークス・アセット・マネジメント株式会社のホームページに掲載しており、右記URLよりご覧いただけます。 https://www.sparx.co.jp/news/detail/1287.html
■ 関連プレスリリース
上智大学で「アントレプレナーシップ養成講座」を開講
https://ssl4.eir-parts.net/doc/8739/tdnet/2350495/00.pdf
本お知らせは、当社グループの CSR 活動をご理解いただくために、当社グループの取り組みに関する情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
スパークス・グループ株式会社(以下、スパークスと表記)が、上智大学(東京都千代田区、学長:曄道佳明)にて昨年11月に開講した「アントレプレナーシップ養成講座」が閉講いたしましたのでお知らせいたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/121382/10/resize/d121382-10-3bca84b15a12b1dfa3b4-0.png ]
本講座は上智大学Sophia Future Design Platform推進室の主催で、上智大学の全学部生からの希望者を対象に2023年11月〜12月にかけてスパークスの企画・運営にて全6回のプログラムによる開催となりました。本講座では、スパークスのベンチャー投資担当者がメンターとなり、学生たちに起業家精神を体系的に学ぶ機会を提供しました。さらに、投資やファイナンス、マーケティングの基本についての理解を深めるとともに、起業経験者(外部講師)との対話の機会や、事業計画・販売戦略の立案など、起業アイデアを具体化するプロセスも体験できるプログラムが実施され、最終回では受講生によるビジネスアイデアの発表会を行い、魅力的で可能性の感じられるアイデアの立案者4名が選出されました。選出された4名には、事業化を目指してビジネスアイデアを精緻化・具体化していくために、スパークスより総額上限1,000万円の資金提供が今後予定されています。
スパークスでは、本講座受講者のインターンシップ受け入れを既に実施しており、これからも上智大学と連携し起業家養成のための支援活動を継続してまいります。
本講座の詳細についてのレポートを弊社子会社スパークス・アセット・マネジメント株式会社のホームページに掲載しており、右記URLよりご覧いただけます。 https://www.sparx.co.jp/news/detail/1287.html
■ 関連プレスリリース
上智大学で「アントレプレナーシップ養成講座」を開講
https://ssl4.eir-parts.net/doc/8739/tdnet/2350495/00.pdf
本お知らせは、当社グループの CSR 活動をご理解いただくために、当社グループの取り組みに関する情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。