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「ソーシャルパネル by NIKKEI」 スタート
[16/04/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
トップエコノミストによる討論を、Facebookでライブ中継します
日本経済新聞社（本社東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏）は28日、交流サイト（ＳＮＳ）を専門家による意見発信の場として活用する「ソーシャルパネル by NIKKEI」を始めました。フェイスブック(Facebook）のグループ機能を使い、日本経済新聞社の編集委員らと「パネリスト」となるトップエコノミストが、Facebook上で議論を繰り広げます。一般の方はこのグループに参加していただくことで、専門家の議論をFacebookで閲読できるほか、コメントをすることができます。
第1回は「変調 マクロ経済」がテーマです。マクロ経済を巡っては4月27〜28日に日銀が金融政策決定会合を開き、28日午後に日銀総裁会見が予定されています。大型連休の谷間となる5月6日の米雇用統計は円相場に大きな影響を与えそうです。そして5月18日公表の日本の1〜３月期国内総生産（ＧＤＰ）速報値は、昨年10〜12月期にマイナス成長となった日本経済の回復ぶりを見る重要な指標。中国経済の減速で先行きが見通しにくいマクロ経済について、相次ぐイベントや重要な指標を専門家がどう読み解くのか。質の高い議論をお楽しみいただけます。
議論の様子を見るには、Facebookで参加申請をして、承認を得て頂く必要があります。参加は無料です。手続きはこちら（http://pr.nikkei.com/s-panel/）からお願いいたします。サービスを利用するにはFacebookのアカウントが必要です。多くの皆様の参加をお待ちしております。
「ソーシャルパネル by NIKKEI」とは（2016年4月28日時点）
日本経済新聞社がFacebookを利用して提供する討論の場です。パネリストは予告なく変更となる可能性があります。
[画像: http://prtimes.jp/i/11115/15/resize/d11115-15-220559-0.jpg ]
【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約280万部で、国内61カ所、海外37カ所の取材拠点で1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在46万人超、有料・無料登録を合わせて約300万人になっています。
【本件に関するお問い合わせ先】
日本経済新聞社 広報室
TEL：(03)3270-0251
日本経済新聞社（本社東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏）は28日、交流サイト（ＳＮＳ）を専門家による意見発信の場として活用する「ソーシャルパネル by NIKKEI」を始めました。フェイスブック(Facebook）のグループ機能を使い、日本経済新聞社の編集委員らと「パネリスト」となるトップエコノミストが、Facebook上で議論を繰り広げます。一般の方はこのグループに参加していただくことで、専門家の議論をFacebookで閲読できるほか、コメントをすることができます。
第1回は「変調 マクロ経済」がテーマです。マクロ経済を巡っては4月27〜28日に日銀が金融政策決定会合を開き、28日午後に日銀総裁会見が予定されています。大型連休の谷間となる5月6日の米雇用統計は円相場に大きな影響を与えそうです。そして5月18日公表の日本の1〜３月期国内総生産（ＧＤＰ）速報値は、昨年10〜12月期にマイナス成長となった日本経済の回復ぶりを見る重要な指標。中国経済の減速で先行きが見通しにくいマクロ経済について、相次ぐイベントや重要な指標を専門家がどう読み解くのか。質の高い議論をお楽しみいただけます。
議論の様子を見るには、Facebookで参加申請をして、承認を得て頂く必要があります。参加は無料です。手続きはこちら（http://pr.nikkei.com/s-panel/）からお願いいたします。サービスを利用するにはFacebookのアカウントが必要です。多くの皆様の参加をお待ちしております。
「ソーシャルパネル by NIKKEI」とは（2016年4月28日時点）
日本経済新聞社がFacebookを利用して提供する討論の場です。パネリストは予告なく変更となる可能性があります。
[画像: http://prtimes.jp/i/11115/15/resize/d11115-15-220559-0.jpg ]
【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約280万部で、国内61カ所、海外37カ所の取材拠点で1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在46万人超、有料・無料登録を合わせて約300万人になっています。
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