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認証・DHCPアプライアンス「Account@Adapter」Version 5.05 をリリース
[14/07/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
認証サーバーの運用負荷を軽減
このたび、日立電線ネットワークス株式会社（以下、「当社」といいます）は、自社開発・販売をしている認証・DHCPアプライアンス「Account@Adapter」（アカウントアダプター）の機能を強化した「Account＠Adapter Version 5.05」をリリースしました。ユーザーアカウントの変更やRADIUSクライアントの追加などに伴う管理者の運用負荷を軽減することができます。
【Version 5.05 の主な機能強化の概要】
■端末アカウント削除機能の強化
Account＠Adapter と連係させている外部LDAP サーバーの登録内容を定期的に確認し、外部LDAP サーバーのユーザーアカウントの削除に連動し、削除されたユーザーアカウントが管理者になっているAccount＠Adapter 上の端末アカウントを自動的に削除する機能を実装しました。この機能により、外部LDAP サーバーから削除されたユーザーアカウントが管理していたAccount＠Adapter 上の端末アカウントの削除漏れを防止し、管理者の負荷を軽減します。
■RADIUS クライアントをネットワークアドレス単位でまとめて登録
ネットワークアドレス単位で複数のRADIUS クライアントをまとめて登録できるようにしました。同じネットワークアドレスの範囲に複数のRADIUS クライアントが存在する場合、ネットワークアドレス単位でまとめて登録することにより、RADIUS クライアントの登録負荷を軽減します。
■ユーザーアカウント申請結果表示のカスタマイズ機能を強化
ユーザーアカウントの新規申請や訂正などの各種申請後に表示される処理結果画面に、任意のメッセージを表示できるようにしました。たとえば、ゲストユーザーがアカウント申請したあとに、そのゲストユーザーをポータルサイトへ誘導したい場合には、ポータルサイトのリンク先を処理結果画面に表示させることで、容易に誘導できます。
この任意のメッセージ表示機能は、以下のユーザー申請操作（１.〜６.）をしたあとに表示される処理結果の画面に適用できます。
１.ユーザー新規申請 ２.ユーザー申請の訂正 ３.端末新規申請 ４.端末申請の訂正 ５.ユーザー削除申請 ６.端末削除申請
なお、PC 向け画面、スマートデバイス向け画面ともに同じファイルを利用するため、両方の出力イメージを考慮してメッセージ画面を作成することで、PC、スマートデバイスともに適切に表示できます。
【「Account@Adapter」の特長】
・RADIUS 機能、LDAP 機能、CA（証明書）機能、DHCP 機能を１台に搭載した専用アプライアンス
・Web／MAC／802.1X 認証に対応し、外部LDAP／ActiveDirectory 連係やRADIUS プロキシ連係に対応
・証明書発行機能(CA 機能)をサポートし、スマートデバイスの証明書も発行可能
・ユーザー自身による利用ID・端末申請、管理者による審査（許可／却下）、MAC アドレス自動登録、ユーザーへのパスワード有効期限通知、長期利用のない古いアカウントの自動削除など、便利な機能により管理者の運用負荷を軽減
・１対N 構成によるセンター集中管理や、DHCP リース情報を共有した1 対1 構成、といった冗長構成に対応
Account@Adapter の詳細は、以下のURL からご覧いただけます。
http://www.hitachi-cnet.com/products/network/auth/
【日立電線ネットワークス株式会社】
日立電線ネットワークスは、日立金属グループのネットワークインテグレーション会社です。日立金属(旧・日立電線)から継承した20 年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、企業をはじめ大学や官公庁向けにワンストップのトータルネットワークソリューションを提供しています。導入事例、ソリューション、取り扱い製品の詳細は、以下のURL からご覧いただけます。
http://www.hitachi-cnet.com
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ】
お問い合わせ先 日立電線ネットワークス株式会社
お問い合わせURL http://www.hitachi-cnet.com/inquiry/index.html
■登録商標
Account@Adapter は、日立電線ネットワークス株式会社の登録商標です。
ActiveDirectory は、米国およびその他の国における米国 Microsoft Corp.の登録商標です。
本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
このたび、日立電線ネットワークス株式会社（以下、「当社」といいます）は、自社開発・販売をしている認証・DHCPアプライアンス「Account@Adapter」（アカウントアダプター）の機能を強化した「Account＠Adapter Version 5.05」をリリースしました。ユーザーアカウントの変更やRADIUSクライアントの追加などに伴う管理者の運用負荷を軽減することができます。
【Version 5.05 の主な機能強化の概要】
■端末アカウント削除機能の強化
Account＠Adapter と連係させている外部LDAP サーバーの登録内容を定期的に確認し、外部LDAP サーバーのユーザーアカウントの削除に連動し、削除されたユーザーアカウントが管理者になっているAccount＠Adapter 上の端末アカウントを自動的に削除する機能を実装しました。この機能により、外部LDAP サーバーから削除されたユーザーアカウントが管理していたAccount＠Adapter 上の端末アカウントの削除漏れを防止し、管理者の負荷を軽減します。
■RADIUS クライアントをネットワークアドレス単位でまとめて登録
ネットワークアドレス単位で複数のRADIUS クライアントをまとめて登録できるようにしました。同じネットワークアドレスの範囲に複数のRADIUS クライアントが存在する場合、ネットワークアドレス単位でまとめて登録することにより、RADIUS クライアントの登録負荷を軽減します。
■ユーザーアカウント申請結果表示のカスタマイズ機能を強化
ユーザーアカウントの新規申請や訂正などの各種申請後に表示される処理結果画面に、任意のメッセージを表示できるようにしました。たとえば、ゲストユーザーがアカウント申請したあとに、そのゲストユーザーをポータルサイトへ誘導したい場合には、ポータルサイトのリンク先を処理結果画面に表示させることで、容易に誘導できます。
この任意のメッセージ表示機能は、以下のユーザー申請操作（１.〜６.）をしたあとに表示される処理結果の画面に適用できます。
１.ユーザー新規申請 ２.ユーザー申請の訂正 ３.端末新規申請 ４.端末申請の訂正 ５.ユーザー削除申請 ６.端末削除申請
なお、PC 向け画面、スマートデバイス向け画面ともに同じファイルを利用するため、両方の出力イメージを考慮してメッセージ画面を作成することで、PC、スマートデバイスともに適切に表示できます。
【「Account@Adapter」の特長】
・RADIUS 機能、LDAP 機能、CA（証明書）機能、DHCP 機能を１台に搭載した専用アプライアンス
・Web／MAC／802.1X 認証に対応し、外部LDAP／ActiveDirectory 連係やRADIUS プロキシ連係に対応
・証明書発行機能(CA 機能)をサポートし、スマートデバイスの証明書も発行可能
・ユーザー自身による利用ID・端末申請、管理者による審査（許可／却下）、MAC アドレス自動登録、ユーザーへのパスワード有効期限通知、長期利用のない古いアカウントの自動削除など、便利な機能により管理者の運用負荷を軽減
・１対N 構成によるセンター集中管理や、DHCP リース情報を共有した1 対1 構成、といった冗長構成に対応
Account@Adapter の詳細は、以下のURL からご覧いただけます。
http://www.hitachi-cnet.com/products/network/auth/
【日立電線ネットワークス株式会社】
日立電線ネットワークスは、日立金属グループのネットワークインテグレーション会社です。日立金属(旧・日立電線)から継承した20 年以上のシステム構築実績を生かし、「ネットワーク」、「セキュリティ」、「ビジュアルコミュニケーション」、「トータルマネジメントサービス」のフィールドで、企業をはじめ大学や官公庁向けにワンストップのトータルネットワークソリューションを提供しています。導入事例、ソリューション、取り扱い製品の詳細は、以下のURL からご覧いただけます。
http://www.hitachi-cnet.com
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ】
お問い合わせ先 日立電線ネットワークス株式会社
お問い合わせURL http://www.hitachi-cnet.com/inquiry/index.html
■登録商標
Account@Adapter は、日立電線ネットワークス株式会社の登録商標です。
ActiveDirectory は、米国およびその他の国における米国 Microsoft Corp.の登録商標です。
本ニュースリリースに記載されているその他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
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