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〜 約4割以上が新入社員研修により離職もしくは離職を検討 〜

株式会社チェンジホールディングスの子会社である株式会社チェンジ（本社：東京都港区　代表取締役兼執行役員社長：野田 知寛、以下：チェンジ）は10月28日、若手社員（社会人経験2-4年目の社員）を対象に「新入社員研修」に関する調査を実施し、調査レポートの提供を開始しましたので、お知らせいたします。


昨今、新型コロナウイルス感染症の拡大と収束を経て、ビジネスの現場ではリモートワークの普及やデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展により、働き方の見直しが加速し、多くの企業が業務プロセスの効率化や生産性の向上に取り組んでいます。これにより、従来の対面でのやり取りに依存していた業務や研修は、オンラインの活用によって大きく変化しました。また、オンライン会議ツールや生成AIなどのテクノロジーの発展により、リモート環境でも双方向のコミュニケーションや高度な学習が可能となり、研修の効果性が大幅に向上しています。


一方で、こうした変化は人材育成にも大きな影響を及ぼしています。少子高齢化による労働力不足が深刻化する中、若手社員の早期戦力化や定着が企業にとって喫緊の課題となっています。特に社会人経験2〜4年目の社員においては、迅速に実務に貢献できるスキルや知識を身につけることが求められ、適切な研修を提供することが長期的なキャリア成長の促進や企業文化の浸透など中長期の持続的な事業成長に益々重要になっています。


チェンジは、「Change People、Change Business、Change Japan」をミッションに掲げ、「生産性を CHANGE する」というビジョンのもと、創業から20年間で約500社の企業に人材育成の研修プログラムなどを提供してきました。現在の人材育成の難易度が高まる中、若手社員の定着化と早期立ち上げを実現するには、新入社員時代の育成をより重要視し、新入社員に“適した”育成機会を提供することが重要との考えから、この度調査を実施し、調査レポートを提供することになりました。


調査レポートでは、若手社員（社会人経験2-4年目の社員）に特化したアンケートの詳細結果に加えて、新入社員研修における課題や課題の要因、調査で判明した「受講者の本音」をまとめています。
（レポート内の一例：新入社員研修の満足度に関する設問では、「実際に転職をした」「転職活動中」「転職検討中」が合わせて4割以上いることが判明しました）


今後もチェンジは、人的資本経営やリスキリングなど “人”への投資の重要性が益々高まる中、人材育成プログラムの提供を通じて日本全体の生産性向上に貢献するとともに、人材育成領域を注力エリアとして、事業を加速してまいります。


【調査概要】
? 目的：新入社員に”適した”育成とは具体的にどのような内容を指すのかを明らかにし、新入社員育成の企画・検討の担当者様に活用いただく参考情報とする
? 対象者：当社が提供する新入社員研修の受講実績がある社会人経験2-4年目の若手社員
? 調査実施時期：2024年9月
? 調査方法： アンケート


▼「新入社員研修」に関する調査レポート
https://www.change-jp.com/download/dl-051


▼『3年の壁を乗り越える新入社員育成』公開講座のご紹介
https://www.change-jp.com/download/dl-013


■会社概要
【株式会社チェンジ】
株式会社チェンジは、チェンジグループにおいて、人（人材育成）と技術（New-IT）により、あらゆる組織の ビジネス/業務に革新をもたらす企業です。「Change People、Change Business、Change Japan」をミッションに掲げ、「生産性を CHANGE する」というビジョンのもと、人材の育成支援と業務プロセスの革新及び デジタル化を担う NEW-IT トランスフォーメーション事業を推進しています。
会社概要はhttps://www.change-jp.com/をご覧ください。