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外国人総合メディアYOLO JAPANが株式会社クロス・マーケティングと業務提携。在留外国人マーケティングリサーチサービスを強化。
[18/09/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜日本に住む215の国と地域の外国人が登録するYOLO JAPANが、外国人モニターを国内で提供し、問題を抱える企業をサポート〜
日本に住む215の国と地域の外国人が登録するメディア YOLO JAPAN を運営する株式会社YOLO JAPAN（代表取締役社長：加地太祐、東京本社：東京都港区、以下「YOLO JAPAN」）は、株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長：五十嵐 幹、本社：東京都新宿区）と業務提携契約を締結をし、インバウンド・アウトバウンド向けのマーケティングリサーチに、YOLO JAPANの外国人登録ユーザーを紹介する「in Japan Research」をリリース致します。
「in Japan Research」のサービスにより、従来は海外現地でのマーケティングリサーチが必要であった訪日・在留外国人向けの事業を展開する企業様が、国内にいながらも、スピーディーに調査を進めることが可能になります。
訪日外国人旅行者数は2017年に2869万人を突破し*1、政府（観光庁「明日の日本を支える観光ビジョン」から）は2020年には4000万人という目標を掲げています*2。また、在留外国人数も2018年6月時点で過去最多の約263万人*3にのぼり、国内総人口の約2%にあたり、国内マーケットにおける重要性が増してきています。
訪日外国人旅行者数や在留外国人の増加に伴い、外国人の生の声を聴きたいという企業様のニーズは高まっており、「in Japan Research」は、国内外で事業を行う企業様にご活用いただけます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/15950/13/resize/d15950-13-396539-1.jpg ]
●「in Japan Research」とは
・YOLO JAPAN登録ユーザーを中心とした、8万人を超える在留外国人のパネルネットワークを活用
・215を超える国と地域の出身者が登録
・出身地、在留期間、日本語レベルなどに加え、特定の職業や文化的特徴、趣味嗜好などの細かい条件設定が可能
・外国人を対象としたリサーチのノウハウや分析スキルを有するリサーチャーが対応
今回の提携により、YOLO JAPANは日本に住む外国人に魅力ある仕事を紹介すると同時に、各企業様がより効果的な市場調査を国内で実施できるようサポートを行い、日本経済の発展に寄与して参ります。
YOLO JAPANは、今後も在留外国人、そしてこれから来日する外国人の日本での生活を充実にする為、外国人に喜ばれるサービスを提供し続けて参ります。
*1 日本政府観光局（JNTO）統計データ https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/visitor_trends/
*2 観光庁「明日の日本を支える観光ビジョン」 http://www.mlit.go.jp/kankocho/topics01_000205.html
*3 法務省「平成30年6月末現在における在留外国人数について（速報値）」http://www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri04_00076.html
[画像2: https://prtimes.jp/i/15950/13/resize/d15950-13-944770-0.png ]
■株式会社YOLO JAPANについて
商号： 株式会社YOLO JAPAN
代表者： 代表取締役 加地 太祐
所在地： 東京都港区西新橋1丁目24番16号
設立： 2004年 12月 24日
主な事業： 訪日外国人向けメディアの運営
URL： https://www.yolo-japan.co.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/15950/13/resize/d15950-13-608129-2.jpg ]
■株式会社クロス・マーケティングについて
商号： 株式会社クロス・マーケティング
代表者： 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
所在地： 東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
設立： 2003年4月1日
主な事業： マーケティングリサーチ事業
URL： http://www.cross-m.co.jp/
日本に住む215の国と地域の外国人が登録するメディア YOLO JAPAN を運営する株式会社YOLO JAPAN（代表取締役社長：加地太祐、東京本社：東京都港区、以下「YOLO JAPAN」）は、株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長：五十嵐 幹、本社：東京都新宿区）と業務提携契約を締結をし、インバウンド・アウトバウンド向けのマーケティングリサーチに、YOLO JAPANの外国人登録ユーザーを紹介する「in Japan Research」をリリース致します。
「in Japan Research」のサービスにより、従来は海外現地でのマーケティングリサーチが必要であった訪日・在留外国人向けの事業を展開する企業様が、国内にいながらも、スピーディーに調査を進めることが可能になります。
訪日外国人旅行者数は2017年に2869万人を突破し*1、政府（観光庁「明日の日本を支える観光ビジョン」から）は2020年には4000万人という目標を掲げています*2。また、在留外国人数も2018年6月時点で過去最多の約263万人*3にのぼり、国内総人口の約2%にあたり、国内マーケットにおける重要性が増してきています。
訪日外国人旅行者数や在留外国人の増加に伴い、外国人の生の声を聴きたいという企業様のニーズは高まっており、「in Japan Research」は、国内外で事業を行う企業様にご活用いただけます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/15950/13/resize/d15950-13-396539-1.jpg ]
●「in Japan Research」とは
・YOLO JAPAN登録ユーザーを中心とした、8万人を超える在留外国人のパネルネットワークを活用
・215を超える国と地域の出身者が登録
・出身地、在留期間、日本語レベルなどに加え、特定の職業や文化的特徴、趣味嗜好などの細かい条件設定が可能
・外国人を対象としたリサーチのノウハウや分析スキルを有するリサーチャーが対応
今回の提携により、YOLO JAPANは日本に住む外国人に魅力ある仕事を紹介すると同時に、各企業様がより効果的な市場調査を国内で実施できるようサポートを行い、日本経済の発展に寄与して参ります。
YOLO JAPANは、今後も在留外国人、そしてこれから来日する外国人の日本での生活を充実にする為、外国人に喜ばれるサービスを提供し続けて参ります。
*1 日本政府観光局（JNTO）統計データ https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/visitor_trends/
*2 観光庁「明日の日本を支える観光ビジョン」 http://www.mlit.go.jp/kankocho/topics01_000205.html
*3 法務省「平成30年6月末現在における在留外国人数について（速報値）」http://www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri04_00076.html
[画像2: https://prtimes.jp/i/15950/13/resize/d15950-13-944770-0.png ]
■株式会社YOLO JAPANについて
商号： 株式会社YOLO JAPAN
代表者： 代表取締役 加地 太祐
所在地： 東京都港区西新橋1丁目24番16号
設立： 2004年 12月 24日
主な事業： 訪日外国人向けメディアの運営
URL： https://www.yolo-japan.co.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/15950/13/resize/d15950-13-608129-2.jpg ]
■株式会社クロス・マーケティングについて
商号： 株式会社クロス・マーケティング
代表者： 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
所在地： 東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
設立： 2003年4月1日
主な事業： マーケティングリサーチ事業
URL： http://www.cross-m.co.jp/
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