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日本・東京設置台数No.1タクシー・サイネージメディア「Tokyo Prime」、国内企業のESG活動に特化したオリジナル番組を放映開始





株式会社IRIS(本社:東京都港区、代表取締役:眞井 卓弥・宇木 大介、以下IRIS)は、2022年1月31日より、株式会社電通(本社:東京都港区、取締役社長執行役員:榑谷 典洋)と株式会社Viibar(本社:東京都渋谷区、代表取締役:上坂 優太)と株式会社OOHメディア・ソリューション(本社:東京都港区、代表取締役社長:冨田 大祥)と共同で、ESGについて活動をしている国内企業にフォーカスしたオリジナル番組「Tokyo Prime Voice + ESG」の放映を開始いたします。

 ESGとは環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)の頭文字からなり、持続可能な社会実現のための企業成長に必要な観点を表したものです。日本ではこのESGという3つの観点に積極的に取り組む企業は多く存在していますが、当社はそのような企業活動の情報発信手段には依然として余地があると考えています。

 そこで当社ではタクシー・サイネージを活用し、特にタクシーの乗車頻度の高いビジネス層や投資家の方々をメインターゲットとした、各企業のESGに関する取り組みをご紹介する番組「Tokyo Prime Voice + ESG」の放映を開始いたします。
 第一弾として、キリンホールディングス株式会社にご実施いただき、同社のESGの取り組みについて語っていただく映像を放映いたします。


[動画: https://www.youtube.com/watch?v=Pvp3hFqcUgQ ]



 タクシー車内では30秒のインタビュー動画を放映いたします。また、インタビュー動画に表示されたQRコードを読み込むことで、120秒の動画全編をご視聴いただくことも可能です。

 本番組はタイアップメニューとしての販売も行っており、当社のサイネージを搭載している全国12都市、54,000台のタクシーをご利用される乗客に対し、企業のESG活動について放映or配信可能なプランを提供しています。タクシー内で放映可能な30秒動画に加え、オウンドメディアなどでご活用いただける120秒動画もセットになったプランとなっておりますので、企業活動の認知向上の加速が期待できます。

 IRISは本取り組みを通じて、より多くの方がESGという概念、それに伴う企業活動について興味を持っていただけるよう、活動してまいります。


【電通について】
顧客のマーケティング全体に対するさまざまなソリューション提供に加え、デジタル時代の変革に対応する効率的な広告開発、最適な顧客体験のデザイン、マーケティング基盤そのものの変革や、さらには顧客事業の変革をも推進しています。また、マーケティング領域を超えて進化させた多様なケイパビリティを掛け合わせ、顧客と社会の持続的成長に貢献する統合ソリューションを提供していきます。

【Viibarについて】
株式会社Viibarは「動画の地平をひらき、世の中をポジティブに。」をミッションに掲げ、「メディア・プラットフォーマー向けDX支援事業」「SaaS事業」「ライバーサクセス事業」の3つの事業を軸にサービスを展開しています。メディア・プラットフォーマー向けDX支援事業では、メディア企業、テレビ局、プラットフォーマーの動画施策の企画や支援。SaaS事業では、顧客トレーニングプラットフォーム「VideoTouch(ビデオタッチ)」を提供。ライバーサクセス事業では、テクノロジーを活用したライバーの育成・マネジメントを行っています。
https://viibar.com/

【OOHメディア・ソリューションについて】
株式会社OOHメディア・ソリューションでは、タクシー広告をはじめ、交通広告、屋外広告、デジタルサイネージなど、日本国内のOOHメディアを幅広く取り扱います。時代に合わせ、ヒトの生活動線に寄り添う形で価値を追求し、クライアントの多彩なニーズに対しOOHメディアでのソリューションを提供します。

【Tokyo Primeについて】
株式会社IRISが運営する新世代デジタル・サイネージ。2022年1月31日現在、都内最大手の日本交通、帝都自動車交通など東京都内22,000台のタクシーを含む、全国主要12都市※のタクシー、合計約54,000台の車両に搭載された10インチ高精細デジタル・サイネージで音声付動画を放映。タクシーで移動するビジネス層・富裕層にリーチすることが可能です。 ※東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県、北海道、福岡県、宮城県、広島県

【株式会社IRISについて】
2016年6月に株式会社Mobility Technologies(旧・JapanTaxi株式会社)と、株式会社フリークアウト・ホールディングスの合弁会社として設立。2022年1月31日現在、全国主要12都市54,000台の車両に設置される新世代デジタル・サイネージ「Tokyo Prime」を開発・提供しています。

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