日本老人福祉財団、SDGs推進の一環として職員の制服のリサイクル&アップサイクルを実施
[24/04/30]
提供元:PRTIMES
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資源を有効活用すると同時に、入居者・職員の思い出の詰まった制服を記念品として再生
介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営する一般財団法人日本老人福祉財団(本部:東京都中央区、理事長:小口明彦)では、SDGs推進の一環として、リニューアルに伴って不要となった制服を回収し、リサイクル&アップサイクル(本来廃棄されるものに新たな価値を与えて再生活用すること)する取り組みを実施しました。
日本老人福祉財団は財団創設50周年プロジェクトの一環として、設立記念日にあたる2023年12月1日、介護部門の制服のうちポロシャツとニットパンツのアイテムについてモデルチェンジしました。これは、ICT機器の導入など近年の労働環境の変化や、伸縮性や着心地といった機能面における職員のフィードバックを反映するための取り組みとなります。この変更に伴って発生した旧アイテム653kgについて、単純に各施設で処分してしまうのではなく、会社制服・ユニフォーム製造、販売メーカーのカーシーカシマ株式会社が展開するサスティナブル事業『Think Lab 0』プロジェクトへと託しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-8903f9ab1a1b0ff7a003-0.jpg ]
今回発生した処分量のうち約80%は、廃棄物を燃やしたときに出る熱を回収して利用するサーマルリサイクルに活用しました。廃棄物を燃料として使うことによって、石油燃料を節約できるというメリットにつながります。
残りの約20%については、細かく裁断した後に圧縮整形し、「PANECO」という繊維リサイクルボードを製造し、このボードを使ってインテリア、雑貨といった新たな商品へアップサイクルしました。
具体的には、約130kgの回収した制服を色別に使用することで「PANECO」(900mm×900mm×5.5mm厚)3枚を作成し、ハガキフレーム(3色、ハガキ1枚サイズ100個)に再生しました。このフレームに財団50周年の記念絵葉書を納めて全国7カ所の各施設の共用部、ならびに本部に配布・展示することで、入居者・職員の思い出が詰まった制服を記念の品として残すこととしました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-0ab9705d805651fd6553-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-fb5898939e205b3a54b4-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-650fb15ad09f67716a2f-3.jpg ]
今回のリサイクルならびにアップサイクルを担当した本部 経営企画部 企画課 冨田明優は次のよう語っています。
「制服をリニューアルしたことで旧アイテムは制服としての役目は終えましたが、今回リサイクル&アップサイクルを行ったことで単に廃棄するだけでなく、環境にも貢献できたと考えています。また、アップサイクルで制作したハガキフレームを各拠点の共用部に飾ることをきっかけに、環境への配慮の気づきを各職場で高め、財団全体でもSDGsを意識した取り組みをさらに増やしていきたいと考えています」
日本老人福祉財団は、その基本理念である豊かな福祉社会の実現を目指して、入居者や財団職員の安心・幸せの実現はもとより、よりよい地球環境の実現に向けて貢献すべく、今後もSDGsを推進する活動に積極的に取り組んでいきます。
■日本老人福祉財団のなりたち
日本老人福祉財団は、1970 年代初頭の高度経済成長期のなかでいち早く将来の「日本社会の高齢化」を見据えて、特に日本経済の高度成長による労働人口の都市への集中がもたらす「核家族化」現象により、一人暮らしの老人の増加などの高齢期における経済上、生活上、肉体的・精神的健康の問題に立ち向かうべく、1973年に設立いたしました。
■日本老人福祉財団の基本理念
―豊かな福祉社会の実現を目指して―
私達は、老後の“安心”と“幸せ”を提供することにより社会へ貢献します。
私達は、はたらく人達の“人間性”を大切にします。
『ケア・スピリット』
私にとって、あなたはとても大切な人です。
■組織概要
財団名:一般財団法人 日本老人福祉財団
理事長:小口 明彦
設立:1973(昭和48)年
事業:介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営
(佐倉、湯河原、伊豆高原、浜松、京都、大阪、神戸)
特徴:創立50年目を迎えた老舗の有料老人ホーム運営事業者。
自立の時期に入居し最期まで暮らせる住まい(終の棲家)を提供
1施設あたり平均300戸を超える大型施設のCCRC「高齢者コミュニティ」を展開している
HP:https://jscwo.jp/
介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営する一般財団法人日本老人福祉財団(本部:東京都中央区、理事長:小口明彦)では、SDGs推進の一環として、リニューアルに伴って不要となった制服を回収し、リサイクル&アップサイクル(本来廃棄されるものに新たな価値を与えて再生活用すること)する取り組みを実施しました。
日本老人福祉財団は財団創設50周年プロジェクトの一環として、設立記念日にあたる2023年12月1日、介護部門の制服のうちポロシャツとニットパンツのアイテムについてモデルチェンジしました。これは、ICT機器の導入など近年の労働環境の変化や、伸縮性や着心地といった機能面における職員のフィードバックを反映するための取り組みとなります。この変更に伴って発生した旧アイテム653kgについて、単純に各施設で処分してしまうのではなく、会社制服・ユニフォーム製造、販売メーカーのカーシーカシマ株式会社が展開するサスティナブル事業『Think Lab 0』プロジェクトへと託しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-8903f9ab1a1b0ff7a003-0.jpg ]
今回発生した処分量のうち約80%は、廃棄物を燃やしたときに出る熱を回収して利用するサーマルリサイクルに活用しました。廃棄物を燃料として使うことによって、石油燃料を節約できるというメリットにつながります。
残りの約20%については、細かく裁断した後に圧縮整形し、「PANECO」という繊維リサイクルボードを製造し、このボードを使ってインテリア、雑貨といった新たな商品へアップサイクルしました。
具体的には、約130kgの回収した制服を色別に使用することで「PANECO」(900mm×900mm×5.5mm厚)3枚を作成し、ハガキフレーム(3色、ハガキ1枚サイズ100個)に再生しました。このフレームに財団50周年の記念絵葉書を納めて全国7カ所の各施設の共用部、ならびに本部に配布・展示することで、入居者・職員の思い出が詰まった制服を記念の品として残すこととしました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-0ab9705d805651fd6553-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-fb5898939e205b3a54b4-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/94268/12/resize/d94268-12-650fb15ad09f67716a2f-3.jpg ]
今回のリサイクルならびにアップサイクルを担当した本部 経営企画部 企画課 冨田明優は次のよう語っています。
「制服をリニューアルしたことで旧アイテムは制服としての役目は終えましたが、今回リサイクル&アップサイクルを行ったことで単に廃棄するだけでなく、環境にも貢献できたと考えています。また、アップサイクルで制作したハガキフレームを各拠点の共用部に飾ることをきっかけに、環境への配慮の気づきを各職場で高め、財団全体でもSDGsを意識した取り組みをさらに増やしていきたいと考えています」
日本老人福祉財団は、その基本理念である豊かな福祉社会の実現を目指して、入居者や財団職員の安心・幸せの実現はもとより、よりよい地球環境の実現に向けて貢献すべく、今後もSDGsを推進する活動に積極的に取り組んでいきます。
■日本老人福祉財団のなりたち
日本老人福祉財団は、1970 年代初頭の高度経済成長期のなかでいち早く将来の「日本社会の高齢化」を見据えて、特に日本経済の高度成長による労働人口の都市への集中がもたらす「核家族化」現象により、一人暮らしの老人の増加などの高齢期における経済上、生活上、肉体的・精神的健康の問題に立ち向かうべく、1973年に設立いたしました。
■日本老人福祉財団の基本理念
―豊かな福祉社会の実現を目指して―
私達は、老後の“安心”と“幸せ”を提供することにより社会へ貢献します。
私達は、はたらく人達の“人間性”を大切にします。
『ケア・スピリット』
私にとって、あなたはとても大切な人です。
■組織概要
財団名:一般財団法人 日本老人福祉財団
理事長:小口 明彦
設立:1973(昭和48)年
事業:介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営
(佐倉、湯河原、伊豆高原、浜松、京都、大阪、神戸)
特徴:創立50年目を迎えた老舗の有料老人ホーム運営事業者。
自立の時期に入居し最期まで暮らせる住まい(終の棲家)を提供
1施設あたり平均300戸を超える大型施設のCCRC「高齢者コミュニティ」を展開している
HP:https://jscwo.jp/