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グラビス・アーキテクツ社、京都情報大学院大学とERPに関する共同研究を開始
[17/12/20]
提供元：PRTIMES
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ITコンサルティングのグラビス・アーキテクツ株式会社（本社：東京都港区 代表取締役：古見彰里）と、京都情報大学院大学（本校：京都府京都市左京区 学長：茨木 俊秀）はERPに関するAPIやIoTの技術・開発について共同で研究を進めていく事について合意しました。
■取組みの背景
ERPパッケージが基幹システムとして導入されている時流の中で機能不足における追加開発や周辺システムのインターフェース、またはビジネスの付加価値を目的とした利活用についての悩みが後を絶ちません。その1つの理由にはプロジェクトという限られた時間とコストの中で、要件の定義や不足分の追加開発を実現していかなければならない事が挙げられます。このように限られた時間制約では例えば要件定義をするプロセスはその時のプロジェクトの環境や参画メンバーの知見や経験に強く影響されやすく、短期的な視点での機能が出来上がってしまう傾向が見受けられます。そこでグラビス・アーキテクツ社は導入プロジェクトという枠組みとしてではなく、共同研究という枠組みの中で長期的な視野でユーザーにとって何が効果的であるかを考察し、アプリケーションとして形にしてくための研究・開発を京都情報大学院大学と始めました。
■京都情報大学院大学との調印式
2017年12月4日（月）に調印式が開催され、京都情報大学院大学から寺下陽一副学長と上田治文教授、グラビス・アーキテクツ社からは古見彰里代表取締役、金英樹ディレクターが参加し、共同研究のビジョンについて発表をしました。その後、寺下副学長と古見代表取締役が協定書に署名することで正式に調印を交わす事となりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-111996-0.jpg ]
共同研究の一環としてグラビス・アーキテクツ社のコンサルタントが同学の学生に開発に関する工程や技術を「講義」を通して教育を実施します。一定の技術が身に付いたら、グラビス・アーキテクツ社のコンサルタントが予めアイデアとして持っている要件に対して、規模の小さいものから順次開発していきます。学生はその講義と開発から基本的なエンジニアスキルを学ぶ事ができるため、技術力を保有したコンサルタントの育成を目指すことになります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-344052-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-706200-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-293391-3.jpg ]
グラビス・アーキテクツ社の講師陣はコンサルタントとエンジニア、両方のスキルを保有するエキスパートによって構成されております。実際の講義では初めてのプログラミングで苦労している学生も多くいましたが、わからないところは講師が立ち会ってサポートする事でより深く理解できるように努めています。
共同研究を実施することは有効的な追加アプリケーションの開発だけではなく、学生のIT教育の底上げを目指しております。コンサルティング現場の経験に基づいた要件に対してアプリケーションを開発するという事は、ITの開発技術や開発プロセスはもちろんの事、リアリティのあるビジネス背景や課題といったコンサルタントスキルも学ぶ事ができます。こういった経験値を学生の時から早く得ることでより優秀なエンジニアやコンサルンタントが育つことになります。
グラビス・アーキテクツ株式会社
営業開始 2010年12月1日
代表者 古見 彰里
本社 〒107-0052 東京都港区赤坂2丁目20番5号
HP http://www.glavisarchitects.com/
東京と北海道を活動の拠点とするITコンサルティング会社。
「公共セクターに対する政策立案」「ICTを活用した業務改革」「調達改善」「PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）」に関するコンサルティングサービスを提供することで社会、公共セクターの知的生産性向上に貢献することを目指す。近年では民間向けとしてビジネス・アプリケーション事業部を発足させERPの企画・導入・定着化のコンサルティングサービスを実施しております。
■取組みの背景
ERPパッケージが基幹システムとして導入されている時流の中で機能不足における追加開発や周辺システムのインターフェース、またはビジネスの付加価値を目的とした利活用についての悩みが後を絶ちません。その1つの理由にはプロジェクトという限られた時間とコストの中で、要件の定義や不足分の追加開発を実現していかなければならない事が挙げられます。このように限られた時間制約では例えば要件定義をするプロセスはその時のプロジェクトの環境や参画メンバーの知見や経験に強く影響されやすく、短期的な視点での機能が出来上がってしまう傾向が見受けられます。そこでグラビス・アーキテクツ社は導入プロジェクトという枠組みとしてではなく、共同研究という枠組みの中で長期的な視野でユーザーにとって何が効果的であるかを考察し、アプリケーションとして形にしてくための研究・開発を京都情報大学院大学と始めました。
■京都情報大学院大学との調印式
2017年12月4日（月）に調印式が開催され、京都情報大学院大学から寺下陽一副学長と上田治文教授、グラビス・アーキテクツ社からは古見彰里代表取締役、金英樹ディレクターが参加し、共同研究のビジョンについて発表をしました。その後、寺下副学長と古見代表取締役が協定書に署名することで正式に調印を交わす事となりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-111996-0.jpg ]
共同研究の一環としてグラビス・アーキテクツ社のコンサルタントが同学の学生に開発に関する工程や技術を「講義」を通して教育を実施します。一定の技術が身に付いたら、グラビス・アーキテクツ社のコンサルタントが予めアイデアとして持っている要件に対して、規模の小さいものから順次開発していきます。学生はその講義と開発から基本的なエンジニアスキルを学ぶ事ができるため、技術力を保有したコンサルタントの育成を目指すことになります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-344052-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-706200-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/14049/15/resize/d14049-15-293391-3.jpg ]
グラビス・アーキテクツ社の講師陣はコンサルタントとエンジニア、両方のスキルを保有するエキスパートによって構成されております。実際の講義では初めてのプログラミングで苦労している学生も多くいましたが、わからないところは講師が立ち会ってサポートする事でより深く理解できるように努めています。
共同研究を実施することは有効的な追加アプリケーションの開発だけではなく、学生のIT教育の底上げを目指しております。コンサルティング現場の経験に基づいた要件に対してアプリケーションを開発するという事は、ITの開発技術や開発プロセスはもちろんの事、リアリティのあるビジネス背景や課題といったコンサルタントスキルも学ぶ事ができます。こういった経験値を学生の時から早く得ることでより優秀なエンジニアやコンサルンタントが育つことになります。
グラビス・アーキテクツ株式会社
営業開始 2010年12月1日
代表者 古見 彰里
本社 〒107-0052 東京都港区赤坂2丁目20番5号
HP http://www.glavisarchitects.com/
東京と北海道を活動の拠点とするITコンサルティング会社。
「公共セクターに対する政策立案」「ICTを活用した業務改革」「調達改善」「PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）」に関するコンサルティングサービスを提供することで社会、公共セクターの知的生産性向上に貢献することを目指す。近年では民間向けとしてビジネス・アプリケーション事業部を発足させERPの企画・導入・定着化のコンサルティングサービスを実施しております。
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